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ジャパンエナジー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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  • JOMOブランドおよび企業の現社名については「ENEOS」をご覧ください。
  • その他の用法については「JOMO (曖昧さ回避)」をご覧ください。
ENEOSホールディングス > ENEOS > ジャパンエナジー
株式会社ジャパンエナジー
Japan Energy Corporation
JOMO 出汐SS
（現在はENEOSブランドで営業中）
種類 株式会社
市場情報
東証1部 5014
1949年5月16日 - 2002年9月19日
大証1部（廃止） 5014
2002年9月19日上場廃止
（旧法人）
略称 JE、JOMO
本社所在地 日本の旗 日本
〒105-8407
東京都港区虎ノ門二丁目10番1号
設立 2003年4月1日
（1905年12月創業）
業種 石油・石炭製品
事業内容 石油類の精製・販売など
代表者 代表取締役社長 松下功夫
資本金 480億円
売上高 2兆5,525億8,000万円
（2007年3月期）
総資産 1兆172億6,200万円
（2007年3月期）
従業員数 約2,700人
決算期 3月31日
主要株主 新日鉱ホールディングス 100%
主要子会社 ジャパンエナジー石油開発
JOMOネット
関係する人物 久原房之助、左近友三郎、長島一成、中村龍夫
外部リンク http://www.jomo.co.jp/
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株式会社ジャパンエナジー（英: Japan Energy Corporation）は、かつて存在した石油類の精製・販売を行う日本の企業。

2010年3月31日までは、新日鉱ホールディングスの中核企業であったが、同年4月1日付けで、新日鉱ホールディングスが新日本石油と経営統合したJXホールディングス（現・ENEOSホールディングス）傘下となった。さらに同年7月1日付けで同社は、JXホールディングス傘下の新日本石油・新日本石油精製の両社と統合し、JX日鉱日石エネルギー（現・ENEOS）となった。

ガソリンスタンドのブランド名として「JOMO」（ジョモ、Joy of Motoringの略）を展開していた。

JX日鉱日石エネルギーの発足により、旧新日本石油のENEOSブランドへ統合され、日本国内でのJOMOブランドは消滅した。ただし日本国外においては、中国のENEOS関連企業である山西日本能源潤滑油有限公司の潤滑油ブランドとして存続している。

概要

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創業は1905年12月。日鉱金属（現・JX金属）とともに、日立製作所、日産自動車をはじめとする日産コンツェルンの源流となった企業である。ジャパンエナジーという商号での営業は1993年からであり、このときから「JOMO」というブランドを使用している。経営統合前の法人は、持株会社下の子会社間の業務整理に伴って、2003年4月1日に旧ジャパンエナジーを分割する形で新設された会社である。

主な事業は、石油資源開発・石油精製・石油販売・LPガス・潤滑油・石油化学の6部門。主要製品には、サービスステーションを通じて販売される自動車用燃料油（ガソリン、ハイオクガソリン：ブランド名「GP-1プラス」、バイオガソリン、軽油）やエンジンオイル、灯油などのほか、重油（A重油およびC重油）、ナフサ、ジェット燃料、アスファルト、工業用潤滑油、グリースなどの石油製品がある。LPガス事業では、輸入あるいは精製過程で発生したLPガスを販売している。石油化学製品は、ベンゼンなどの芳香族化合物やパラフィン、プロピレン、工業用溶剤などを販売している。なお、石油資源の開発はグループのジャパンエナジー石油開発が行っていた。

主要特約店として、ジャパンエナジーの完全子会社のJOMOネット、最大手の伊藤忠エネクス、他に大型サービスステーションを全国展開する宇佐美グループ等が挙げられる。2006年6月20日には新日本石油（ENEOS）と蒸溜・精製・物流・燃料電池・技術開発の5分野における業務提携を結んだ。

事業所

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本社・支店

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製油所

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その他工場

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  • 船川事業所 - 秋田県男鹿市、旧・船川製油所
    • 生産品：潤滑油など
  • 袖ケ浦潤滑油工場 - 千葉県袖ケ浦市
    • 生産品：潤滑油
  • 研究開発センター - 埼玉県戸田市

油槽所

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燃料油用
LPガス用
潤滑油用
  • 八戸油槽所 - 青森県八戸市（燃料油用と共用）
  • 仙台潤滑油基地 - 仙台市太白区
  • 朝霞油槽所 - 埼玉県朝霞市（燃料油用と共用）
  • 京浜油槽所 - 横浜市鶴見区（燃料油用と共用）
  • 粟津油槽所 - 石川県小松市
  • 尼崎油槽所 - 兵庫県尼崎市（燃料油用と共用）
  • 広島油槽所 - 広島市南区（燃料油用と共用）

沿革

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日本鉱業

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→久原鉱業の歴史については「久原財閥」を参照

ジャパンエナジーの前身である日本鉱業の歴史は、1905年に久原房之助が日立銅山（買収以前は赤沢銅山）を買収したことに始まる。その後、日立（茨城県）や佐賀関（大分県、現在は同県大分市の一部）に製錬所を設け、金属製錬事業を拡大していった。ところが久原鉱業は第一次世界大戦後の不況で経営危機に陥り、久原自身の健康も害したため、経営再建を鮎川義介に託した。鮎川は久原鉱業の持株会社化を図り1928年に日本産業株式会社に商号を変更、翌年にはその鉱業部門を独立させ日本鉱業株式会社が発足した。日本鉱業は、東京都芝区田村町1丁目2に本社を置いていた[1]。

1933年、雄物川油田で大噴油が起こり、ジャパンエナジーへと続く石油事業が開始された。この大噴油は、1914年からの石油探鉱が実を結んだ結果であった。1939年には早川石油（後の昭和石油。のち昭和シェル石油を経て現・出光興産）から船川製油所を買収し、石油精製事業に進出した。

太平洋戦争後も事業を拡大し1950年には金属加工事業を始め、石炭から石油へのエネルギー革命の波に乗り1961年には大規模製油所である水島製油所（岡山県倉敷市）を建設。1985年にはエレクトロニクス部門にも進出、電子材料事業を本格的に開始した。

日本鉱業カクタス

なおガソリンのブランド名は「カクタス（サボテンの英名）[注釈 1]」を使用していた。現在でも関連会社「カクタス航空」などにその面影を残している。東京証券取引所などでは、略称を日本航空のニッコウと区別するためにヤマニッコウと呼んでいた。

共同石油

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共同石油のロゴ

1960年代、通産省は石油産業において外資系企業に対抗しうる民族系石油企業を育成することを意図した[注釈 2]。1965年、国策に沿う形で日本鉱業を筆頭に東亜石油、アジア石油の民族系石油企業3社の販売部門統合のため共同石油株式会社（英: Kyodo Oil Co., Ltd.、略称「共石（英: Kyoseki）」）が発足、1966年に営業を開始した。同年には富士石油、翌1967年には鹿島石油が参加している。

企業スローガンは「心のかようおつきあい」であった。このスローガンは、長きに渡りテレビ・ラジオCMで使われ、「♪心のかようおつきあい 共同石油～」と歌われるオリジナルCMソングも放映されていた（詳細は提供番組の「CMソング」を参照）。また田中一光デザインによる[2]、中央に位置する永遠に燃え続けるエネルギーを表現する「赤い円」[注釈 3]ガソリンの「G」をデザイン化し、カーブの流動感、円を囲んで引き締める緊張感、外へ向かう2本の線がスピード・誠実・発展を意味させる「青い線」で円を囲むいわゆる「共石マーク」も誕生した[3]。

しかし、1970年代のオイルショックにより共同石油および共石グループの各社は経営が悪化し、1979年に東亜石油、1981年にアジア石油がグループを離脱、共石グループは実質的に解体された。

日鉱・共石合併後

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1992年、金属事業を日鉱金属として分離し、石油精製事業のみとなった日本鉱業と、石油販売事業を行う共同石油が合併し、株式会社日鉱共石が発足。翌1993年には社名を変更し、石油精製・石油販売・電子材料事業を行い日鉱金属を傘下に持つ株式会社ジャパンエナジーが発足した。ブランドネーム「JOMO」の使用もこの時からである。

2002年から翌2003年にかけて、グループの事業再編が行われた。初めに共同持株会社として新日鉱ホールディングスが発足、同社の傘下に日鉱金属とジャパンエナジーが置かれ、ジャパンエナジーの傘下に日鉱マテリアルズが置かれた。

次に、初代のジャパンエナジーがジャパンエナジー電子材料に社名を変更、石油事業を2代目の株式会社ジャパンエナジーとして分割した。これにより、新日鉱ホールディングス傘下のジャパンエナジー電子材料の下に、ジャパンエナジーと日鉱マテリアルズが並ぶ形となった。その後、ジャパンエナジー電子材料は新日鉱ホールディングスに合併し、傘下の2社は新日鉱ホールディングスの子会社となった。なお、2006年に日鉱金属単独の事業再編が行われ、新日鉱ホールディングスの下にジャパンエナジーと日鉱金属が並ぶ現在の体制になった。

特徴のあるガソリンスタンド

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  • 宇佐美25号名阪関インターステーション（三重県亀山市） - 西日本宇佐美（宇佐美鉱油の100%子会社）が運営。名阪国道関ICの北（上り線出口側）に隣接。ドライバーのためにシャワー室を完備している。
  • 名阪一之宮インターステーション（三重県伊賀市） - エネクスフリートが運営。名阪国道伊賀一之宮ICの北（上り線入口側）に隣接。ドライバーのために浴室（女性専用もあり）を完備している。

旧ジャパンエナジーグループ

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石油資源開発・調達・貯蔵
石油精製・石油化学
販売
陸海運・荷役
流通サービス
研究・調査サービス
建設・エンジニアリング
代行サービス等
医療・バイオテクノロジー
過去のグループ企業

CM

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CMソング

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一般向けにCD化はされていないが、かつては期間限定で着うたとしてダウンロードできた。

CMキャラクター

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共同石油時代
ジャパンエナジー時代

提供番組

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スポーツ関連事業

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JOMO レースクイーン

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 1950年代までは日本鉱業の略称から命名された「ニッコー石油」を店舗ブランドとしていた。
  2. ^ 先発の日本石油がアメリカのカルテックス、三菱石油がアソシエイテッドオイルをベースとする外資系企業であった。
  3. ^ 太陽・日の丸・民族会社の象徴も意味する。
  4. ^ CM中のナレーションを担当。

出典

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  1. ^ 『官報』1950年01月06日（第6893号）10ページより
  2. ^ 美術出版社編集部 編『12人のグラフィックデザイナー 第2集』美術出版社、1968年、42-51頁。doi:10.11501/2469497。 
  3. ^ 新しいENEOS誕生までの歩み 1950-60年代

関連項目

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先代
たらみ
1999年-2001年
Jリーグオールスターサッカー
オフィシャル・スポンサー
2002年-2007年
次代
廃止

外部リンク

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• JOMO｜ジャパンエナジー - ウェイバックマシン（2005年12月02日アーカイブ分）


日立製作所
（日立グループ）

日精 - 日立ビルシステム - 日立システムズ - 日立ドキュメントソリューションズ - 東京証券代行 - 日立建設設計 - 日立リアルエステートパートナーズ - 日立保険サービス - 日立グローバルライフソリューションズ - 日立産機 - 新明和工業 - 日立Astemoアフターマーケットジャパン - 日立ソリューションズ - 日立ソリューションズ・クリエイト - 日立アーバンサポート - 日立国際電気 - ALSOK昇日セキュリティサービス - 日立パワーソリューションズ - 日立ICS - 日立SC - 日立MP - 日立Astemo - ニッセイコム - 日立産機ドライブ・ソリューションズ - 日立プラントサービス - 日立フーズ&ロジスティクスシステムズ - 共和真空技術 - 日立プラントコンストラクション - 菅原 - 昱 - ヤシマキザイ - グローセル - 瑞穂 - 日立システムズフィールドサービス - 関東日立

日産化学
SOMPOホールディングス
日産自動車
ENEOSホールディングス
（ENEOSグループ）
ニッスイ
日油
ニチレイ
プロテリアル
日立建機
三菱HCキャピタル
日立ハイテク
日産車体
カナデビア
ロジスティード
その他
関連項目
※太字は社長会メンバー企業。
※日産センチュリー証券はユニコムグループの傘下に入り、同系列のアイディーオー証券と経営統合するため退会。
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