コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

大浜北町

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 大阪府 > 堺市 > 堺区 > 大浜北町
大浜北町
大浜北町の位置(堺市内)
大浜北町
大浜北町
大浜北町の位置
大浜北町の位置(大阪府内)
大浜北町
大浜北町
大浜北町 (大阪府)
北緯34度34分48秒 東経135度27分44秒 / 北緯34.58000度 東経135.46222度 / 34.58000; 135.46222
日本
都道府県 大阪府
市町村 堺市
堺区
面積
 • 合計 0.37854065 km2
人口
2024年(令和6年)9月30日現在)[2]
 • 合計 2,877人
 • 密度 7,600人/km2
等時帯 UTC+9 (JST)
郵便番号
590-0974[3]
市外局番 072(堺MA[4]
ナンバープレート

大浜北町(大浜北町)は、大阪府堺市堺区にある地名。2024年現在の行政地名は大浜北町一丁から大浜北町五丁。住居表示は実施済[5]

地理

[編集]

堺区の西部に位置する。東は栄橋町竜神橋町住吉橋町、南東は中之町西寺地町西、西は大浜西町に接する。南東から順に一丁から5丁がある。

河川

[編集]
  • 竪川(内川
    • 竪川橋
  • 土居川

港湾

[編集]
  • 旧堺港

山地

[編集]

歴史

[編集]

沿革

[編集]

1959年から1 - 5丁がある。

  • 1923年大正11年)、堺市中附洲新田と南附洲新田の一部より、大浜北町成立。
  • 1959年昭和39年)、大浜海岸通と大浜通1 - 4丁・大浜南町・住吉橋通1 - 2丁の各一部を編入し、一部が住吉橋通1 - 2丁・大浜中町1 - 3丁となる[6]
  • 2006年平成18年)、堺市が政令指定都市に移行し、行政区を設置。大浜北町は堺区の所属となる。

世帯数と人口

[編集]

2024年(令和6年)9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

世帯数 人口
大浜北町一丁 206世帯 404人
大浜北町二丁 882世帯 1,627人
大浜北町三丁 545世帯 846人
大浜北町四丁 - -
大浜北町五丁 - -
1,633世帯 2,877人

人口の変遷

[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 3,356人 [7]
2000年(平成12年) 3,051人 [8]
2005年(平成17年) 2,789人 [9]
2010年(平成22年) 3,106人 [10]
2015年(平成27年) 2,977人 [11]
2020年(令和2年) 2,962人 [12]

世帯数の変遷

[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 1,399世帯 [7]
2000年(平成12年) 1,373世帯 [8]
2005年(平成17年) 1,283世帯 [9]
2010年(平成22年) 1,459世帯 [10]
2015年(平成27年) 1,427世帯 [11]
2020年(令和2年) 1,513世帯 [12]

学区

[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[13]

小学校 中学校
大浜北町一丁 全域 堺市立英彰小学校 堺市立大浜中学校
大浜北町二丁 全域
大浜北町三丁 1番・2番 堺市立市小学校 堺市立月州中学校
3番 - 12番 堺市立英彰小学校 堺市立大浜中学校
大浜北町四丁 1番・2番 堺市立市小学校 堺市立月州中学校
3番 - 5番 堺市立英彰小学校 堺市立大浜中学校
大浜北町五丁 全域 堺市立市小学校 堺市立月州中学校

事業所

[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

事業所数 従業員数
大浜北町一丁 11事業所 378人
大浜北町二丁 25事業所 131人
大浜北町三丁 27事業所 429人
大浜北町四丁・5丁 2事業所 21人
65事業所 959人

交通

[編集]

道路

[編集]

施設

[編集]

郵便

[編集]

ギャラリー

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ 大阪府堺市堺区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2024年2月25日閲覧。
  2. ^ a b 町丁別世帯数・人口”. 堺市 (2024年10月18日). 2024年11月2日閲覧。
  3. ^ a b 大浜北町の郵便番号”. 日本郵便. 2024年2月25日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2024年1月4日閲覧。
  5. ^ 住居表示を実施している町は?”. 堺市 (2021年3月29日). 2024年2月23日閲覧。
  6. ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 250.
  7. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2024年3月10日閲覧。
  8. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2024年3月10日閲覧。
  9. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2024年3月10日閲覧。
  10. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2024年3月10日閲覧。
  11. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2024年3月10日閲覧。
  12. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
  13. ^ 市立小・中学校の通学区域”. 堺市. 2024年1月4日閲覧。
  14. ^ 令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2023年度版” (PDF). 日本郵便 (2023年7月31日). 2024年1月4日閲覧。

参考文献

[編集]
  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4 

関連項目

[編集]