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国分寺 (大阪市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
真言宗国分寺派から転送)
国分寺
霊明殿
霊明殿
所在地 大阪府大阪市北区国分寺1丁目6-18
位置 北緯34度42分37.3秒 東経135度30分51.9秒 / 北緯34.710361度 東経135.514417度 / 34.710361; 135.514417
山号 護国山
院号 金剛院
宗旨 真言宗
宗派 真言宗国分寺派
寺格 大本山
本尊 薬師如来
創建年 655年斉明天皇元年)
開基 道昭
中興年 1718年享保3年)
中興 快円
正式名 宗教法人国分寺
別称 摂津国分寺、長柄国分寺
札所等 摂津国八十八箇所第9番
近畿三十六不動尊霊場第7番
西国薬師四十九霊場第17番
おおさか十三仏霊場第9番
公式サイト 摂津国分寺
法人番号 5120005000879 ウィキデータを編集
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国分寺(こくぶんじ)は、大阪市北区国分寺にある仏教寺院で、真言宗国分寺派大本山山号は護国山。本尊薬師如来坐像。「摂津国分寺」「長柄国分寺」ともいう。

「国分寺」は北区の町名でもあり、現行行政地名は国分寺一丁目から二丁目まである。2016年平成28年)9月30日現在の人口は2,392人、世帯数は1,506世帯[1]

歴史

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寺伝によれは斉明天皇の頃、日本法相宗の祖・道昭孝徳天皇の菩提を弔うために難波長柄豊碕宮の一角に建てた長柄寺を起源とする。天平13年(741年)、聖武天皇国分寺創建の発願により、長柄寺が摂津国の国分寺になったという。後には歴代天皇十四帝の勅願道場となっている。

慶長20年(1615年)の大坂夏の陣の戦火にあい全焼。そのまま江戸時代の初期、約百年近くに渡って荒廃してしまう。享保3年(1718年)、中興の祖・快円律師によって復興し、後には関所道中御免の鑑札発行所としての特権を江戸幕府から与えられている。

明治時代となり、廃仏毀釈の混乱で境内が大幅に縮小するも1897年(明治30年)にようやく教昇大僧正が諸堂を営繕して整え聖武天皇尊殿や記念碑を建立している。しかし、1934年昭和9年)の室戸台風により甚大な被害を受けその修復もままならない1945年(昭和20年)6月15日の第4回大阪大空襲で旧書院門(現:山門)を残し、寺宝諸共全て灰燼に帰した。

戦後、またしても境内地を大幅に縮小するも、1947年(昭和22年)には真言宗国分寺派本山となって独立する[2]1965年(昭和40年)には昭和金堂を落慶させている。

摂津名所図会』には本尊阿弥陀仏聖徳太子の作、赤不動尊は空海の作とあり、行基の開基とする。摂津国分寺については、別に天王寺区にも国分寺がある。なお、「難波往古図」には当寺を「国分尼寺」として記載している。

境内

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  • 昭和金堂(本堂) - 1965年昭和40年)再建。
  • 護摩堂
  • 霊明殿
  • 鐘楼
  • 庫裏
  • 天六ガス爆発慰霊堂 - 1970年(昭和45年)4月8日の天六ガス爆発事故での死者79名を慰霊する。
  • 河合雲啼句碑 - 泳ぎ出て淋しくなりぬ雲の峰 雲啼
  • 山門

前後の札所

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摂津国八十八箇所
8 不動寺 - 9 国分寺 - 10 宝珠院
近畿三十六不動尊霊場
6 太融寺 - 7 国分寺 - 8 不動寺
西国薬師四十九霊場
16 四天王寺 - 17 国分寺 - 18 久安寺
おおさか十三仏霊場
8 太融寺 - 9 国分寺 - 10 大念仏寺

地名としての国分寺

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国分寺
淀川天神社
国分寺の位置(大阪市内)
国分寺
国分寺
国分寺の位置
国分寺の位置(大阪府内)
国分寺
国分寺
国分寺 (大阪府)
北緯34度42分35.7秒 東経135度30分59.77秒 / 北緯34.709917度 東経135.5166028度 / 34.709917; 135.5166028
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
北区
面積
 • 合計 0.113335209 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[4]
 • 合計 2,401人
 • 密度 21,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
531-0064[5]
市外局番 06(大阪MA[6]
ナンバープレート なにわ

地理

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大阪市北区の東部に位置。北は長柄西長柄中長柄東、西は天神橋7丁目、北は都島通を挟んで菅栄町樋之口町、東は旧淀川(大川)を挟んで都島区都島本通に接する。

地内中央を天満橋筋、北境を都島通がそれぞれ走っている。

河川

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沿革

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元は西成郡川崎村、国分寺村、南長柄村のそれぞれ一部。

  • 1889年明治22年)4月1日 町村制施行により、西成郡川崎村、豊崎村大字国分寺・南長柄となる。
  • 1897年(明治30年)4月1日 川崎村および豊崎村大字国分寺が大阪市へ編入され、北区川崎・豊崎大字国分寺となる。
  • 1900年(明治33年) 天神橋筋東4丁目・天満橋筋西2 - 4丁目・天満橋筋7丁目・樋之口上之町の町名に改編。
  • 1912年(明治45年)1月1日 豊崎村が町制を施行し、豊崎町大字南長柄となる。
  • 1924年大正13年) 天神橋筋東4丁目を吉山町、天満橋筋西2 - 4丁目の一部を国分寺町、天満橋筋7丁目を天満橋筋6丁目、樋之口上之町を樋之口町に改編。
  • 1925年(大正14年)4月1日 豊崎町が大阪市へ編入され、東淀川区南長柄町となる。
  • 1927年昭和2年) 南長柄町の一部を長柄中通1丁目・長柄浜通1丁目に改編。
  • 1943年(昭和18年)4月1日 吉山町・国分寺町・天満橋筋6丁目・樋之口町のそれぞれ都島通以北および長柄中通1丁目・長柄浜通1丁目が新設の大淀区へ転属。
  • 1977年昭和52年) 大淀区吉山町・国分寺町・天満橋筋6丁目・樋之口町および長柄中通1丁目の西部・長柄浜通1丁目の南部を国分寺1 - 2丁目の現行行政地名に改編。
  • 1989年平成元年)2月13日 大淀区と北区の合区により、北区へ転属。

世帯数と人口

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2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[4]

丁目 世帯数 人口
国分寺一丁目 864世帯 1,362人
国分寺二丁目 678世帯 1,039人
1,542世帯 2,401人
人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 2,264人 [7]
2000年(平成12年) 2,512人 [8]
2005年(平成17年) 2,585人 [9]
2010年(平成22年) 2,423人 [10]
2015年(平成27年) 2,484人 [11]
世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 1,047世帯 [7]
2000年(平成12年) 1,425世帯 [8]
2005年(平成17年) 1,451世帯 [9]
2010年(平成22年) 1,475世帯 [10]
2015年(平成27年) 1,518世帯 [11]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[12]。北区内の全ての市立中学校と、大阪市内の小中一貫校が対象で学校選択が可能(抽選を実施)。

丁目 小学校 中学校
国分寺一丁目 全域 大阪市立豊崎東小学校 大阪市立新豊崎中学校
国分寺二丁目 全域

事業所

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2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
国分寺一丁目 52事業所 302人
国分寺二丁目 58事業所 351人
110事業所 653人

施設

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交通

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鉄道

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道路

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主要地方道

その他

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日本郵便

脚注

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  1. ^ 大阪市 北区 区の統計
  2. ^ 三善貞司「大阪史蹟辞典」(1986)全国書誌番号:86050775
  3. ^ 大阪府大阪市北区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  4. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  5. ^ a b 国分寺の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  6. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  7. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ 北区内の通学区域一覧”. 大阪市 (2018年12月6日). 2019年10月4日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  13. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

外部リンク

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