仁所町

仁所町
仁所町
	町丁
	仁所町仁所町の位置仁所町仁所町 (名古屋市)
	北緯35度6分58.68秒東経136度56分55.19秒 / 北緯35.1163000度東経136.9486639度
国	日本
都道府県	愛知県
市町村	名古屋市
区	瑞穂区
町名制定	1952年（昭和27年）9月1日
面積
• 合計	0.073389765 km2
人口（2019年（平成31年）3月1日現在）
• 合計	767人
• 密度	10,000人/km2
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
郵便番号	467-0053
市外局番	052 (名古屋MA)
ナンバープレート	名古屋

日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 瑞穂区 > 仁所町

仁所町（にしょちょう）は、愛知県名古屋市瑞穂区の地名。現行行政地名は仁所町1丁目及び仁所町2丁目。住居表示未実施地域^[6]。

地理

名古屋市瑞穂区南部に位置する^[7]。東は丸根町、西は片坂町、南は軍水町、北は弥富通に接する^[7]。

歴史

地名の由来

中根村の支村であった仁所の名称に由来する^[8]。仁所は新田の転訛であるという^[8]。

沿革

1952年（昭和27年）9月1日 - 瑞穂区弥富町字廻間・中新田・大塚・西大門・菱池・西屋敷の各一部により、同区仁所町1〜2丁目として成立^[1]。

世帯数と人口

2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである^[3]。

町丁	世帯数	人口
仁所町	341世帯	767人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1955年（昭和30年）	571人	^[9]
1960年（昭和35年）	774人	^[10]
1965年（昭和40年）	962人	^[10]
1970年（昭和45年）	940人	^[11]
1975年（昭和50年）	961人	^[11]
1980年（昭和55年）	934人	^[12]
1985年（昭和60年）	901人	^[12]
1990年（平成2年）	845人	^[13]
1995年（平成7年）	822人	^[14]
2000年（平成12年）	760人	^[15]
2005年（平成17年）	759人	^[16]
2010年（平成22年）	741人	^[17]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる^[18]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる^[19]。

番・番地等	小学校	中学校	高等学校
全域	名古屋市立中根小学校	名古屋市立萩山中学校	尾張学区

史蹟

仁所遺跡^[7]

その他

日本郵便

郵便番号 : 467-0053^[4]（集配局：瑞穂郵便局^[20]）。

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b 瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 1994, p. 612.
^ “愛知県名古屋市瑞穂区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月21日閲覧。
^ ^a ^b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
^ ^a ^b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年2月10日). “瑞穂区の町名一覧”. 名古屋市. 2015年10月8日閲覧。
^ ^a ^b ^c 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1520.
^ ^a ^b 名古屋市計画局 1992, p. 395.
^ 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 84.
^ ^a ^b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 79.
^ ^a ^b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 53.
^ ^a ^b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 75.
^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 44.
^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 113.
^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (XLS). 2015年10月15日閲覧。
^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表）” (XLS). 2015年10月15日閲覧。
^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表）” (XLS). 2015年10月15日閲覧。
^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
^ “郵便番号簿平成29年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月21日閲覧。

参考文献

名古屋市総務局企画室統計課編『昭和31年版名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。
名古屋市総務局企画部統計課編『昭和41年版名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。
名古屋市総務局統計課編『昭和51年版名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。
名古屋市総務局統計課編『昭和60年国勢調査名古屋の町・丁目別人口（昭和60年10月1日現在）』名古屋市役所、1986年。
「角川日本地名大辞典」編纂委員会編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。
瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会編『瑞穂区誌―区制施行50周年記念―』名古屋市瑞穂区役所、1994年2月11日。
名古屋市総務局企画部統計課編『平成2年国勢調査名古屋の町（大字）別・年齢別人口（平成2年10月1日現在）』名古屋市役所、1994年。
名古屋市総務局企画部統計課編『平成7年国勢調査名古屋の町（大字）・丁目別人口（平成7年10月1日現在）』名古屋市役所、1996年。

外部リンク

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[FOOTNOTE瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会1994612-1] 瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 1994, p. 612.

[面積-2] “愛知県名古屋市瑞穂区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月21日閲覧。

[population-3] “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。

[postal-4] “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。

[areacode-5] “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。

[瑞穂区町名一覧-6] 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年2月10日). “瑞穂区の町名一覧”. 名古屋市. 2015年10月8日閲覧。

[FOOTNOTE「角川日本地名大辞典」編纂委員会19891520-7] 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1520.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992395-8] 名古屋市計画局 1992, p. 395.

[FOOTNOTE名古屋市総務局企画室統計課195784-9] 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 84.

[FOOTNOTE名古屋市総務局企画部統計課196779-10] 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 79.

[FOOTNOTE名古屋市総務局統計課197753-11] 名古屋市総務局統計課 1977, p. 53.

[FOOTNOTE名古屋市総務局統計課198675-12] 名古屋市総務局統計課 1986, p. 75.

[FOOTNOTE名古屋市総務局企画部統計課199144-13] 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 44.

[FOOTNOTE名古屋市総務局企画部統計課1996113-14] 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 113.

[15] 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (XLS). 2015年10月15日閲覧。

[16] 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表）” (XLS). 2015年10月15日閲覧。

[H22人口-17] 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表）” (XLS). 2015年10月15日閲覧。

[school_shochu-18] “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。

[school_koko-19] “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。

[20] “郵便番号簿平成29年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月21日閲覧。

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