コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

音楽之友社

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
株式会社音楽之友社
ONGAKU NO TOMO SHA CORP.
音楽之友社 本社
「音楽之友ホール」を併設する
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
162-8716
東京都新宿区神楽坂6丁目30[1]
設立 1941年昭和16年)12月1日[1]
業種 情報・通信業
法人番号 3011101003994 ウィキデータを編集
事業内容 音楽の総合出版、音楽ホール運営事業
代表者 代表取締役社長 堀内久美雄[1]
資本金 6400万円[1]
関係する人物 大田黒元雄
堀内敬三
武川寛海(『音楽芸術』編集長)
外部リンク https://www.ongakunotomo.co.jp/
テンプレートを表示

株式会社音楽之友社(おんがくのともしゃ、英文社名:ONGAKU NO TOMO SHA CORP.)は、東京都新宿区本社を置く日本の音楽出版社1941年昭和16年)12月1日戦時統合により当時の音楽雑誌発行元3社の合併により設立された[1]

音楽雑誌の出版社として創業し、第二次世界大戦後に楽譜や音楽に関する書籍の出版を開始した[1]。その後は音楽教科書の発行、音楽学習者向けの辞典類・理論書・教材の発行なども手がける、クラシック音楽の総合出版社である[1]

神楽坂の本社ビルには220名を収容可能な小ホール「音楽の友ホール」を併設し、室内楽声楽などの演奏会を開催している[1]。創立70周年を記念して、コーポレート・スローガン「音楽の力を信じ 音楽の心を伝えたい」を制定した[1]略称は音友(おんとも、ONTOMO)。

沿革

[編集]

事業所

[編集]
  • 本社・別館・音楽の友ホール
東京都新宿区神楽坂6丁目30[1]
  • 戸田物流センター
埼玉県戸田市氷川町1丁目9-9[1]

刊行物

[編集]

雑誌

[編集]

現行雑誌

[編集]

以下の音楽雑誌のほか[2]ムック『ONTOMO MOOK』を刊行している[3]

  • 音楽の友(月刊)
  • stereo(月刊)
  • 教育音楽 小学版
  • 教育音楽 中学・高校版
  • ムジカノーヴァ(MUSICA NOVA、月刊)
  • バンドジャーナル(Band Journal、BJ、月刊)

かつて発行していた雑誌と休刊が予定されている雑誌

[編集]

「→」は誌名の変更を表す。

クラシック・音楽教育
[編集]
ポピュラー・その他
[編集]

全集

[編集]

教科書

[編集]
  • かつては小学校用(小学生の音楽1 - 6)・中学校用(中学生の音楽・器楽1 - 3)・高校用を、いずれも編集・発行していたが、児童・生徒数の減少、マーケットシェアの低下などにより小学校用は1995年、中学校用は1996年を最後に撤退し、高校用のみ編集・発行している。

出版以外の事業

[編集]
  • 本社併設の小ホール「音楽の友ホール」の運営
  • CDソフトの制作・販売

労働問題

[編集]

同社は2007年9月以降、就業規則の改定案を同社の労働組合に対し提案したが、その際、各年度毎に常勤手当を前払い支給する代わりに、退職金を廃止する案を盛り込んだ。労組側は、改定内容が労働協約に反するなどとしてこれに反発し、新宿労働基準監督署2011年3月に同社に対し是正勧告を実施したが、同社はこれに従わず、同年4月から退職金廃止を盛り込んだ就業規則改定を強行。労組及び担当弁護人らは「確信犯的に協約を無視しており、労組の存在を正面から否定している」などとして、東京地裁訴訟を起こし、2011年12月当時係争中[6]であった。2013年に一部勝訴[7]

脚注

[編集]

注釈

[編集]

出典

[編集]
  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af 会社概要 基本情報・沿革 株式会社音楽之友社、2021年5月21日閲覧。
  2. ^ 月刊誌 株式会社音楽之友社
  3. ^ MOOK 株式会社音楽之友社
  4. ^ Grand Opera 最新号 Vol.50 春号 株式会社音楽之友社
  5. ^ 『レコード芸術』休刊のお知らせ”. www.ongakunotomo.co.jp. www.ongakunotomo.co.jp (2023年4月3日). 2023年4月6日閲覧。
  6. ^ 野口由紀 (2011年12月13日). “音楽之友社:退職金廃止で労基署勧告従わず労組と法廷闘争”. 毎日jp. 毎日新聞社. 2012年1月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年12月18日閲覧。
  7. ^ 就業規則改訂し退職金廃止、労組との協約の効力は契約内容の一部として存続”. www.rodo.co.jp. www.rodo.co.jp (2013年12月9日). 2023年4月6日閲覧。

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]