宮田敬助
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| 生誕 |
1921年1月12日 日本 群馬県 |
| 死没 | 2013年8月9日（92歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国海軍 警察予備隊・保安隊 海上自衛隊 |
| 軍歴 |
1938年 - 1945年（帝国海軍） 1953年 - 1954年（予備隊・保安隊） 1955年 - 1977年（海自） |
| 最終階級 |
 海軍大尉（日本海軍）.svg){kind=small} 海将（海自） |
宮田 敬助（みやた けいすけ、1921年（大正10年）1月12日 - 2013年（平成25年）8月9日）は、日本の海軍軍人、海上自衛官。群馬県出身。
海軍大尉で終戦を迎えた後、警察予備隊・保安隊への入隊を経て海上自衛隊に転官し、少年術科学校長、第3護衛隊群司令、第11代護衛艦隊司令官、第17代横須賀地方総監などの要職を歴任した。海上自衛隊における最終階級は海将。
経歴
[編集]旧制沼田中学校を経て海軍兵学校を第69期で卒業。卒業後は重巡洋艦「那智」に乗組む。その後、重巡洋艦「三隈」乗組みを経て、戦艦「大和」乗組みとなり、太平洋戦争を迎えた。その後、駆逐艦の水雷長等で勤務し、戦争末期には人間魚雷「回天」を運用する部隊に配属され、大神基地で終戦を迎えた。戦後は、警察予備隊（後の陸上自衛隊）に入隊。その後、海上自衛隊に転官した。海上自衛隊でも主に海上勤務の後、少年術科学校長、第3護衛隊群司令、護衛艦隊司令官等の要職を歴任し、1976年（昭和51年）5月、第17代横須賀地方総監に就任。1977年（昭和52年）7月に退官した。
年譜
[編集]- 1938年（昭和13年）
- 4月1日：海軍兵学校入校
- 1941年（昭和16年）
- 1942年（昭和17年）
- 1943年（昭和18年）
- 1944年（昭和19年）
- 1945年（昭和20年）
- 1946年（昭和21年）3月30日：充員召集解除[21]
- 1947年（昭和22年）11月28日：公職追放仮指定[22]
- 1951年（昭和26年）12月7日：警察予備隊入隊（1等警察士）[23]
- 1952年（昭和27年）7月1日：3等警察正に任命[24]
- 1955年（昭和30年）7月28日：海上自衛隊に転官（3等海佐）[25]
- 1956年（昭和31年）11月16日：第1魚雷艇隊司令
- 1957年（昭和32年）12月16日：護衛艦「わかば」艦長
- 1963年（昭和38年）7月1日：1等海佐に昇任
- 1964年（昭和39年）11月16日：統合幕僚会議事務局第3幕僚室勤務
- 1965年（昭和40年）12月16日：練習艦隊司令部幕僚
- 1966年（昭和41年）12月16日：第31護衛隊司令
- 1968年（昭和43年）1月5日：自衛艦隊司令部幕僚
- 1969年（昭和44年）1月16日：海上幕僚監部総務部総務課長
- 1970年（昭和45年）
- 1月1日：海将補に昇任
- 1月16日：海上自衛隊第1術科学校付
- 3月2日：海上自衛隊少年術科学校長
- 1971年（昭和46年）1月1日：第3護衛隊群司令
- 1972年（昭和47年）
- 6月16日：海上幕僚監部付
- 7月1日：海上幕僚監部総務部長
- 1973年（昭和48年）12月1日：海将に昇任、第11代 護衛艦隊司令官に就任
- 1975年（昭和50年）3月17日：海上幕僚副長
- 1976年（昭和51年）5月17日：第17代 横須賀地方総監に就任
- 1977年（昭和52年）7月1日：退官
- 1991年（平成3年）4月29日：勲三等旭日中綬章受章[26]
- 2013年（平成25年）8月9日：逝去（享年92）、叙・正四位[27]
第十雄洋丸事件での対応
[編集]1974年（昭和49年）11月9日に起こったLPGタンカー衝突炎上事故「第十雄洋丸事件」での対応では護衛艦隊司令官として陣頭指揮をとった。
→詳細は「第十雄洋丸事件」を参照
脚注
[編集]- ^ 「昭和16年3月25日 海軍辞令公報（部内限）第604号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072080500
- ^ 「昭和16年4月21日 海軍辞令公報（部内限）第625号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072080800
- ^ 「昭和17年1月19日 海軍辞令公報（部内限）第796号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072083900
- ^ 「昭和16年11月1日 海軍辞令公報（部内限）第738号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072083000
- ^ 「昭和17年4月20日 海軍辞令公報（部内限）第845号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085200
- ^ 「昭和17年11月1日 海軍辞令公報（部内限）第974号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072087700
- ^ 「昭和18年1月16日 海軍辞令公報（部内限）第1032号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072089100
- ^ 「昭和18年3月9日 海軍辞令公報（部内限）第1065号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072089900
- ^ 「昭和18年9月13日 海軍辞令公報（部内限）第1214号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072093000
- ^ 「昭和18年10月1日 海軍辞令公報（部内限）第1229号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072093500
- ^ 「昭和18年11月15日 海軍辞令公報（部内限）第1263号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072094400
- ^ 「昭和18年12月10日 海軍辞令公報（部内限）第1278号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072094800
- ^ 「昭和19年3月15日 海軍辞令公報（部内限）第1370号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072096600
- ^ 「昭和19年4月20日 海軍辞令公報（部内限）第1435号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072097400
- ^ 「昭和19年5月1日 海軍辞令公報（部内限）第1451号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072097900
- ^ 「昭和19年10月20日 海軍辞令公報 甲 第1624号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072101600
- ^ 「昭和20年3月15日 海軍辞令公報 甲 第1746号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072103800
- ^ 「昭和20年5月28日 海軍辞令公報 甲 第1812号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072105100
- ^ 「昭和20年11月19日 海軍辞令公報 甲 （部内限）第1986号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072108300
- ^ 「昭和21年1月25日 第二復員省辞令公報 甲 第43号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072162300
- ^ 「昭和21年3月30日 第二復員省辞令公報 甲 第135号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072159100
- ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、48頁。NDLJP:1276156。
- ^ 『官報』号外第103号（昭和26年12月7日）
- ^ 『官報』本紙第7660号（昭和27年7月21日）
- ^ 『官報』本紙第8641号（昭和30年10月19日）
- ^ 『官報』号外第59号（平成3年4月30日）
- ^ 『官報』本紙第6129号（平成25年9月11日）
参考文献
[編集]戸高一成監修『日本海軍士官総覧―海軍義済会員名簿（昭和十七年七月一日調）（復刻版）』柏書房、2003年。
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