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1994年に[[IBM]]が開発した[[IBM Simon]]は、[[携帯電話]]と[[携帯情報端末|PDA]]を統合した端末で、操作は主にタッチスクリーンで行い、内部メモリにサードパーティ製のアプリケーションをダウンロードし動作させることも可能という現代のスマートフォンに近い端末であった。 |
2021年5月20日 (木) 22:43時点における版
スマートフォン(英: Smartphone、日本での略称「スマホ」)は、モバイル向けオペレーティングシステムを備えた携帯電話の総称である。現在では一般に、折り畳み式を含む従来型の携帯電話(フィーチャー・フォン)等と区別されて使用される。1996年のノキアによる電話機能付きPDA端末の発売から始まり、2007年のiPhone発売および2008年のAndroid端末発売以降に世界的に広く普及したが、近年は市場成熟などにより普及スピードは低下している。
スマホのうち画面が大きいものはタブレット、スマートフォンとタブレットの中間くらいの大きさのものはファブレットという。スマホ、タブレット、スマートウォッチなどのインターネット接続機能や電子決済機能などを持つスマートなデバイスのことをスマートデバイスという。
概要
一般的には、21世紀初頭までに普及していた従来型の高機能携帯電話(フィーチャー・フォン、日本での通称「ガラケー」)と比べて、よりアプリに比重を移し、パーソナルコンピュータ(パソコン、PC)に近いものをスマートフォンと言う。従来型の高機能携帯電話に、ハンドヘルドコンピュータ(スマートフォンが登場する前の世界で一般的に使われていた、携帯型パソコンの形態の一つ。携帯情報端末(PDA)の機能を取り込んでいる。「『スマートフォン』という用語に対する明確な定義は無い」とする説もある[1][2]。
通話しかできなかった1980年代から1990年代の携帯電話に対して、1990年代後半から2000年代にかけて普及していたフィーチャーフォンはSMS機能やインターネット閲覧機能を備えるなど機能は向上したが、メールやカレンダーなどの基本アプリ以外には使えるアプリが少なく、インターネットも限定的にしか見られなかった。フィーチャーフォン時代は基本ソフト(OS)がハードウェアと一体化されており、また基本アプリもOSと一体化されており、スマホのようにアプリを自由にダウンロードしたり消したりバージョンアップしたりできなかった。一方、2007年に発表された初代iPhoneから始まったスマートフォンは、インターネットを自由に使え、またアプリも自由にダウンロードしたり消したりバージョンアップすることができ、OSをバージョンアップすることもできる。またWi-Fi機能も使えるものが一般的である。2010年代中盤以降のスマホでは、高速通信(LTE)機能や、人工知能(AI)を使った音声認識によるバーチャルアシスタント機能を備えるものも多い。OSは、Apple社のiPhoneで使われているiOSと、その他のほとんどの製品で使われているGoogle社のAndroidが一般的だが、他にもあり、また各携帯電話会社でAndroidを独自にカスタマイズしたOSもある[3]。但し、各種機能をアプリ化するには、十分なレスポンスを実現する上でハードウェアや回線速度に対する要求が厳しくなる。
世界でのスマートフォンの普及率は、2013年にフィーチャーフォンの普及率を上回った[4]。日本でも2013年にスマホがフィーチャーフォンの普及率を上回り、2016年のスマホの普及率は全年代で71.3%、特に20代では96.8%に達するなど[5]、スマホは2010年代において最も一般的な携帯電話の形態である。
略称について
「スマートフォン」が正式名称であるため、本来の略称は「スマフォ」であるはずだが、略称は「スマフォ」ではなく「スマホ」。ごく稀にだが、2020年代においてもスマフォで表記される場合があるものの、誤字扱いされることが多い。
ちなみに「スマホ」の略称が初めて使われたのは、2007年(この年、アメリカ合衆国で初代iPhoneが発売された)の『週刊アスキー』の記事で、生み出したのは当時の『週刊アスキー』副編集長の矢崎飛鳥だとされている[6]。なお、「スマホ」の略称が定着するまでは「スマフォ」「スマフォン」と略す者も居たが、発音等の語呂の都合から次第に「スマホ」に統一された。
定義や分類
#概要の記述通り、統一された明確な基準が無い状態で分類されている。例えばグループのauとKDDIでスマートフォンに関する定義の見解が異なる。
- 内閣サイバーセキュリティセンター - iOSとAndroidその他スマートフォンOSがインストールされた端末をスマートフォンとする(スマートフォンOSがインストールされた物)[7]。
- NTTドコモ - 「Google Pixel」を除くAndroidがインストールされた端末を「ドコモスマートフォン」としている。それ以外は「ドコモケータイ」や「iPhone」「Google Pixel」と分類されている。
- au - Androidがインストールされた端末を「スマートフォン」としている。それ以外は「ケータイ」や「iPhone」と分類されている。
- ソフトバンク - 「Google Pixel」を除くAndroidがインストールされた端末を「スマートフォン」としている。それ以外は「ケータイ」や「iPhone」「Google Pixel」と分類されている。
- 厚生労働省 - 「厚生労働省ホームページがスマートフォン対応になりました。」の案内で「iOS4/5、iPhone 3GS 以降」「Android2.1以降」を「対応、推奨している」としている[8]。
- 総務省 - 従来の携帯電話に比べてパソコンに近い性質を持った情報機器。パソコン向けのWebサイトや動画の閲覧、アプリケーションの追加、タッチパネルによる直感的操作ができる物と紹介している[9]。
- KDDI - 「明確な定義はないが、電話やメール以外のさまざまな機能が利用できる携帯電話端末のこと」と説明している。傘下のauがスマートフォンと分類していないiPhoneをスマートフォンと分類している[2]。
- NTTコミュニケーションズ - 「パソコンの機能を併せ持ち、インターネットとの親和性が高い多機能携帯電話」で、スマートは「賢い」という意味だと説明している。グループ内のNTTドコモがスマートフォンとしていないiOSを搭載した端末やGoogle Pixelをスマートフォンと定義している[10]。
オペレーティングシステム
世界シェアは、Androidが80%台で圧倒的である[12]。
- Android - Android社を買収したGoogleが開発しているOS。LinuxカーネルやWebKit、ARTと呼ぶ独自の実行環境などで構成される。
- iOS(当初は OS X iPhone、その後 iPhone OS、現在 iOS 2019年からiPadOSも) - Appleが開発した自社ハードウェア専用のOS。XNUカーネルやCocoa Touch、WebKitなどmacOSと共通するコンポーネントから構成されるが、UIは大きく異なり、バイナリ互換性はない。
- 以下のオープンソースプラットフォームは、Androidの寡占への懸念や新興国向けのコストダウンの需要などから主力キャリアやメーカーの注目を集めた。
- Tizen - Linuxベースでサムスン電子、インテル、NTTドコモなどが開発に参加。ドコモが端末の発売を予定していたが、2014年1月16日に「時期が適切でない」として実質の撤退表明を公式発表していた。Samsung Z1に搭載されている。Linuxカーネル、Waylandなどで構成されている。
- Ubuntu Touch (Ubuntu Phone) - 英カノニカルにより開発され[13]、その後はコミュニティによる開発に移行した。Linuxカーネル、Mir、Qtなどで構成されている。
- Sailfish OS - フィンランドのJollaが開発。MeeGoの成果物を引き継いでいる。またフィンランド第3位の通信事業者DNAが導入した (Jolla Phone)[14]。Turing Phoneにも搭載されている。Linuxカーネル、Qtなどで構成されている。
過去のスマートフォン向けOS
- bada - サムスン電子の独自モバイルプラットフォーム。韓国語で「海」を意味する言葉からこの名前がつけられた。開発終了[15]。
- BlackBerry OS - 企業利用を念頭に、遠隔管理とアクセス、メッセージングに重点をおいたOS。初期のバージョンでは電話をかけることができなかった。
- BlackBerry Tablet OS - タブレット端末「BlackBerry PlayBook」専用OS。QNXをベースにしており、BlackBerry用アプリケーションの他、Android用アプリケーションも動作させることも可能。
- BlackBerry 10 - BlackBerry社の開発した新たなOS。BlackBerry Tablet OSと同じく、QNXをベースにしていた。現在も更新が続いているものの、BlackBerry社の新端末はAndroid OSとなっている。
- Firefox OS - Mozilla Foundationが開発。日本ではKDDIが参入している。2016年開発終了。
- Garnet OS(旧Palm OS)- パームのPDAに使われていたOSであり、現在は日本のACCESSが知的財産権を保有している。PDAやスマートフォン登場初期に使われた。内蔵W-CDMAに対応していない。後継はAccess Linux Platform。
- Access Linux Platform - ACCESS社のスマートフォン向けOSであり、Palm OSの後継。2011年、事業撤退により開発終了[16]。
- Symbian OS - S60やMOAP-SなどのUIレイヤと組み合わせて使用される。日本ではNTTドコモ向けの携帯電話(フィーチャーフォン)で多数採用されていた。ノキアの方針に伴いスマートフォン向けの採用は2011年に事実上停止された。
- Windows Mobile - UIはデスクトップ版のWindowsと似ているが、バイナリ互換性はない。初期のスマートフォンでよく採用されたが、iPhoneやAndroidに押されシェアは低下している。日本ではW-ZERO3シリーズの発売で広まった。
- Windows Phone - Windows Mobileを置き換えるMicrosoftの新しい携帯電話用OS。UIなどが刷新された。8で、NTカーネル化、マルチコアCPU・SDカード・DirectXなどのサポートが強化された。10で、Windows 10との互換性が強化され、Windows 10 Mobileとなった。
- webOS - HP(旧パーム。現在はHPの一部門)のモバイル用OSであったが、LGに買収され現在スマートTV向けとなっている。GNU/LinuxとWebKitを中心に構成されている。
- MeeGo - インテルのMoblin及びノキアのMaemoの後継OS。開発は終了したが、オープンソースの成果物はMerに引き継がれた。
- Brew MP - クアルコムが開発した途上国および新興国向け低スペック系スマートフォン用のOS。先進国には投入されない見込み。BREW MP SDKの最終更新は2012年。
- Fire OS - Amazonの開発したAndroid派生OS。元々タブレット向けであったが、スマートTVやスマートフォン (Fire Phone) にも搭載されていた。
- Cyanogen OS - Android派生OS。一部のスマートフォンに搭載されていた。
- Windows 10 Mobile - Windows Phone 8の後継OS。デスクトップ版Windows 10とプラットフォームを完全に統一した。2015年末の正式リリースより、国内でも対応端末が発売されていた。2019年12月にサポート終了。
半導体
スマートフォン用半導体の設計で、ARMホールディングスが9割のシェアをもっている。例えば中国のファーウェイは、スマートフォンに使う中核半導体「キリン」の基盤技術を、アーム社からライセンス供与を受けるなど、アーム社の協力無くしては各社メーカーの新製品開発や販売はおぼつかない状況となっている。
機能
スマートフォンの機能は、ハードウェアとソフトウェアの要件を満たす範囲であれば、あらゆる機能が使用できる。またアプリケーションを追加インストールすることで、機能を拡張することができる。以下に示される一覧は一例であり、ここに記述されている以外の機能が使用できるものもある。
括弧は特筆なき場合、世界シェアが高いものを優先的に記載。
- 緊急速報の受信(緊急地震速報、アンバーアラートなど)
- コミュニケーション(電話、メール)
- 電話
- 電子メールの送受信
- インスタントメッセンジャー(WhatsApp、Facebook Messenger、WeChat、日本ではLINEなど)
- ソーシャル・ネットワーキング・サービスの利用(Facebook、Instagram、ウェイボーなど)
- レストランの予約(Google検索[17]など)
- コンテンツ閲覧
- フルブラウザによるウェブの閲覧(Chrome、Safariなど)
- 広告ブロック(標準またはサードパーティアプリなど)
- ニュースの閲覧
- ドキュメントファイル(PDFやWord、Excelなど)の閲覧/編集
- スライドショーの閲覧/編集(Documents To Goなど)
- 電子書籍(Amazon Kindleなど)
- 音楽再生
- 静止画、動画の閲覧
- 外部モニターの接続
- AVアンプの接続
- 動画配信サービス(Netflix、Amazonプライム・ビデオ、Huluなど)
- 動画共有サービス(YouTube、Youkuなど)
- ゲーム実況の閲覧(YouTube Gamingなど)
- フォトストレージおよび共有サービスの利用(iCloud Photo Library、Google フォトなど)
- テレビ(ワンセグ及びフルセグ)の視聴(日本や韓国、ブラジル向けのAndroidスマートフォンなど)
- FMラジオの聴取
- フルブラウザによるウェブの閲覧(Chrome、Safariなど)
- 情報の作成・記録
- メモ(Google Keepなど)
- メモ共有
- 文章作成
- ペイント
- デジタルカメラ
- 高速度撮影[19]
- タイムラプス撮影
- RAW撮影(Android 5.0以降、iOS 10以降[20]など)
- オートブラケット撮影(京セラのDIGNO R[21]など)
- スマートウォッチや自撮り棒からのリモート撮影
- RAW現像(AndroidのSnapseed[22]、iOS 10以降[20]など)
- 被写界深度計測(深度カメラ搭載モデルにおいて、一眼レフのようなボケ味を出す機能)
- 写真加工
- 美顔カメラ
- 顔認識・物体認識による写真のグループ化(iOS 10以降のPhotosアプリのMemories機能[23]、Google フォトなど)
- シャッター音 - 多くのスマートフォンカメラは、撮影した事を知らせるシャッター音が電子音で鳴る。マナーモードで音を消すことが出来る(※ただし日本向けモデルのみ、シャッター音は消せないようになっている)[24]。
- QRコードのスキャン(標準でスキャンできるものや、別途アプリを使うものなど)
- ムービーカメラ
- 動画編集(iOSのiMovie、Google フォトなど)
- サウンドレコーダー
- 360度録音(Lenovo Phab 2搭載のDolby Audio Capture 5.1など)
- 音楽演奏/作成
- 低レイテンシなオーディオI/O(iOSのAudio Unit[25]、AndroidのOpenSL ES(毎回改善されているものの未だiOSに劣る[26])、Samsung Professional Audio SDK(バックエンドにJACKを使用)など)
- USB経由でのMIDIデバイスの接続(Android 6.0以降[27]など)
- Bluetooth LE経由でのMIDIデバイスの接続(iOS8以降[28]、Android 6.0以降[27]など)
- メトロノーム (Google検索[29]など)
- ミュージカルキーボード(Samsung SoundcampのKeyboard[30]など)
- 仮想ドラムセット(Samsung SoundcampのDrum[30]など)
- 仮想ギター/仮想バスギター(Samsung Soundcamp v6.3.1以降のGuitars及びBass guitarsなど)
- ミュージックシーケンサー(Samsung SoundcampのLooper[30]やMidi Editorなど)
- XY Pad(Samsung SoundcampのLooper[30]など)
- サンプラー(Samsung SoundcampのSampler[30]など)
- ミキサー(Samsung SoundcampのMixerビュー[30]など)
- メモ(Google Keepなど)
- 個人情報管理機能
- スケジュール(予定)管理/カレンダー(AndroidのGoogleカレンダーアプリなど)
- ToDo(予約)管理
- 住所録
- 名刺管理(サムスンのScanBizCardsなど)
- 医療機関の処方及び服薬状況
- 懐中電灯
- 時計
- 世界時計
- アラーム
- ストップウォッチ
- 電卓
- 関数電卓
- ヘルスケア
- スマートウォッチ、スマートバンドなどのウェアラブルデバイス、スマート体重計などと連携(以下の機能を強化可能)
- 健康情報の一元管理(iOSのヘルスケアアプリ、Google Fitなど)
- 万歩計(iOS8以降[31]、Google Fitなど)
- 心拍数モニタ(Samsung Galaxy S5[32]など。※搭載されていないモデルが多いため、スマートウォッチ連携でカバー可能)
- 緊急情報の登録(Android Nougat以降など)
- 睡眠支援 (iOS 10以降の時計アプリのベッドタイム機能[33]など)
- 地図・交通
- 世界地図(Google マップ、マップ (アップル)、百度地図、Maps.me、Wazeなど)
- 仮想地球儀(Google Earthなど)
- 屋内地図(Google マップのインドアマップなど)
- 路上のパノラマ写真(Google ストリートビュー)
- ナビゲーション
- 渋滞状況・交通情報
- 乗換案内
- 運行情報・遅延情報[34]
- スポット検索
- 調べる
- タグ読み取り
- 機械翻訳(Google 翻訳、Google レンズ、百度翻译など)
- 学習(iOS 9.3以降の「Education」、NTTドコモのドコモゼミなど)
- ゲーム
- ARゲーム(Google Play 開発者サービス(AR)(AR関係のAPIをサポート)など)
- インテリジェントパーソナルアシスタント(iOSのSiri、AndroidのGoogle アシスタントなど)
- アクセシビリティ
- スクリーンキーボード(Gboard、日本ではATOKやGoogle 日本語入力など)
- 手書き入力(Androidの「Google手書き入力」アプリなど)
- 物理キーボード(標準搭載するものもあれば、Bluetooth接続で使えるものもある)
- テキスト読み上げ(Androidの「Googleテキスト読み上げ」アプリ、Google TalkBackなど)
- 音声入力(Androidの「音声検索」アプリなど)
- 音声文字起こし(音声文字変換(Google)など)
- ブルーライト削減(iOS 9.3以降の「Night Shift」、Androidなど)
- ダークモード(iOS 13以降、Android 10以降)
- モバイルペイメント、金融等
- 非接触決済(NFCまたはFeliCa)(アップルの「Apple Pay」、Androidの「Google Pay」、サムスン電子の「Samsung Pay」、LG電子の「LG Pay」。日本では、FeliCaの技術を応用したモバイルsuica、iD、楽天Edy、QUICPayなど)
- QR・バーコード決済(支付宝、微信支付、日本では、PayPay、LINE Payなど)
- オンラインバンク(銀行各社がリリースしているアプリなど)
- 個人間送金(支付宝、微信支付、iMessageなど。日本ではPayPay、LINE Pay、pringなど)
- 単位換算/通貨換算(Google検索、iOSのSiriやSpotlight検索[37]など)
- 株価表示(AndroidのGoogle Financeアプリなど)
- 測定/計測
- 水準器(iOS7以降のコンパス[38]、「Bubble Level」でのGoogle検索[39]など)
- 放射線計(SoftBank 107SHなど)
- 秤(Huawei Mate S[40]など)
- 被写界深度カメラ(2010年代後半頃に出始めたデュアルレンズ以上のモデルで主流)
- サーマルカメラ(Caterpillar Cat S60など)
- 気圧高度計(iOSのSiri[41]など。iPhone 6以降などの気圧センサを搭載した一部の機種のみ)
- 他デバイスとの連携
- モバイルWi-Fiルーターとしての利用(テザリング)
- PCとの連携(iOSとMacの連携機能[42][43]、サムスンのSideSyncなど)
- PCとのファイルのやり取り(iOSはiTunesと連携、AndroidはUSB接続で可能)
- 家電の操作
- 赤外線リモコンとしての使用(Android 4.4以降など)
- ホームオートメーションのコントローラ(iOS 8.1以降のHomeKitなど)
- 車のダッシュボードとの連携(iOS 7以降のCarPlay、AndroidのAndroid Autoアプリなど)
- クラウド印刷(Androidの「Google クラウド プリント」など)
- 外部ディスプレイへの投影
- 外部ディスプレイへの有線接続
- 外部ディスプレイへの無線接続(Android 4.2以降、Windows Phone 8.1以降などがMiracastに、Androidの複数のGoogle製アプリなどがChromecastに対応している。)
- PCとしての使用(Windows 10 MobileのContinuum、Ubuntu Touchのデスクトップモード、Maru OSなど)
- 通信
- 複数SIMの使用(Android 5.1以降など)
- 通信量の節約(Android Nougat以降のデータセーバーなど)
- 省電力モード(Android 6.0以降のDozeモードなど)
- ダークモード(iOS 13以降、Android 10以降)
- セキュリティ管理
- 盗難対策システム(アップルのFind My iPhoneサービス、GoogleのFind My Device、Android 5.1以降の「Device Protection」など)
- エンタープライズモビリティ管理 (EMM) への対応(iOS 7以降のManaged App Config、AndroidのAndroid for Workなど)
- データ保護
- 各サービスログイン時のセキュリティ
- データ管理
- テーマの変更[注釈 5]
- サードパーティーによって開発されたアプリの追加
沿革
1998年まで
1993年にAppleが米国内でNewtonを発売した際、このデバイスはPDA(携帯情報端末)と称された。この言葉・概念が一般化したのは1996年にPalmが発売したPalmPilotのヒット以降である。この時点では端末に通信機能は付与されていなかった。
1994年にIBMが開発したIBM Simonは、携帯電話とPDAを統合した端末で、操作は主にタッチスクリーンで行い、内部メモリにサードパーティ製のアプリケーションをダウンロードし動作させることも可能という現代のスマートフォンに近い端末であった。
1996年にノキアが発表したNokia 9000は、閉じた状態では縦長ストレート型携帯電話だが、クラムシェル(折りたたみ型筐体)を開けば640×200ピクセル画面及びQWERTYキーボードが現れる構成であった。
日本ではパイオニアが1996年に全画面液晶表示の携帯電話端末DP-211、翌年にDP-211SWを発売している。メモ・スケジュール・ゲーム・メールなどを扱う、日本の元祖スマートフォン・PDAともいえる端末であったが、日本は各社がよりコンパクトかつ使い易い”普通の”携帯電話端末の開発を進め、ユーザーをまたそれを求めた、つまり「全画面液晶、タッチパネル操作による情報端末」に対する技術と市場がまだ熟成していなかったために他社で追随するものは現れず、パイオニアもこの市場ニーズに合わせる形となり、機能を高めていったDP-212、J-PE01、J-PE02のあとの同社製後継機であるJ-PE03(2000年)は当時の一般的な携帯電話端末の形式に高機能を押し込んだものとなってしまった。かつ、J-PE03のマイナーチェンジ版であるJ-PE03IIをもって、パイオニアは携帯電話端末・PDAから撤退した。
これらの携帯電話とPDAを統合したビジネス向け情報端末がスマートフォンの嚆矢であるとされる。しかし当時は『Smartphone』という言葉はまだ存在せず『電話ができるPDA』や『電話回線を利用して通信できるPDA』などと呼ばれていた。それは『とても高機能ですごい携帯電話』などと認識され、一般大衆の市場が求め扱う類のものではなかった。なおIBMやノキアではPDAではなく『Communicator』と称していた。
-
Newton
-
PalmPilot
-
充電器に置かれたIBM Simon
-
閉じた状態のNokia 9000(右)
-
開いた状態のNokia 9000(左)
1999年
スマートフォンの創成期における重要な年が1999年である。この年、日本ではNTTドコモによりiモードがサービスインしている。
1999年1月19日にはカナダのリサーチ・イン・モーション (RIM) が「BlackBerry(ブラックベリー)」を発売した。これは、発売当初は電子メールの使えるキーボード付きポケットベルとでもいうべきもので、現在ではPIM機能のグループウェアとのセキュアなリモート連携・プッシュ型電子メール・音声通話機能や、インターネット上のウェブサイトの閲覧、さらに機種によってはマイクロソフトのOfficeアプリケーションファイルやPDFの閲覧・編集機能も備えたスマートフォンに変貌を遂げている。ブラックベリーは主に法人向けであり、2004年ごろから、米国のビジネスマンを中心に普及し、スマートフォンの米国でのトップシェアを誇っている。2006年にはNTTドコモが専用サーバ (BlackBerry Enterprise Server) とのセットでBlackBerry8707hを法人向けに国内販売を開始した。2008年にはPOP・IMAPメールやGmail等Webメールのプッシュ型電子メールに対応した、個人向けサービスBlackBerry Internet Serviceを開始し、2010年にはiモードメールのメールアドレスにも対応させるべくBlackBerry用のspモードが提供されている。
海外において、2000年、Ericssonはタッチスクリーン採用のSymbianスマートフォンであるEricsson R380を発売し[47]、Nokiaはタッチスクリーン採用のシリーズ80のSymbianスマートフォンを発売した[47]。2002年、Sony EricssonはR380の後継として、ソフトウェアプラットフォームにタッチパネルベースのUIQを採用するSony Ericsson P800を発売した[47]。UIQ向けのソフトウェア開発に必要なUIQ SDKはWeb経由で無料に提供された[48]ため、非公認アプリの開発が盛んとなった。
2007年
2007年1月にAppleが"iOS"を搭載したスマートフォン「iPhone」を発表。同年6月に米国で発売開始。同年11月には英仏独でも発売された。
2008年
ソフトバンクにより、初めての日本向けiPhoneとしてiPhone 3Gが発売される[49]。当初は販売が伸び悩み、競合のKDDI社長(当時)の小野寺正が「iPhoneは一般ユーザーには魅力的でない」と酷評したが[50]、ソフトバンクによる積極的な販売施策により販売が上向く。これ以降、日本においてもスマートフォンが急速に普及していくこととなった。
この年はさらに、Googleによってスマートフォン向けOS"Android"が開発され、米国T-Mobile社よりAndroid搭載スマートフォンT-Mobile G1が発売された。
2011年
2011年に、Googleがモトローラ・モビリティを買収し、モジュラー携帯電話に関連する特許を取得した。これによってモジュール組み立て式スマートフォン(コードネーム:Project Ara)の開発が始まった。Project Araはディスプレイと金属フレームのベースパーツに、ユーザー好みのモジュールを組み合わせて、スマートフォンを自作できるプラットフォームである。これによってセルラー通信モジュールを無くした最小構成の場合は、50ドルからを目指す。これらは2015年に市場への投入を予定していた[51]。2015年には試験販売の中止と発売の延期が行われ、2016年には開発中止が発表された。
2017年
「持ちやすくて大画面」という縦長の全画面ディスプレイ「Infinity Display」を備えたGalaxy S8│S8+が世界的大ヒットを記録。この製品がスマートフォンのベゼルレス化、全画面化という業界全体のビッグトレンドを作り出し、これを筆頭に各社がベゼルレスな全画面スマートフォンをリリースすることとなる[52][53][54][55][56][57]。
また、2017年世界のスマートフォンの出荷台数が初めて減少した[58]。
2018年
2018年に入ってからは、フレキシブルスマートフォン(曲がる、折りたたみスマホ)の開発が急速に進んだ。この年には、中国のベンチャー企業であるRoyole(柔宇科技)が、商用としては世界初のフレキシブルスマートフォン「FlexPai」を発売した[59]。
OPPOは、ポップアップ式カメラによってフルスクリーンを実現したFind Xを発表した[60]。
Samsung Electronicsは開発者向けプライベートイベント「SDC18」にて、ベゼルセス化・全画面化の流れを業界にもたらしたGalaxy S8│S8+の「Infinity Display」の次のフェーズとして、「Infinity-V Display」、「Infinity-U Display」、「Infinity-O Display」、「New Infinity Display」を発表した。Infinity-VとInfinity-Uは、Essentialが開発し、iPhone Xの存在で広まったノッチ(切り欠き)をそれぞれV型またはU型に配置することでブランド化したもので、主にミッドレンジのGalaxy AやGalaxy Mに採用されている。Infinity-Oはディスプレイにサブカメラ用の穴を開けるパンチホールカメラを搭載してさらなる全画面化を図るもので、その後Galaxy A8sやGalaxy S10e│S10│S10+などで採用されている。New Infinity Displayは、完全全画面ディスプレイの名称だが、どのような方法で実現するのかはこの時には発表されなかった。2019年になってから発表されたGalaxy A80で初めて採用され、ポップアップ式回転カメラ(メインカメラを回転させることで、サブカメラでも同じカメラを使用)で実現された[61]。
またディスプレイにカメラ用の穴を開けて、ノッチを無くしたパンチホール型ディスプレイのスマホHonor View 20を、ファーウェイが世界で初めてリリースした[62]。
中国のVivoからは、世界初のディスプレイ内蔵型指紋センサーを搭載した X20 Plus UDがリリースされた[63]。
2019年
ついに大手メーカーからも折りたたみスマートフォンが発表される。 韓国のサムスン電子のGalaxy Fold、中国のファーウェイも、後に続いて折りたたみスマホのMate Xを発表した。
各国が次世代通信システム5Gのサービス開始時期を発表し、各社から5Gに関する取り組みやサービス、構想が発表される中、クアルコムがスマートフォン向けの5G(第5世代移動通信システム)対応チップをリリースするなどして、スマートフォンメーカー各社が5G対応スマートフォンを発表した。なお世界初の商用5G対応スマートフォンは、2019年2月20日に発表され、2019年4月5日に発売されたGalaxy S10 5Gである[64][65][66][67]。
サムスン電子は、世界初の超音波を用いたディスプレイ内蔵型指紋センサーによって、ディスプレイ上で指紋認証できるGalaxy S10│S10+を発表した[68]。
2019年4月3日には、アメリカのベライゾンが世界初の5G通信サービスを開始した。後に続いて4月5日には、韓国のKTが5G通信サービスを開始した[69]。なお日本での5G本格サービス開始は2020年を予定しており、他国より遅れをとっている[70]。
また中国のシャオミやOPPOは、光を透過できる透明ディスプレイの技術を用いて、画面の中にカメラを埋め込んだスマートフォンのプロトタイプを発表した。この技術によって、前面カメラ用に設けられたノッチやパンチホールを無くし、完全なフルスクリーンが実現される[71]。
Motorolaは、「縦」型折りたたみスマートフォンである「razr」を発表した。
アメリカを中心に、ファーウェイへの部品供給を止めるといった排除の動きが加速し、Googleの提供するサービスも新たなファーウェイ製デバイスに搭載できなくなるなどの影響が出始めた。(ファーウェイ#ファーウェイをめぐる各国の動きを参照。)
2020年
2020年2月11日(現地時間)、サムスン電子は縦型折りたたみスマートフォンであるGalaxy Z Flipを発表した[72][73]。これにより、Galaxyは、横型折りたたみスマートフォンと縦型折りたたみスマートフォンを両方発売した世界初のブランドとなった[74]。また、Galaxy Z Flipは折りたたみスマートフォンとしては世界で初めて画面にガラスを採用した。なお、この折れ曲がるタイプのガラスは、Ultra Thin Glass(UTG)というもので、外販も発表されている。
開催予定であったモバイルテクノロジーの国際的な見本市「MWC 2020」が、新型コロナウイルスの感染拡大の影響によって出展予定企業が相次いで出展中止を発表したことから、イベント自体も開催を中止した。これにより、MWCでの製品発表を予定していたメーカー各社は独自のプレスカンファレンスの開催や、YouTube上での発表などの対応を行った。
ファーウェイに対する各国の制裁により、日本では5月29日に発売された「HUAWEI nova lite 3+」をもって、Googleが使える最後のスマートフォンとなった。これ以降に発売されたファーウェイ端末ではGoogleのサービスが利用できなくなっている[75]。
影響し合うサブジャンル
この節には独自研究が含まれているおそれがあります。 |
現在スマートフォンと呼べるもの、または自称しているものは、商品展開において影響をお互いに与えていることが少なくない。
それまで独自の手描き入力「グラフィティ」をキーワードにしてきたHandspringは2002年1月に通話機能標準装備のPDAとして、初めてTreoシリーズを発売したが、初代となるTreo180(無印)には小型QWERTYキーボードを搭載した。これは前述のBlackBerryの影響である。ちなみにグラフィティ仕様のTreo180gも発売したが、後に終息した。
そのBlackBerryは、同年末以降に音声通話に対応した。これは、Treoシリーズあるいはその前身であるVisorシリーズの通話オプションアタッチメントハード「VisorPhone」や、2001年12月に「HipTop」という名前で発表され2002年10月に「SideKick」として発売された通話可能製品の影響がある。
「Sidekick (HipTop)」は2002年1月の見本市・International CESでは「音声通信ができるBlackBerry」という捉えられ方で歓迎された。しかし、US200ドルを下回る低価格製品であり、カメラ機能はDDIポケットが自社PHS用に発売していた「トレバ」というオプションハードとそっくりの外付けオプションだった。日本国内においては既に1999年9月に携帯電話 (PHS) VP-210が内蔵カメラを搭載しており、その後各社・各キャリアが追随していったため、その目で見ると「スマートフォンなるもの」としては見劣りする。
イメージング機能
イメージング機能をスマートフォンの要素と考えるなら、2002年に欧州のボーダフォンへ対してノキアが「Nokia 7650イメージング・フォン」を出荷した時期が、現代的なスマートフォンのスタートだと捉えることも可能だろう。
同じ2002年の12月には、「Sanyo SCP-5300」が米国内では初めてとなるカメラ内蔵型携帯電話として発売されている。
そしてこれらの状況を受けて、米国で好調だったTreoシリーズが2003年、Treo 600でカメラ機能を初めて内蔵し、VGA撮影可能なカメラと通話およびメッセージングが可能な携帯電話、そしてQWERTYキーボード搭載のPDA機能を集約したデバイスとして登場している。
Windows Mobile
その2002年、SideKickの発売元であるT-Mobile USA (VoiceStream Wireless) は、OSとしてPocket PC Phone Editionを搭載した携帯電話をUS549.99ドルで発売している。2002年時点では米国市場の受け取りかたはまだ、「PDAであるPocketPCに通話機能が付いた」というものだった(現代でもスマートフォンとはいえないという見方もあり定義もない)。しかし、その流れを汲むWindows MobileベースのW-ZERO3などは、ユーザーインターフェースとファイルシステムにおいて、PCとの親和性から2007年から現在まで、一つの大きな製品群となっている。Palmデバイスを先祖に持つTreoも、今ではWindows Mobileのデバイスである。またPalmデバイスの製造を請け負っていた台湾のメーカーHTCも、スマートフォン、Pocket PCのメーカーとして躍進著しい。
2009年、Windows Mobile 6.5を発表、端末がリリースされた。これまであまり変化のなかった、待ち受け画面であるToday画面が刷新され、Titaniumという慣性スクロール、大型アイコン、透明コントロールを用いた斬新なものになった。これはランチャーとしての機能と、ガジェットの機能を組み合わせたもので他のプラットフォームには見られない特徴があったが、一般的にはこの変化は付け焼刃的な改良という受け取り方をされていた。その他、ハニカム構造のスタートメニュー、大型化された標準メニューコントロールなど、フィンガーフレンドリーにしようという意図が見られ、静電容量タイプのタッチパネルにも対応し、端末も発売された。
iPhone
2007年、アップルが米国で「iPhone(アイフォーン)」を発売した。Mac OS Xから派生したiPhone OS(現iOS)を搭載し、マルチタスク非対応(OS4.x以降は制限付きで対応)、アプリケーションのインストールは公式サイトのApp Store経由のみなどの制限が課され、従来のスマートフォンとは一線を画した、日本の高機能携帯電話に近い仕様が特徴である。
2008年7月11日になって第三世代携帯電話に対応の「iPhone 3G」が日本でもソフトバンクモバイルから発売された。発売3日間で、全世界でiPhone 3G本体100万台の売り上げ、800本以上のソフトのリリース、1000万本のiPhone用ソフトのダウンロードを達成など[76]、発売当初から注目を集め、日本のスマートフォン市場を拡大させた。2011年10月14日発売開始のiPhone 4sからはKDDI / 沖縄セルラー電話連合(各auブランド)、2013年9月20日発売開始のiPhone 5s/iPhone 5cからはNTTドコモも参入した[77]。
Android
AndroidはGoogleのAndroidオープンソースプロジェクト(AOSP)を中心として開発されたプラットフォームである。サードパーティでは、Open Handset Alliance(オープン・ハンドセット・アライアンス) (OHA) を中心として開発が進められている。OHAにはKDDIや NTTドコモ、クアルコム、インテル、モトローラ、HTCといった携帯電話関連の企業が名をつらねている。
Googleが中心となっているため、Googleのアプリケーションが中心のスマートフォンOSでGmail、Googleカレンダー、YouTube等のGoogleのサービスが利用可能である。またAndroid Studioを使ってWindowsでもMacでも簡単にアプリケーションの開発ができ、APK(アプリケーションファイル)を読み込んでAndroidスマートフォンへのアプリケーションのインストールが可能である。またGoogle Play(旧称 Android Market)といわれる、アプリケーションのポータルも立ち上がっている。
Androidを搭載した端末は、GalaxyやHuawei、Pixelなどをはじめとして、さまざまなメーカーから発売している。 2008年には米国でAndroid OSを搭載したT-Mobile G1が発売され、2009年7月10日には日本でもNTTドコモからHT-03AというAndroid搭載スマートフォンが発売され、注目を集めた。 2010年4月にNTTドコモからSO-01Bが発売され、その後ドコモからはSH-10B、ソフトバンクモバイルからはSoftBank X06HT、auからはIS01などが順次リリースされた。
2010年代前半にシェアを伸ばし、スマートフォン市場の過半数を占めるまでに成長。市場はAndroidとiOSの2強による寡占状態となった。
AndroidベースのOS
AndroidをベースとしたカスタムROMは、あらゆるサードパーティから多数でている。中にはそのカスタムROMを標準OSとして搭載し、出荷される端末もある。 主なカスタムROMは以下となる。
- One UI - Samsung Electronics
- EMUI - Huawei
- ColorOS - OPPO
- Fire OS - Amazon.com
- MIUI - Xiaomi
- LineageOS - LineageOS Open Source Community
- AOKP - チームカン
- CyanogenMod - サイアノジェン
- LeWa OS - LEWAテクノロジー
- OmniROM - OmniROMコミュニティ
- Paranoid Android - Paranoid Android Team
- Replicant
- Indus OS - Team Indus OS
Windows Phone
2010年に入り、米マイクロソフトからWindows Phone 7が発表され、同年9月にリリースされた。これまでのWindows Mobileとは異なり、アプリケーションのインストールはMarketplaceからに限られる。
Windows Phoneを搭載した主力シリーズは、Microsoft Lumia(旧:Nokia Lumia)である。
また、Windows Phone 7は、マイクロソフトの3スクリーン(PC、TV、モバイル)戦略の一環で重要な位置を占めており、新しい開発環境では、PC、Xbox、Windows Phoneで共通のプログラムが動く。これも他陣営には見られない特徴である。
2012年に発表されたWindows Phone 8は、同年の年末商戦で北米などの主要市場(日本を除く)で本格的に売り出され、ノキアのLumia 920などは一定の成功を収めた。しかしプラットフォームのシェアではAndroidやiOSに大きく差をつけられ[78]、Windows Mobile時代よりも減少している。
Firefox OS
グローバル市場の状況
順位 | 国籍 | メーカー | シェア |
---|---|---|---|
1位 | 大韓民国 | Samsung | 21.6% |
2位 | 中華人民共和国 | Huawei | 17.6% |
3位 | アメリカ合衆国 | Apple | 13.9% |
4位 | 中華人民共和国 | Xiaomi | 9.2% |
5位 | 中華人民共和国 | OPPO | 8.3% |
グローバル市場では、HTCやRIM、パームやノキア、かつてはサムスン電子などが多数機種が一定の市場を形成していた。Symbian OSやWindows Mobile for SmartPhoneなど専用のOSも作られていたこともあり、他にもPalm OSやWindows Mobile for Pocket PCなどPDA用OSを一部改良し搭載された機種も存在した。さらにスマートフォン向けに作られたアプリケーションソフトも多数提供されていた。PDA用OSを搭載した場合、それまでに作られたアプリケーションソフトが利用できるという利点があったためでもある。
2018年現在、米調査会社Strategy Analyticsによる2018年第2四半期の世界のスマートフォンの企業別シェアは従前2強であったサムスン、アップルが大きくシェアを減らし、代わってファーウェイ、シャオミ、オッポ等中国メーカーの台頭が顕著に見られた。出荷台数全体では前年同期比1.8%の縮小がみられ、成熟市場に移行しつつあることが鮮明になった。
IT市場調査会社ガートナーが発表したデータによると、AndroidとiOS以外のプラットフォームは、2017年12月時点で0.1%に過ぎない[80]。
米Googleは、2015年前半にも世界初となるモジュール型スマートフォンProject Araを発売予定だった。これは、タイル型のデザインで各部がモジュール化されている。最小構成の場合で価格は50ドルを目指すとしていたが開発中止となっている。
新興メーカーの台頭も盛んである。インドのMicromax、インドネシアのMitomobile、フィリピンのCherry Mobile、アフリカ市場におけるMi-Foneなどのメーカーが出てきた[81]。 特にMicromaxは巨大市場であるインドにおいて、2013年第2四半期のシェアを22%に伸ばすなど (IDC)、首位はサムスン (26%) ではあるものの数値を落とし、MicromaxとKarbonn (13%) の勢力拡大が目立つ。同社の調べによると、同期のインドでのスマートフォンシェア率順位は、1位サムスン2位Micromax3位Karbonn4位ノキア5位ソニーモバイルと地元メーカーが強い。ベトナムでは地場企業がスマートフォンの生産を拡大している[82]。
ロシア国内の国産スマートフォンメーカー「INOI」[83]では独立系モバイルOSプラットフォーム「Sailfish Mobile OS RUS」を採用した業務用スマートフォン「INOI R7」[84][85]を販売、同機種はロシア郵便が1万5000台購入している。同社の業務用タブレット端末「INOI T8」[86]もロシア通信最大手の「ロステレコム」に購入されている。
近年の動向
ファーウェイを始めとする中国メーカーの成長が著しく、Appleに陰りが見られる。
米調査会社Strategy Analyticsが2018年8月1日に発表した第2四半期(4 - 6月)の世界でのメーカー別スマートフォンの出荷台数に関する調査結果によると、ファーウェイとオッポの伸びが顕著で、2010年の統計開始以来、初めてファーウェイは世界第2位のスマートフォンメーカーに浮上した[87]。中国市場においては大手メーカーの寡占化が進行し、金立通信設備が2018年に経営難となり、美図が2019年に撤退するなど、中国国内市場が減速する中で、中堅メーカーは苦戦を強いられている[88]。
携帯基地局の世界シェア
携帯基地局の世界シェアについてはファーウェイがトップである。具体的なランキングは基地局を参照。
主要国との通信料比較
総務省の2019年度資料によると、各国シェア1位事業者の通信料(データ容量20GB/月)は以下の通りで、東京が突出して高額である。
東京 | 8175円 | |
NY | 7990円 | |
ソウル | 6004円 | |
デュセルドルフ | 4179円 | |
パリ | 3768円 | |
ロンドン | 2700円 |
日本の状況
日本では1990年代以前に東芝「GENIO」や京セラ「DataScope」「DataScope for DoCoMo」、パナソニック「ピノキオ」といった、“PDA的要素を付加した携帯電話/PHS”はいくつか発売されたが普及は進まず、むしろ一般の携帯電話(フィーチャー・フォン)の高機能化を受け入れるユーザー層の増加が目立った。しかし、3G(第三世代携帯電話)の普及にともなって、日本国外で生まれたカテゴリーであるスマートフォンを日本語化して発売することが可能になり、2004年にはボーダフォン日本法人(現ソフトバンクモバイル)からノキア「Vodafone 702NK」が、2005年にはNTTドコモからモトローラ「FOMA M1000」が発売された。また同じく2005年に、シャープとウィルコムがWindows Mobile 5.0 for PocketPCを搭載した日本独自開発の「W-ZERO3」シリーズを出すなどの動きがあり、このころ日本でも本格的なスマートフォンが普及するきざしが出始めた。日本国外製の3G対応のスマートフォンを個人輸入するユーザーもいた。
日本では携帯機器に特化したユーザインタフェースを持ったiPhoneの登場によって、ビジネスマンやマニア層以外の一般の人々にスマートフォンが徐々に受け入れられるようになった。後発のiPhoneに追い抜かれた形となったWindows Mobile陣営は、新たにWindows Phoneプラットフォームを立ち上げ、マルチタッチを生かしたインターフェースを搭載するなど、これに追随する動きを見せている。また、Android陣営もWindows Mobile陣営と同様の動きを見せている。
日本では、2009年以前ではキャリアが提供している携帯電話向けのWebやメールのサービス(iモードやEZweb、Yahoo!ケータイ)との相性が悪く、キャリアから携帯電話用ドメインのメールアドレスが提供されない場合、『スパムメール対策に携帯電話用ドメイン以外からの電子メールをメールフィルターでブロックしている人』にメールを送信する場合は除外設定をしてもらうなどの対応をしてもらう必要がある。またキャリア側が何らかの対策を行わない場合、PC等からの接続を許可していない携帯電話向けウェブサイトを閲覧できない場合も存在する。そのため、“マニア向けなガジェット”に留まっていた。特に携帯電話におけるプッシュ配信型のメールサービスと、既存のPC同様のPOP3やIMAPをベースとしたスマートフォンのメール機能の使い勝手の違いは大きい。これはスマートフォンが、電話付きの超小型PCであり、携帯電話とは似て非なるものであることに原因している(PCから公式サイト (携帯電話)や一部の勝手サイトにアクセスすることは出来ない)。また、ユーザーサイドでもスマートフォンを活用できずに、従来からの日本型高機能携帯電話に戻ってしまったり、ネットブックとデータ通信の組み合わせに移るユーザーもいた[89]。
2010年の後半からは、spモードなどスマートフォンでのプッシュ型のキャリアメール対応や、FeliCaやワンセグ、赤外線、緊急地震速報のように日本型高機能携帯電話の要素を取り入れたスマートフォンが日本のメーカーから次々と発表されている。このような、フィーチャーフォンの機能を持つ機種を「ガラケーのようなスマートフォン」として「ガラスマ」と呼ぶ事がある。この場合、対義語としてそのような機能を搭載していない機種をグローバルスマートフォン、「グロスマ」と呼ぶ[90]。また、操作性の向上やフィーチャーフォン利用者のスマートフォン移行促進を目的として、一部AQUOS PHONE(IS11SH (CDMA SHI11)およびIS14SH (CDMA SHI14)、007SHなど)、およびINFOBAR C01 (CDMA SHX12) などのようにテンキーを備えた「ガラパゴスケータイのような形状をしたスマートフォン」(ソフトバンクでは二つ折りタイプの007SHを「スマートフォン」と「ケータイ」で「スマケー」と呼称)が登場したが、動作の不安定さやフィーチャーフォンで支持されていた電池持ちの良さが損なわれるなどして支持は伸びず短命に終わっている。
2011年上半期には携帯電話新規販売台数の約半数がスマートフォンとなり、2012年にはさらに伸びて約75%を占めるに至る。しかし2013 - 2014年には2年連続で出荷台数が減少に転じ、特に14年はフィーチャーフォンが僅かながら7年ぶりの増加を見せるなど逆転現象まで生じている。これはフィーチャーフォンからスマートフォンへの移行が鈍化した事や、スマートフォン利用者の機能・性能に対する満足度が高まり買い替えの頻度が落ちた事などが原因と見られる。
多くの通信帯域を利用するスマートフォンの急速な普及により、携帯電話回線の電波帯域不足が問題となっている。各通信事業者は、当面は無線LANへのオフロード(携帯電話のデータ通信を無線LANを介して光回線に迂回させる)でしのぎ、LTEやモバイルWiMAXといった、電波効率のよい次世代の通信方式への展開を急ぐ考えである。
2012年の状況
インプレスR&Dの調査によると、2012年10月現在、日本のスマートフォン普及率は39.9%で、5ヶ月で10%普及率が上昇している[91]。
端末の開発をスマートフォンにシフトした国内メーカーだが、シェアはアップルとサムスン電子の二強が半分を占め、残りのシェアを奪い合うこととなり、部品確保に苦戦している。高い工作精度が必要な部品については日本メーカーの使用率が高いが、半導体チップは米クアルコムが独占している。供給は、アップルとサムスン電子が優先されるため[92]、周回遅れで市場参入した日本メーカーは販売台数を搾らざるを得ない状況となっている。各キャリアも、人気のある端末をリリースする事が事業戦略にかかわるため、以前の様に国内メーカーと密な関係を続けられず、人気の高い海外製スマートフォンを主力商品としている。
2014年以降の状況
周回遅れで苦戦しているかに見えた国産スマートフォンだったが、LTE網が実用的な範囲にまで広まっていったところで、ソニーがそれまでキャリア側(NTT docomo)に渡していた「Xperia」の商標を自社ブランドとして共通化(それまでauはキャリア独自の別商標か「Cyber-shotケータイ」、もしくは商標なし、ソフトバンクモバイルは未参入)すると、国内市場ではOSが同じサムスン電子から一気にシェアを奪ってアップルに次ぐ国内2位に浮上した。これは海外でも当然になってきた携帯電話搭載デジタルスチルカメラや、顔認証・指紋認証に必要なイメージセンサにおいてソニーが世界市場でリードしていることが背景に上げられる。
2015年、オプテージが日本初の格安仮想移動体通信事業者(MVNO)「mineo」のサービスを開始すると、それまで日本ではキャリアが回線と移動体通信端末を一括にして提供するものであったものが、端末の自由化、所謂SIMフリーの時代に入る。この流れを受けて、それまでキャリア各社を通して端末を販売していたメーカーのうち、ソニー、シャープ、富士通、京セラが続々とSIMフリー・メーカーブランド端末を発売。各社独自性を強く出そうとする一方、日本製の強靭さ、更には現代の日本国民に浸透している国産工業製品に対する一種の信仰的信望から、各社一定のシェアを確保。2013年まで第2位だったサムスン電子は、まさかのトップ5落ちとなってしまった[93]。
従前問題とされたクアルコム製チップの供給問題だが、この時期になると、先述のソニーのイメージセンサに加え、シャープの液晶パネル、富士通の周辺チップ、京セラのセラミック素子、パナソニック製の充電池など、日本のメーカーがサプライチェーンの一角を国内で独占的かつ世界的にも有数の品質と供給能力を持つようになった反面、クアルコムの製造委託先のひとつであるTSMCのある台湾(中華民国)にはASUSくらいしか日本メーカーと対等に戦える完成品メーカーが存在せず、他にDRAMが米国資本のマイクロンメモリジャパンからも供給を受けられるため、サムスン電子はサプライチェーンから外しても問題ないという状況になり、サムスン電子のスマートフォンは日本国内では商戦を戦えない製品となっていった。
ただ、日本製スマートフォンはストレージ容量に対してメーカープリインストール(完全にはアンインストールできない)のアプリがかなりの容量を圧迫してしまっており、このシェアの移り変わりは言ってしまえば「スマホのガラパゴス化」に過ぎない。そのため輸出はブランドが世界的なソニーと、ニッチ市場の京セラ(「G-SHOCK」のスマートフォン版である「TORQUE」)を除いてはほぼ皆無に近く、その両者も世界的なシェアでは下位である。
未成年への利用制限
スマートフォンの利用に伴って、インターネット依存症、いじめ、見知らぬ者との出会い、生活の乱れの要因ともなりやすいため、各地域によって未成年への利用制限が進められている。2014年4月には、愛知県刈谷市の全21校の小中学校で21時以降は利用禁止にする呼びかけを行った[94]。2014年8月には福岡県春日市でも同様で、22時以降は禁止となった[95][96][97]。
未成年が利用するに当たってこの問題をカバーするために、未成年が利用する事を前提としたスマートフォンもある。代表的なものは、ドコモがスマートフォン for ジュニアとして提供するSH-03FとSH-05E。ポラロイドによって開発されたポラスマ。玩具メーカーのメガハウスによって開発されたフェアリシアなどがある。
ビジネスモデルの問題点
2年縛り、実質0円、高額な料金システム、独自規制をかけた仕様など、日本の通信キャリアに共通する問題点は、日本における携帯電話#ビジネスモデルにおける問題点を参照。
アプリケーション
iPhone (iOS) やAndroidなどのスマートフォンは、ソフトウェア開発キット (SDK) が公開されており、開発者が自由にアプリケーションソフトウェア(アプリ)を開発・配布できるようになっている。
iPhoneの場合は開発者がApple Developer Connectionに加入[98]する必要があるうえ、アプリの公開時にはアップルの審査を受ける必要があり、その審査に通らないアプリは公開できない。jailbreakによって非認可のアプリが導入可能になるが、それを行った場合は保証対象外となる。Windows Phone 7においても、ソフトウェアのインストール元はWindows Phone Marketplaceのみに制限されており、開発者はWindows Phone Marketplaceへの登録と審査を経る必要がある。
BlackBerryやAndroid、Windows Mobile(6.5以前)ではアプリケーションストア以外のアプリもインストール可能だが、アプリの配布を効率的に行うため、AndroidのGoogle PlayやBlackBerryのBlackBerry App WorldのようにOS提供元が中心となったアプリ公開用プラットフォームが存在する。
主なメーカー
- 現行
- 過去に製造していたメーカー
周辺機器
マイクロホン端子、USB端子、Bluetooth、NFC(近距離無線通信)などにより、スマートフォンと連携できるハードウェアが販売されている。
- 撮影・録音
- 演奏
- 再生
- 外部ディスプレイ
- 外部スピーカー
- サブウーファー(HTC BoomBassなど)
- 健康管理・医療
- 決済
- クレジットカードリーダー(Squareリーダー、PayPal Hereなど)
- バーコードリーダー
- レシートプリンター(TM-P60IIなど)
- スポーツ
- テニスセンサー(SSE-TN1など)
- ゴルフセンサー(MT500GIIなど)
- 環境計測
- 温度計/湿度計(Netatmo Weather Stationなど)
- 空気質計/CO2濃度計(Netatmo Weather Stationなど)
- 騒音計(Netatmo Weather Stationなど)
- 雨量計(Netatmo Weather Stationの雨量計モジュールなど)
- 風向風速計(Netatmo Weather Stationの風速計モジュールなど)
- その他
人体への影響
- スマホ症候群
- スマートフォンの普及で「ストレートネック」にともなう症状(首の痛みや肩こり、ひどい場合は、めまいや吐き気)を訴える女性が増えている。正常な首の骨は、重い頭を支えるために、前方向きに彎曲しているが、「ストレートネック」は、姿勢の崩れや慢性的な疲労により、カーブは失われ、まっすぐになってしまう[109]。斜視等。
- テキスト・サム損傷
- スマートフォンの持ち方によっては指が変形し、筋肉が癒着して指が曲がらなくなったり痛みなどの症状を引き起こす場合がある。この症例を、日本国外ではテキスト・サム損傷と呼ばれている。この症例に最も多いとされている持ち方は、小指で本体の下部を支える持ち方である。これは小指に重量負担が集中して、その部位だけ変形を引き起こすものと考えられている[110]。
- スマホ老眼
- 長時間使用によって、フォーカス調整の働きをもつ水晶体を動かす筋肉が固くなり、遠距離の視力が落ちる事がある。慢性的になると老眼の原因となる。他にも、長時間下を向く無理な姿勢により、肩や腰、顔など、全身のいたるところに不調が現れやすくなる[111][出典無効]。
- 睡眠への影響
- →「自律神経失調症」も参照
- →「ゲーム依存症」も参照
- →「インターネット依存症」も参照
- 睡眠への影響は、本体ディスプレイから発する光による物理的なものと、コンテンツによって興奮状態になる精神的なものがある。光の場合、スマートフォンを含めて多くのディスプレイからは、ブルーライトと呼ばれる可視光線がでている。このブルーライトを長時間浴びると体内のメラトニンが抑制され、覚醒状態になりやすくなって睡眠に悪影響を及ぼす可能性がある。特にスマートフォンは、他の機器と比較してブルーライトの量が多い傾向にある[112]。なおこれらによる症状が慢性的になって重症化すると、うつ病や自閉症、不安障害、愛着障害などの精神疾患を引き起こす引き金になる場合がある[113]。ブルーライトカット機能や専用メガネを用いる事によって、ある程度軽減できる。
- もうひとつ精神的なものとは、コンテンツによる影響である。例えば激しい音楽を聞いたり、動きの激しいゲームをプレイする事によって自律神経のバランスが乱れ、睡眠障害が起こりやすくなる。他にも夜中にSNSやメールなどの通知音が気になり眠れなくなる場合もある。対策としては、睡眠前にスマートフォンを触らないようにし、通知をオフにすることである。
- 子供への影響
- 0歳から2歳の間には脳が3倍程の大きさに成長する為、この時期にスマートフォンを使用させる事による影響が大きいという懸念がある。スマートフォンによる脳への過剰な刺激によって、注意欠陥、認知の遅れ、学習障害などを引き起こす恐れがある[113]。
- また小・中・高校生が使用する場合でも、およそ3割が生活に影響が出ている傾向もある。主に、一度触りだすとゲームやインターネットに夢中になるなどして、勉強意欲が湧かなくなったり充分な睡眠がとれなくなるなどの症状が増加している[114]。
脚注
注釈
出典
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