鶴が沢
鶴が沢 | |
|---|---|
  鶴が沢 鶴が沢の位置  鶴が沢 鶴が沢 (名古屋市) | |
| 北緯35度5分30.99秒 東経137度0分19.49秒 / 北緯35.0919417度 東経137.0054139度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 緑区 |
| 支所 | 徳重支所 |
| 町名制定[1] | 1991年（平成3年）11月17日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.329426437 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,521人 |
| • 密度 | 7,700人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
458-0814[4] |
| 市外局番 | 052（名古屋MA）[5] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
鶴が沢（つるがさわ）は、愛知県名古屋市緑区の町名。現行行政地名は鶴が沢一丁目から鶴が沢三丁目。住居表示未実施[6]。
地理
[編集]名古屋市緑区の北東部に位置し、南東は鳴海町、南は徳重、北西は元徳重、北は亀が洞に接する。
歴史
[編集]町名の由来
[編集]鳴海町の小字名「鶴ヶ沢」による。一般に「鶴」がつく地名は鶴が飛来する地に名付けられるというが、当地でいう「鶴」とは水路や水路のある低地を意味するという[7]。なお隣接して存在する「亀が洞」は当地名の「鶴」に対応して「亀」の字を採用したのだという[7]。
沿革
[編集]- 1991年（平成3年）11月17日 - 緑区鳴海町の一部より、同区鶴が沢一～二丁目が成立[1]。
- 2002年（平成14年）8月24日 - 鳴海町（字鏡田・亀ヶ洞）の一部より、鶴が沢三丁目が成立。鳴海町（字鏡田・亀ヶ洞・鶴ヶ沢）の一部を二丁目へ編入[8]。
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 鶴が沢一丁目 | 432世帯 | 1,103人 |
| 鶴が沢二丁目 | 336世帯 | 850人 |
| 鶴が沢三丁目 | 194世帯 | 568人 |
| 計 | 962世帯 | 2,521人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 994人 | [9] | |
| 2000年（平成12年） | 1,122人 | [10] | |
| 2005年（平成17年） | 1,748人 | [11] | |
| 2010年（平成22年） | 1,809人 | [12] | |
| 2015年（平成27年） | 2,071人 | [13] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[14]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[15]。なお、小・中学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
| 丁目 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 鶴が沢一丁目 | 名古屋市立徳重小学校 | 名古屋市立扇台中学校 | 尾張学区 |
| 鶴が沢二丁目 | |||
| 鶴が沢三丁目 | 名古屋市立徳重小学校 名古屋市立熊の前小学校 |
名古屋市立扇台中学校 名古屋市立神の倉中学校 |
交通
[編集]施設
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ a b 『広報なごや No.527（緑区版）』名古屋市、1991年11月1日、11頁。
- ^ “愛知県名古屋市緑区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月31日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “緑区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年3月31日閲覧。
- ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 643.
- ^ “緑区の一部で町名・町界を変更”. 名古屋市. 2002年8月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年2月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月31日閲覧。
参考文献
[編集]関連項目
[編集]外部リンク
[編集]
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