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天神橋 (大阪市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 大阪府 > 大阪市 > 北区 > 天神橋
天神橋
天神橋(2014年6月)
基本情報
日本の旗 日本
所在地

大阪市北区天神橋)-大阪市中央区北浜東)間

地図
交差物件 大川堂島川土佐堀川
建設 1934年昭和9年)
構造諸元
形式 アーチ橋
全長 210.70m
22.00m
関連項目
橋の一覧 - 各国の橋 - 橋の形式
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天神橋
天神橋の位置(大阪市内)
天神橋
天神橋
天神橋の位置
天神橋の位置(大阪府内)
天神橋
天神橋
天神橋 (大阪府)
北緯34度42分10.4秒 東経135度30分41.67秒 / 北緯34.702889度 東経135.5115750度 / 34.702889; 135.5115750
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
北区
町名制定 1977年(昭和52年)
面積
 • 合計 0.5060949 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 10,064人
 • 密度 20,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
530-0041(1〜6丁目)[3]
531-0041(7〜8丁目)[4]
市外局番 06(大阪MA[5]
ナンバープレート なにわ
天神橋 (大阪市)の位置(日本内)
天神橋 (大阪市)
天神橋

天神橋(てんじんばし)は、大阪府大阪市大川に架けられた。また同市北区町名。現行行政地名は天神橋一丁目から天神橋八丁目。

天神橋(橋梁)

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天神橋(てんじんばし)は、大川に架かる天神橋筋(大阪市道天神橋天王寺線)ので、大阪市北区天神橋1丁目と大阪市中央区北浜東を結ぶ。中之島の拡張(後述)により、実質的には堂島川土佐堀川の2つの川を渡る。車道は全線南行き一方通行となる。

1594年文禄3年)の架橋とされ、当初は大阪天満宮が管理していたが、1634年寛永11年)に他の主要橋とともに幕府が管理する公儀橋となった。難波橋天満橋と共に浪華三大橋と称され、真ん中に位置する。

浪華三大橋の中で全長が最も長い。また、1832年天保3年)の天神祭において、橋上からだんじりが大川へ転落して溺死者13名を出す事故があり、「天神橋長いな、落ちたらこわいな」と童歌に歌われた。

明治初期までは木橋だったが、1885年明治18年)の淀川大洪水により流失。1888年(明治21年)にドイツ製の部材を主に用い鋼製のトラス橋として架け替えられた。先述の童歌からもわかるように、天神橋の下に陸地はなかったが、1915年大正4年)の淀川低水工事で出た土砂で中之島公園を上流側へ拡張する埋立工事が行われ、大正中期以降に中之島を跨ぐようになった。1934年昭和9年)には松屋町筋の拡幅に合わせて、ほぼ現在の形である全長219.7メートルの3連アーチ橋となった。鉄橋の橋名飾板は、現在天神橋北詰に保存されている。2000年に「大川・中之島の橋梁群」の1つとして「土木学会選奨土木遺産」に選ばれる[6]

天神橋南詰には、天神橋交差点があり、ここより北を天神橋筋、南を松屋町筋という。大阪シティバスの天神橋停留所もここにある。

地図

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天神橋(町名)

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天神橋は大阪府大阪市北区の町名。郵便番号は〒530-0041(天神橋1丁目から6丁目)及び〒531-0041(天神橋丁目から8丁目)。

地理

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南は天神橋北詰から北は長柄橋南詰まで天神橋筋に沿った南北約3kmの細長い町で、日本一長い商店街として知られる天神橋筋商店街がある。

南から北へ順に1丁目から8丁目まであり、ターミナルとして発展した6丁目は特に天六(てんろく)と通称される。なお、天六と同様の通称を他の丁目も商店街などが使用しているが、あまり浸透していない。

町名の変遷

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  • 1872年(明治5年) 大阪北大組(のちの北区)天満10丁目・摂津国町・夫婦町・池田町の全域および宮之前町・天神筋町・又次郎町・綿屋町の各一部が天神橋筋1 - 4丁目となる。
  • 1900年(明治33年) 北区西成川崎の一部が天神橋筋5 - 6丁目となる。
  • 1927年(昭和2年) 東淀川区川崎町・本庄町・北長柄町の各一部が天神橋筋7 - 9丁目となる。
  • 1943年(昭和18年) 北区天神橋筋6丁目の都島通以北および東淀川区天神橋筋7 - 9丁目が大淀区へ転属となり、大淀区天神橋筋6 - 9丁目となる。
  • 1977年(昭和52年) 大淀区側が天神橋に改称。6丁目が7丁目に、9丁目が8丁目にそれぞれ編入されて、大淀区天神橋7 - 8丁目となる。
  • 1978年(昭和53年) 北区側が天神橋に改称。北区天神橋1 - 6丁目となる。
  • 1989年平成元年) 北区(旧)と大淀区の合区により、全域北区(新)へ転属。

世帯数と人口

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2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
天神橋一丁目 1,291世帯 1,975人
天神橋二丁目 526世帯 831人
天神橋三丁目 1,632世帯 2,534人
天神橋四丁目 717世帯 1,114人
天神橋五丁目 274世帯 428人
天神橋六丁目 344世帯 538人
天神橋七丁目 1,212世帯 1,894人
天神橋八丁目 536世帯 750人
6,532世帯 10,064人
人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 6,931人 [7]
2000年(平成12年) 8,036人 [8]
2005年(平成17年) 7,809人 [9]
2010年(平成22年) 8,490人 [10]
2015年(平成27年) 10,014人 [11]
世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 3,422世帯 [7]
2000年(平成12年) 4,385世帯 [8]
2005年(平成17年) 4,519世帯 [9]
2010年(平成22年) 5,218世帯 [10]
2015年(平成27年) 6,383世帯 [11]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[12]。北区内の全ての市立中学校と、大阪市内の小中一貫校が対象で学校選択が可能(抽選を実施)。

丁目 小学校 中学校
天神橋一丁目 全域 大阪市立西天満小学校 大阪市立天満中学校
天神橋二丁目 全域 大阪市立堀川小学校 大阪市立北稜中学校
天神橋三丁目 全域
天神橋四丁目 全域 大阪市立菅北小学校 大阪市立天満中学校
天神橋五丁目 全域
天神橋六丁目 全域
天神橋七丁目 12番
13番(一部)
14〜15番
大阪市立豊仁小学校 大阪市立新豊崎中学校
その他 大阪市立豊崎東小学校
天神橋八丁目 全域 大阪市立豊仁小学校

事業所

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2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
天神橋一丁目 340事業所 1,749人
天神橋二丁目 559事業所 4,857人
天神橋三丁目 408事業所 2,769人
天神橋四丁目 310事業所 2,537人
天神橋五丁目 263事業所 1,333人
天神橋六丁目 173事業所 1,699人
天神橋七丁目 120事業所 1,745人
天神橋八丁目 45事業所 277人
2,218事業所 16,966人

施設

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大阪天満宮
天満天神繁昌亭
大阪市立住まい情報センター

公共施設

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社寺・史跡

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名所

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企業

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交通

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鉄道

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道路

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高速道路
国道
主要地方道

関連項目

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脚注

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  1. ^ 大阪府大阪市北区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ 天神橋の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 天神橋の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  6. ^ 土木学会 平成12年度選奨土木遺産 大川・中之島の橋梁群”. www.jsce.or.jp. 2022年6月8日閲覧。
  7. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ 北区内の通学区域一覧”. 大阪市 (2018年12月6日). 2019年10月4日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  13. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。

外部リンク

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