寺地町西
寺地町西 | |
|---|---|
  寺地町西 寺地町西の位置  寺地町西 寺地町西 (大阪府) | |
| 北緯34度34分30秒 東経135度28分02秒 / 北緯34.57500度 東経135.46722度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 堺市 |
| 区 | 堺区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.068659423 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 498人 |
| • 密度 | 7,300人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (JST) |
| 郵便番号 |
590-0961[3] |
| 市外局番 | 072（堺MA）[4] |
| ナンバープレート | 堺 |
寺地町西（てらじちょうにし）は、大阪府堺市堺区にある地名。2024年現在の行政地名は寺地町西一丁から寺地町西四丁。住居表示は実施済[5]。
地理
[編集]堺区の中央部に位置する。北東は中之町西、南東は寺地町東、南西は少林寺町西、北西は大浜北町に接する。南東から順に一丁から四丁がある。
河川
[編集]- 土居川
- 大浜橋
- 相生橋
歴史
[編集]沿革
[編集]- 1872年（明治5年）、寺地町中浜・紺屋町より寺地町西成立。堺町のうち。
- 1879年（明治12年）、郡区町村編成法施行により、堺区の所属となる。
- 1889年（明治22年）、市制施行により、堺市の所属となる。
- 1959年（昭和34年）、寺地町・少林寺町西1 - 4丁・少林寺町・中之町西1 - 4丁の各一部を編入[6]。
- 2006年（平成18年）、堺市が政令指定都市に移行し、行政区を設置。寺地町西は堺区の所属となる。
世帯数と人口
[編集]2024年（令和6年）6月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 寺地町西一丁 | 36世帯 | 48人 |
| 寺地町西二丁 | 109世帯 | 189人 |
| 寺地町西三丁 | 173世帯 | 261人 |
| 寺地町西四丁 | - | - |
| 計 | 318世帯 | 498人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 557人 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 608人 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 601人 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 588人 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 532人 | [11] | |
| 2020年（令和2年） | 495人 | [12] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 262世帯 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 274世帯 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 294世帯 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 298世帯 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 283世帯 | [11] | |
| 2020年（令和2年） | 294世帯 | [12] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[13]。
| 丁 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 寺地町西一丁 | 全域 | 堺市立英彰小学校 | 堺市立大浜中学校 |
| 寺地町西二丁 | 全域 | ||
| 寺地町西三丁 | 全域 | ||
| 寺地町西四丁 | 全域 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 寺地町西一丁 | 3事業所 | 29人 |
| 寺地町西二丁 | 7事業所 | 31人 |
| 寺地町西三丁 | 6事業所 | 19人 |
| 寺地町西四丁 | 2事業所 | 35人 |
| 計 | 18事業所 | 114人 |
交通
[編集]道路
[編集]施設
[編集]郵便
[編集]ギャラリー
[編集]-
堺市立英彰小学校
脚注
[編集]- ^ “大阪府堺市堺区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2024年2月25日閲覧。
- ^ a b “町丁別世帯数・人口”. 堺市 (2024年7月22日). 2024年8月2日閲覧。
- ^ a b “寺地町西の郵便番号”. 日本郵便. 2024年2月26日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2024年1月4日閲覧。
- ^ “住居表示を実施している町は？”. 堺市 (2021年3月29日). 2024年2月24日閲覧。
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, pp. 797–798.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域”. 堺市. 2024年1月4日閲覧。
- ^ “令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2023年度版” (PDF). 日本郵便 (2023年7月31日). 2024年1月4日閲覧。
参考文献
[編集]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。
関連項目
[編集]| あ行 | |
|---|---|
| か行 | |
| さ行 | |
| た行 | |
| な行 | |
| は行 | |
| ま行 | |
| や・ら行 | |
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