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上場廃止となった企業一覧 |
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東京証券取引所 |
東京証券証券取引所で上場廃止となった企業の一覧(とうきょうしょうけんとりひきじょでじょうじょうはいしとなったきぎょういちらん)は、過去に東京証券取引所で上場廃止となった企業の一覧である。
株式交換や株式移転、合併による上場廃止はここでは記述しない。
東証で上場廃止となった日本企業
1999年以前
- 大王製紙(1963年12月28日、東証1部→1982年11月再上場)
- ネコス(1964年9月26日、東証2部 7973)
- 日本繊維工業(1965年6月3日、東証1部 3303)
- 中須製作所(1965年8月6日、東証2部 6438)
- 松岡ビンクス機器(1965年12月11日、東証2部 6387)
- 日本蒸溜工業(1967年1月4日、東証2部 6338)
- 高千穂製紙(1968年8月16日、東証2部 3879)
- 雄別炭礦(1970年4月25日、東証1部 1509)
- 日本炭鉱(1971年5月18日、東証1部 1508)
- 日本熱学工業 (1974年 東証1部 1977)
- 貝島炭礦(1976年6月26日、東証1部 1510)
- 北海道炭礦汽船(1978年、東証1部 1505)
- 大光相互銀行(1980年3月28日、東証1部 8537)
- 函館ドック(1980年10月1日、東証1部 7009)
- 燐化学工業(1980年11月14日、東証2部 4066)
- 秋木工業(1983年2月25日、東証1部 7901)
- 油谷重工(1983年10月2日、東証1部 6307)
- 大沢商会(1984年6月1日、東証1部 8037)
- マミヤ光機(1984年6月6日、東証1部 7754)
- リッカー(1984年10月24日、東証1部 6433)
- 三光汽船(1985年11月14日、東証1部 9112)
- レック(1992年8月11日、東証2部 8149)
- イトマン(1993年3月25日、東証1部 8009)
- にっかつ(1993年10月2日、東証1部 9606)
- オリエンタル写真工業(1995年8月15日、東証2部 4903)
- 兵庫銀行(1996年1月29日、東証1部 8532)
- 日本住宅金融(1996年8月31日、東証1部 8581)
- 太平洋銀行(1996年9月17日、東証1部 8546)
- 京樽(1997年3月23日、東証1部 8187)
- 雅叙園観光(現:東北雅叙園、1997年5月6日、東証1部 9705)
- シーコム(1997年9月29日、東証2部 9125)
- 東海興業(1997年10月16日、東証1部 1849)
- 多田建設(1997年10月31日、東証1部 1843)
- 大都工業(1997年11月20日、東証1部 1891)
- ヤオハンジャパン(現:マックスバリュ東海、1997年12月19日、東証1部 8198)
- 三洋証券(1998年2月4日、東証1部 8605)
- 大同コンクリート工業(1998年3月3日、東証1部 5263)
- 東食(1998年3月19日、東証1部 8034)
- 山一證券(1998年3月27日、東証1部 8602)
- 徳陽シティ銀行(1998年6月17日、東証1部 8547)
- 大倉商事 (1998年8月22日、東証1部 8054)
- 北海道拓殖銀行(1998年8月27日、東証1部 8312)
- 三井埠頭(1998年9月5日、東証2部 9352)
- ヤハギ(1998年10月3日、東証2部 5544)
- 日本長期信用銀行(現:新生銀行、1998年10月24日、東証1部 8303)
- 日本債券信用銀行(現:あおぞら銀行、1998年12月14日、東証1部 8304)
- 日本国土開発(1999年3月2日、東証1部 1887)
- トーアスチール(1999年4月1日、東証1部 5447)
- 日興電機(1999年7月12日、東証2部 6903)
- 佐々木硝子(1999年7月27日、東証1部 5211)
- 立川(1999年10月13日、東証2部 8026)
- 興国鋼線索(1999年10月20日、東証2部 5655)
- なみはや銀行(1999年11月8日、東証1部 8525)
- 新潟中央銀行(1999年12月30日、東証1部 8538)
2000年
- 長崎屋(2000年5月14日、東証1部 8262)
- エルカクエイ(2000年5月15日、東証1部 8826)
- 日本NCR(2000年6月30日、東証1部 6953)
- 東洋製鋼(2000年7月15日、東証2部 5443)
- 日貿信(2000年7月26日、東証1部 8582)
- ライフ(2000年8月20日、東証1部 8587)
- 第一ホテル(2000年8月27日、東証1部 9710)
- そごう(2000年10月10日、東証1部 8243)
- 藤井(2000年12月26日、東証1部 8100)
- 川崎電気(現:かわでん、2000年12月30日、東証2部 6648)
2001年
- 赤井電機(2001年2月3日、東証1部 6802)
- 富士車輌(2001年5月24日、東証1部 7104)
- 池貝(2001年6月1日、東証1部 6102)
- 冨士工(2001年6月24日、東証1部 1809)
- マイカル(2001年12月15日、東証1部 8269)
2002年
- 大倉電気(2002年1月30日、東証1部 6851)
- エルゴテック(2002年2月3日、東証2部 1962)
- 大成火災海上保険(2002年2月23日、東証1部 8765)
- 新潟鐵工所(2002年2月28日、東証1部 6011)
- 青木建設(2002年3月7日、東証1部 1886)
- 殖産住宅相互(2002年4月14日、東証1部 1920)
- 雪印食品(2002年4月30日、東証2部 2287)
- 段谷産業(2002年5月3日、東証1部 7910)
- ナカミチ(2002年5月20日、東証2部 6813)
- 日本重化学工業(2002年5月23日、東証1部 5562)
- 佐藤工業(2002年6月4日、東証1部 1804)
- 日本加工製紙(2002年6月13日、東証1部 3870)
- 住倉工業(2002年6月18日、東証2部 6114)
- 日産建設(2002年7月1日、東証1部 1818)
- 第一家庭電器(2002年7月17日、東証1部 8172)
- 宝幸水産(2002年7月26日、東証1部 1351)
- テザック(2002年8月5日、東証1部 3115)
- シントム(2002年9月27日、東証1部 6808)
- 大日本土木(2002年10月16日、東証1部 1836)
- 日立精機(2002年11月20日、東証1部 6106)
- ニツセキハウス工業(2002年12月1日、東証1部 1917)
- 古久根建設(2002年12月16日、東証1部 1838)
2003年
- 神戸生絲(2003年3月21日、東証1部 3007)
- セザール(2003年4月25日、東証1部 8845)
- 南海毛糸紡績(2003年4月30日、東証2部 3206)
- 大和建設(2003年6月3日、東証2部 1829)
- 大江工業(2003年6月30日、東証2部 6394)
- 福助(2003年7月22日、東証1部 3584)
- オリエント時計(2003年7月27日、東証2部 7764)
2004年
- あしぎんフィナンシャルグループ(2004年1月26日、東証1部 8352)
- プラス・テク(2004年3月1日、東証2部 4219)
- キャッツ(2004年3月24日、東証1部 9786)
- 環境建設(2004年4月30日、東証1部 1825)
- 大木建設(2004年5月6日、東証1部 1851)
- ジェネラスコーポレーション(2004年5月27日、東証1部 9703)
- 丸石ホールディングス(2004年9月4日、東証2部 7307)
- 西武鉄道(2004年12月17日、東証1部 9002)
- 伊豆箱根鉄道(2004年12月26日、東証2部 9013)
2005年
- アソシエント・テクノロジー(2005年1月2日、マザーズ 3714)
- 駿河屋(2005年1月7日、東証2部 2205)
- 日立造船富岡機械(2005年3月26日、東証2部 6341)
- カネボウ(2005年6月13日、東証1部 3102)
- ゼクー(2005年6月30日、マザーズ 2758)
- ボーダフォン(現:ソフトバンク、2005年8月1日、東証1部 9434)
- 勝村建設(2005年10月30日、東証1部 1817)
- ノース(2005年11月15日、マザーズ 6732)
- ワールド(2005年11月15日、東証1部 3596)
- ポッカコーポレーション(2005年12月5日、東証1部 2592)
2006年
- すかいらーく(2006年9月19日、東証1部 8180)[1] 2014年10月9日に再上場。
- ライブドア(現:LDH、2006年4月14日、マザーズ 4753)
- ライブドアマーケティング(現:メディアイノベーション、2006年4月14日、マザーズ 4759)
2007年
- アイ・エックス・アイ(2007年2月22日、東証2部 4313)
- キューサイ(2007年3月23日、東証2部 2596)
- インターネット総合研究所(2007年6月24日、マザーズ 4741)
- UDトラックス(旧:日産ディーゼル工業。2007年7月23日、東証1部 7210)
- 九州親和ホールディングス(2007年9月13日、東証1部 8340)
- フレームワークス(2007年10月13日、マザーズ 3740)
- クレディア(2007年10月15日、東証1部 8567)
- みらい建設グループ(2007年10月28日、東証1部 1792)
2008年
- シンプレクス・インベストメント・アドバイザーズ(2008年3月9日、マザーズ 8942)
- パトライト(2008年3月21日、東証1部 6825)
- オーベン(2008年4月19日、マザーズ 4797)
- ニイウス コー(2008年6月1日、東証2部 2731)
- トスコ(2008年7月1日、東証2部 3304)
- スルガコーポレーション(2008年7月25日、東証2部 1880)
- 東京相和銀行(現:東京スター銀行1999年9月11日、再上場後2008年7月27日に再度上場廃止、東証1部 8534)
- 真柄建設(2008年8月6日、東証1部 1839)
- ゼファー(2008年8月19日、東証1部 8882)
- アーバンコーポレイション(2008年9月14日、東証1部 8868)
- 創建ホームズ(2008年9月27日、東証1部 8911)
- 北日本紡績(2008年9月30日、東証2部 3409)[2]
- リプラス(2008年10月9日、マザーズ 8936)
- ジェネシス・テクノロジー(2008年10月26日、東証2部 2473)
- シーズクリエイト(2008年10月27日、東証1部 8921)
- ランドコム(2008年10月30日、東証2部 8948)
- 井上工業(2008年10月31日、東証2部 1858)
- 新井組(2008年11月1日、東証1部 1854)
- ノエル(2008年11月15日、東証2部 8947)
- オリエンタル白石(2008年12月25日、東証1部 1786)
- モリモト(2008年12月25日、東証2部 8899)
2009年
- ダイア建設(2009年1月20日、東証2部 8858)民事再生手続き
- クリード(2009年2月10日、東証1部 8888)会社更生手続き
- オー・エイチ・ティー(2009年2月21日、マザーズ 6726)虚偽記載
- 春日電機(2009年2月21日、東証2部 6650)監査意見不表明
- 小杉産業(2009年3月3日、東証2部 8146)破産手続き
- 日本綜合地所(2009年3月6日、東証1部 8878)会社更生手続き
- ニチモ(2009年3月14日、東証2部 8839)民事再生手続き
- あおみ建設(2009年3月20日、東証1部 1889)会社更生手続き
- SFCG(2009年3月24日、東証1部 8597)民事再生手続き
- パシフィックホールディングス(2009年4月11日、東証1部 8902)会社更生手続き
- アゼル(2009年4月14日、東証1部 1872)破産手続き
- アーティストハウスホールディングス(2009年4月28日、マザーズ3716)事業活動の停止
- モック(2009年5月1日、マザーズ2363)時価総額所要額未満
- アイ・ビー・イーホールディングス(2009年5月1日、マザーズ2347)虚偽記載
- ジョイント・コーポレーション(2009年6月30日、東証1部 8874)会社更生手続き
- 中央コーポレーション(2009年5月25日、東証2部 3207)民事再生手続き
- ネクステック(2009年7月20日、マザーズ3767)債務超過
- ゴンゾ(2009年7月30日、マザーズ3755)債務超過
- エス・サイエンス(2009年8月9日、東証1部 5721)不適当な合併等[3]
- シルバーオックス(2009年9月16日、東証1部 8024)破産手続き
- ラディアホールディングス(2009年10月30日、東証2部 4723)株式の全部取得
- JDC信託(2009年11月1日、マザーズ4815)事業活動の停止
- ロプロ(2009年12月3日、東証1部 8577)会社更生手続き
2010年
- ユニオンホールディングス(2010年2月19日、東証2部 7736)相場操縦を理由とする有価証券上場規程第601条第1項第20号該当による
- 日本航空(2010年2月20日、東証1部 9205)会社更生手続き
- 吉本興業(2010年2月24日、東証1部 9665)株式の全部取得
- ワンダーテーブル(旧富士汽船)(2010年4月20日、東証2部 9174)株式の全部取得
- チムニー(2010年4月22日、東証2部 3362)株式の全部取得
- エフオーアイ(2010年6月15日、マザーズ 6253)上場審査時の粉飾決算発覚による
- ゼクス(2010年6月15日、東証1部 8913)四半期報告書提出遅延
- エスエス製薬(2010年7月16日、東証1部 4537)株式の全部取得
- アドバックス(2010年8月11日、マザーズ 4749)不適当な合併等
- シニアコミュニケーション(2010年9月25日、マザーズ 2463)虚偽記載
- 武富士(2010年10月29日、東証1部 8564)会社更生手続き
- 大和システム(2010年11月2日、東証2部 8939)民事再生手続き
- TCBホールディングス(2010年11月5日、マザーズ 2356)破産手続き
2011年
- シルバー精工(2011年1月29日、東証1部 6453)銀行取引の停止
- リンク・ワン(2011年4月26日、マザーズ 2403)再建計画開示後1か月間の時価総額が5億円未満
- メルクス(2011年6月29日、東証2部 7934)時価総額が所要額未満
- LTTバイオファーマ (2011年8月9日、マザーズ 4566)不適当な合併等
- C&I Holdings(2011年10月3日、東証2部 9609)監査意見不表明
- サンシティ(2011年10月27日、東証1部 8910)民事再生手続き
2012年
- エルピーダメモリ(2012年3月28日、東証1部 6665)会社更生手続き
- 山水電気(2012年5月3日、東証1部 6793)民事再生手続き
- NISグループ(2012年6月10日、東証2部 8571)民事再生手続き
- シコー(2012年9月11日、マザーズ 6667)民事再生手続き
- サクラダ(2012年12月12日、東証1部 5917)破産手続き
2013年
- メビオファーム(2013年6月7日、東証PRO 4580)申請による上場廃止
- クロニクル(2013年7月17日、東証JQ 9822)四半期報告書提出遅延
- インデックス(2013年7月28日、東証JQ 4835)民事再生手続き
- ジパング(2013年9月11日、東証JQ 2684)不適当な合併等
- ワールド・ロジ(2013年9月14日、東証JQ 9378)破産手続き
2014年
- インスパイアー(2014年9月13日、東証JQ 2724)有価証券報告書提出義務違反
2015年
- スカイマーク(2015年3月1日、東証1部 9204)民事再生手続き
- 京王ズホールディングス(2015年5月29日、マザーズ 3731)上場契約違反等
- 江守グループホールディングス(現:サスティナ、2015年5月31日、東証1部 9963)民事再生手続き
- 石山Gateway Holdings(2015年8月1日、東証JQ 7708)公益・投資者保護
- メッツ(2015年8月10日、マザーズ 4744)不適当な合併等
- グローバルアジアホールディングス(2015年9月12日、東証JQ 3587)上場契約違反等
- 第一中央汽船(2015年10月30日、東証1部 9132)民事再生手続き
- エル・シー・エーホールディングス(2015年12月1日、東証2部 4798)特設注意市場銘柄等
2016年
- 東福製粉(2016年1月25日、東証2部 2006)流通株式時価総額が所要額未満[4]
- イーター電機工業(2016年7月25日、東証JQ 6891)債務超過
- MAGねっとホールディングス(2016年8月1日、東証JQ 8073)債務超過
- メディビックグループ(2015年10月6日、マザーズ 2369)売上高が所要額未満
- サハダイヤモンド(2016年11月1日、東証JQ 9898)株価が所要額未満
- モジュレ(2016年11月1日、東証JQ 3043)有価証券報告書提出遅延
2017年
- T&Cメディカルサイエンス(2017年3月28日、東証JQ 3832)JASDAQ業績基準該当及び債務超過
- フード・プラネット(2017年5月29日、東証2部 7853)内部管理体制等について改善がなされなかったと東京証券取引所が認める場合に該当
- タカタ(現:TKJP、2017年7月27日、東証1部 7312)民事再生手続き
- 郷鉄工所(2017年9月11日、東証2部 6397)有価証券報告書提出遅延
2018年
- 日本海洋掘削(2018年7月23日、東証1部 1606)会社更生手続き
- ソルガム・ジャパン・ホールディングス(2018年9月3日、東証JQ 6636)有価証券報告書提出遅延
2019年
2020年
- 小島鐵工所(2020年3月29日、東証2部 6112)時価総額が所要額未満[5]
- レナウン(2020年6月16日、東証1部 3606)公益・投資者保護(民事再生手続き開始の決定)
- Nuts(2020年10月3日、東証JQ 7612)公益・投資者保護(破産手続き開始の決定)
東証で上場廃止となった外国企業
1991年
1993年
- ウェイスト・マネジメント(1993年6月30日)
- ファースト・シカゴ(1993年6月30日)
- ジョージア - パシフィック コーポレーション(1993年6月30日)
- エスシーイーコーポレーション(1993年6月30日)
- カナダロイヤル銀行
- ディクソンズ・グループ
- ベルサウスコーポレーション
- ワーナー・ランバート
1994年
- ヒューレット・パッカード(1994年3月31日)
- ホスト・マリオット・コーポレーション(1994年5月31日、9772)
- フォーリン・アンド・コロニアル(1994年11月30日)
- スコット・ペーパー(1994年12月31日)
- ブリティッシュガス(1994年12月31日)
1995年
- カナダコマース銀行(1995年1月31日)
- スタンダードチャータード銀行(1995年1月31日)
- ゼネラル・エレクトリック(1995年6月30日)
- ロックウェル・インターナショナル(1995年10月30日)
- ウォルト・ディズニー・カンパニー
1996年
- バンク・オブ・アメリカ(旧、1996年3月4日)
- シアーズ(1996年5月19日)
- エクソン(1996年12月27日)
1997年
- AT&T(1997年6月29日)
- アルキャンアルミニウム(1997年12月13日)
- アンハイザー・ブッシュ(1997年12月30日)
- テキサス・インスツルメンツ
1998年
- オクシデンタル・ペトロリウム
- ケーブル・アンド・ワイヤレス(1998年8月21日)
- ダイムラー・ベンツ(1998年12月23日)
- 3M
1999年
- マクドナルド(1999年5月19日)
2000年
- アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド(2000年12月15日)
2001年
2002年
- クレディ・スイスグループ(2002年11月29日、8653)
2003年
- イーライ・リリー(2003年4月21日、4857)
2004年
- プロクター・アンド・ギャンブル(2004年5月7日、4852)
- コメルツ銀行(2004年5月29日、8644)
- Apple Computer(2004年12月25日、6689)
2005年
2006年
- ダイムラー・クライスラー(2006年7月28日、7663)
- ナショナルオーストラリア銀行(2006年9月10日、8637)
- ドイツ銀行(2006年9月29日、8651)
2007年
- ボルボ(2007年3月23日、7652)
- ウエストパック銀行(2007年7月13日、8641)
- ヘンダーソン・ランド・ディベロップメント(2007年7月20日、8990)
- フォルクスワーゲン(2007年12月21日、7659)
2008年
- バークレイズ・ピーエルーシー(2008年6月28日、8642)
- ビーピー・ピーエルシー(2008年8月1日、5051)
- ザ・ボーイング・カンパニー(2008年8月15日、7661)
- アジア・メディア・カンパニー・リミテッド(2008年9月20日、マザーズ 2149)
- バイエル・アクツィーエンゲゼルシャフト(2008年12月5日、4863)
- アルカテル・ルーセント(2008年12月19日、6687)
- ソシエテ・ジェネラル(2008年12月19日、8666)
- トロント・ドミニオン銀行(2008年12月20日、8640)
2009年
- BNPパリバ(2009年4月28日、8665)
2010年
- エイゴン・エヌ・ヴイ(2010年3月27日、8689)
- ユービーエス・エイ・ジー(2010年4月16日、8657)
- ドイツテレコム(2010年7月15日、9496)
2011年
- テレフォニカ・エセ・アー(2011年12月25日、9481)
2015年
- ジェー・ピー・モルガン・チェース・アンド・カンパニー(2015年4月26日、8634)
- ポスコ(2015年12月14日、5412)
2016年
- シティグループ・インク(2016年8月29日、8710)
- アキュセラ・インク(2016年11月28日、4589)
- ザ・ダウ・ケミカル・カンパニー(2016年12月8日、4850)
2017年
- バンク・オブ・アメリカ・コーポレーション(2017年5月1日、8648)
2018年
- アメリカン・インターナショナル・グループ・インク(2018年12月3日、8685)
2019年
- アフラック・インコーポレーテッド(2019年10月3日、8686)
不明
- ドレスナー銀行(8638)
- ファースト・ナショナル・シティ・コーポレーション
- フィリップモリス(2951)
- ヘキスト(4870)