宮ノ越駅
| 宮ノ越駅 | |
|---|---|
 駅舎（2015年10月） | |
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みやのこし Miyanokoshi | |
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◄藪原 (5.7 km) (2.8 km) 原野► | |
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| 所在地 | 長野県木曽郡木曽町日義宮ノ越[1] |
| 所属事業者 | 東海旅客鉄道（JR東海） |
| 所属路線 | ■中央本線 |
| キロ程 |
255.5km（東京起点） 名古屋から141.4 km |
| 電報略号 | ミコ[1] |
| 駅構造 | 地上駅 |
| ホーム | 1面2線[1] |
| 乗車人員 -統計年度- |
46人/日（降車客含まず） -2018年- |
| 開業年月日 | 1910年（明治43年）11月25日[1] |
| 備考 |
駅員無配置駅[1] 標高：859.6m[1] |
宮ノ越駅（みやのこしえき）は、長野県木曽郡木曽町日義宮ノ越にある、東海旅客鉄道（JR東海）中央本線の駅である[1]。
歴史
[編集]- 1910年（明治43年）11月25日：中央東線が藪原駅から延伸した際の終着駅として開業[1][2][3][4]。旅客および貨物の取扱を開始[4]。
- 1911年（明治44年）5月1日：当駅から中央西線（当時）木曽福島駅まで路線延伸し途中駅となる[2][5]。これに伴い中央東線と中央西線が繋がったため、新規開業区間を含めた両線を中央本線に改称[2]。当駅も中央本線所属となる。
- 1948年（昭和23年）：ホームに待合室が設置される[6]。
- 1972年（昭和47年）11月30日：貨物の取扱を廃止[4]。
- 1984年（昭和59年）2月1日：荷物扱い廃止[4]。
- 1985年（昭和60年）3月22日：駅員無配置駅となる[7]。
- 1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化によりJR東海の駅となる[8]。
駅構造
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島式ホーム1面2線を有する地上駅。木造駅舎を有する。薮原方複線、原野方単線の交換可能駅でもある。ほかに、本屋側に材料線と上り線（通称：名古屋方向）の外側にホームなし待避線があったが、現在は廃止され信号機レール共撤去されている。木曽福島駅管理の無人駅である。駅舎からホームへの移動は、原野駅寄りに設置された跨線橋を利用する。
のりば
[編集]| 番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
|---|---|---|---|
| 1 |  中央本線
|
下り | 塩尻・長野方面[9] |
| 2 | 上り | 中津川・名古屋方面[9] |
利用状況
[編集]「長野県統計書」によると、1日平均の乗車人員は以下の通りである。
- 2007年度 - 58人[1]
- 2009年度 - 51人[1]
- 2010年度 - 54人[6]
- 2011年度 - 47人[10]
- 2012年度 - 43人[11]
- 2013年度 - 53人[12]
- 2014年度 - 41人[13]
- 2015年度 - 40人[14]
- 2016年度 - 40人[15]
- 2017年度 - 43人[16]
- 2018年度 - 46人[17]
駅周辺
[編集]中山道宮ノ越宿を中心としたエリアだが、当駅は宿場町の中心からやや北東に離れた位置にある。
隣の駅
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d e f g h i j k l m 信濃毎日新聞社出版部『長野県鉄道全駅 増補改訂版』信濃毎日新聞社、2011年7月24日、168頁。ISBN 9784784071647。
- ^ a b c 『歴史でめぐる鉄道全路線』 23頁
- ^ 「鉄道院告示第109号」『官報』1910年11月24日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ a b c d 石野哲 編『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 II』（初版）JTB、1998年10月1日、185頁。ISBN 978-4-533-02980-6。
- ^ 「鉄道院告示第131号」『官報』1911年04月27日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ a b 『週刊 JR全駅・全車両基地』 48号 岐阜駅・高山駅・奈良井駅ほか68駅、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2013年7月21日、21頁。
- ^ “「通報」中央本線洗馬駅ほか14駅の駅員無配置について（旅客局）”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 2. (1985年3月18日)
- ^ 『歴史でめぐる鉄道全路線』 27頁
- ^ a b “各駅の時刻表｜JR東海” (PDF). 東海旅客鉄道 (2017年3月). 2017年10月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月15日閲覧。
- ^ “平成23年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 196 (2014年1月). 2017年10月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月7日閲覧。
- ^ “平成24年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2015年2月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月7日閲覧。
- ^ “平成25年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2016年1月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月7日閲覧。
- ^ “平成26年（2014年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2017年1月). 2017年2月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月7日閲覧。
- ^ “平成27年（2015年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2018年1月). 2018年3月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月11日閲覧。
- ^ “平成28年（2016年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2019年3月15日閲覧。
- ^ “平成29年（2017年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2020年3月13日閲覧。
- ^ “平成30年（2018年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2021年3月9日閲覧。
