青山 (名古屋市)
青山 | |
|---|---|
 緑区役所 | |
  青山 青山の位置  青山 青山 (名古屋市) | |
| 北緯35度4分12.69秒 東経136度57分2.71秒 / 北緯35.0701917度 東経136.9507528度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 緑区 |
| 町名制定[1] | 1978年（昭和53年）10月8日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.255207461 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,616人 |
| • 密度 | 10,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
458-0833[WEB 3] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
青山（あおやま）は、愛知県名古屋市緑区の町名。現行行政地名は青山一丁目から青山四丁目。住居表示未実施[WEB 5]。
地理
[編集]名古屋市緑区の中央部に位置し、東と北は鳴海町、東は漆山、南東と西は大高町、南西は倉坂に接する。
歴史
[編集]町名の由来
[編集]緑に包まれた景観、および鳴海町字諏訪山・石堀山の「山」による[2]。
沿革
[編集]- 1978年（昭和53年）10月8日 - 緑区鳴海町の一部より、同区青山一～三丁目が成立[1]。
- 1984年（昭和59年）11月3日 - 三丁目の一部が漆山となる[1]。
- 2004年（平成16年）2月7日 - 大高町（字下小川・長坂・平部山の全域および字上小川・倉坂の一部）・鳴海町（字諏訪山の一部）の各一部より、青山四丁目が成立[WEB 6]。
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 青山一丁目 | 190世帯 | 464人 |
| 青山二丁目 | 418世帯 | 966人 |
| 青山三丁目 | 145世帯 | 271人 |
| 青山四丁目 | 370世帯 | 915人 |
| 計 | 1,123世帯 | 2,616人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 1,578人 | [WEB 7] | |
| 2000年（平成12年） | 1,632人 | [WEB 8] | |
| 2005年（平成17年） | 2,517人 | [WEB 9] | |
| 2010年（平成22年） | 2,550人 | [WEB 10] | |
| 2015年（平成27年） | 2,581人 | [WEB 11] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 12]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 13]。なお、小・中学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
| 丁目 | 小学校 | 中学校 | 高等学校普通科 |
|---|---|---|---|
| 青山一丁目 | 名古屋市立緑小学校 | 名古屋市立左京山中学校 | 尾張学区 |
| 青山二丁目 | |||
| 青山三丁目 | |||
| 青山四丁目 | 名古屋市立平子小学校 名古屋市立大高北小学校 |
名古屋市立左京山中学校 名古屋市立大高中学校 |
施設
[編集]
- 名古屋市緑区役所
- 緑警察署
- 青山公園
- 1987年（昭和62年）4月1日供用開始[WEB 14]。
- 青山南公園
- 1979年（昭和54年）4月1日供用開始[WEB 14]。
- 長坂公園
- 1988年（昭和63年）4月1日供用開始[WEB 14]。
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]WEB
[編集]- ^ “愛知県名古屋市緑区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月31日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “緑区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年3月31日閲覧。
- ^ “緑区の一部で町名・町界を変更”. 名古屋市. 2004年1月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年12月29日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ a b c “都市公園の名称、位置及び区域並びに供用開始の期日” (2019年5月1日). 2019年11月3日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 平成29年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月31日閲覧。
書籍
[編集]- ^ a b c 名古屋市計画局 1992, p. 864.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 631.
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]
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