丸ノ内駅
（丸之内駅から転送）
この項目では、愛知県清須市にある名鉄名古屋本線の「丸ノ内駅」について説明しています。
愛知県名古屋市にある名古屋市営地下鉄鶴舞線・桜通線の「丸の内駅」とは異なります。
その他の丸の内駅については「丸の内駅 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
| 丸ノ内駅 | |
|---|---|
 駅舎（岐阜方面） | |
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まるのうち MARUNOUCHI | |
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◄NH42 須ヶ口 (0.8 km) (0.9 km) 新清洲 NH44► | |
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| 所在地 | 愛知県清須市清洲1942-7 |
| 駅番号 | NH 43 |
| 所属事業者 | 名古屋鉄道 |
| 所属路線 | 名古屋本線 |
| キロ程 | 74.3 km（豊橋起点） |
| 駅構造 | 地上駅 |
| ホーム | 2面2線 |
| 乗降人員 -統計年度- |
1,050人/日 -2022年[1]- |
| 開業年月日 | 1914年（大正3年）9月22日 |
| 備考 | 無人駅（駅集中管理システム導入駅） |
丸ノ内駅（まるのうちえき）は、愛知県清須市清洲にある、名古屋鉄道名古屋本線の駅である。駅番号はNH43。
歴史
[編集]1944年までは、当駅と清洲町駅を結んでいた清洲線が分岐していた。
- 1914年（大正3年）9月22日 - 名古屋電気鉄道清洲線の丸之内駅として開業。
- 1921年（大正10年）7月1日 - 名古屋電気鉄道が路線を名古屋鉄道へ譲渡、名古屋鉄道の駅となる。
- 1928年（昭和3年）4月10日 - 名岐線（現・名古屋本線）の当駅 - 西清洲（現・新清洲）間が開業、名岐線と清洲線の接続駅となる。
- 1930年（昭和5年） - 1934年（昭和9年） - 丸ノ内駅に改称。
- 1944年（昭和19年）6月10日 - 清洲線休止。
- 1948年（昭和23年）8月3日 - 清洲線廃止。
- 1971年（昭和46年）10月1日 - 無人化[2]。
- 2011年（平成23年）2月11日 - ICカード乗車券「manaca」供用開始。
- 2012年（平成24年）2月29日 - トランパス供用終了。
駅構造
[編集]6両編成対応の相対式ホーム2面2線を有する地上駅。駅集中管理システム適用駅（管理元は隣の須ヶ口駅）で、駅舎がシステム導入時に新設された[3]。
改札口は各ホームの岐阜寄りに1箇所ずつあり、付近には自動券売機（継続manaca定期乗車券及び新規通勤manaca定期乗車券の購入も可能ではあるが、名鉄ミューズカードでの決済は7:00~22:00の間に限られる[4]）及び自動精算機（ICカードのチャージ等も可能）を1台ずつ備えている。なお、改札内に互いのホームを行き来できる通路はない。普通列車に対しては駅前後の閉塞信号機の現示を自動制御して停車させている。
| ホーム | 路線 | 方向 | 行先 |
|---|---|---|---|
| （西側） | NH 名古屋本線 | 下り | 名鉄一宮・名鉄岐阜方面[5] |
| （東側） | 上り | 名鉄名古屋・金山方面[5] |
- 付記事項
- 案内上ののりば番号は割り当てられていない。
-
名古屋方面駅舎 -
ホーム -
ホーム上の待合室 -
駅名標
配線図
[編集]| ← 名古屋 方面 |
 |
→ 一宮・岐阜方面 → 清洲町方面 （廃止） |
| 凡例 出典:停車場配線略図 昭和18年4月1日調査[6]、名古屋鉄道配線略図 2008年11月現在[7] 破線は廃止線（清洲線）。1944年休止、1948年廃止。 |
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利用状況
[編集] | 現在、技術上の問題で一時的にグラフが表示されなくなっています。 |
- 移動等円滑化取組報告書によると、2020年度の1日平均乗降人員は956人であった[8]。
- 『名鉄120年：近20年のあゆみ』によると2013年度当時の1日平均乗降人員は854人であり、この値は名鉄全駅（275駅）中238位、名古屋本線（60駅）中52位であった[9]。
- 『名古屋鉄道百年史』によると1992年度当時の1日平均乗降人員は1,004人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅（岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間）を除く名鉄全駅（342駅）中222位、 名古屋本線（61駅）中52位であった[10]。
『愛知県統計書』、『愛知県統計年鑑』各号によると、一日平均乗車人員の推移は以下の通りである。
| 年 | 総数 | 定期 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 1914（大正3）年度 | 17 | 9月22日開業[11] | |
| 1915（大正4）年度 | 48 | [12] | |
| 1916（大正5）年度 | 62 | [13] | |
| 1917（大正6）年度 | 80 | [14] | |
| 1918（大正7）年度 | 94 | [15] | |
| 1919（大正8）年度 | 119 | [16] | |
| 1920（大正9）年度 | 141 | [17] | |
| 1921（大正10）年度 | 150 | [18] | |
| 1922（大正11）年度 | |||
| 1923（大正12）年度 | |||
| 1924（大正13）年度 | |||
| 1925（大正14）年度 | |||
| 1926（大正15）年度 | |||
| 1927（昭和2）年度 | |||
| 1928（昭和3）年度 | |||
| 1929（昭和4）年度 | |||
| 1930（昭和5）年度 | |||
| 1931（昭和6）年度 | |||
| 1932（昭和7）年度 | |||
| 1933（昭和8）年度 | |||
| 1934（昭和9）年度 | |||
| 1935（昭和10）年度 | |||
| 1936（昭和11）年度 | |||
| 1937（昭和12）年度 | |||
| 1938（昭和13）年度 | |||
| 1939（昭和14）年度 | |||
| 1940（昭和15）年度 | |||
| 1941（昭和16）年度 | |||
| 1942（昭和17）年度 | |||
| 1943（昭和18）年度 | |||
| 1944（昭和19）年度 | |||
| 1945（昭和20）年度 | |||
| 1946（昭和21）年度 | |||
| 1947（昭和22）年度 | |||
| 1948（昭和23）年度 | |||
| 1949（昭和24）年度 | *638 | 期間は1949年5月 - 1950年4月末[19] | |
| 1950（昭和25）年度 | *625 | 期間は1949年11月 - 1950年10月末[20] | |
| 1951（昭和26）年度 | *800 | [21] | |
| 1952（昭和27）年度 | 770 | [22] | |
| 1953（昭和28）年度 | 728 | [23] | |
| 1954（昭和29）年度 | 671 | [24] | |
| 1955（昭和30）年度 | 664 | [25] | |
| 1956（昭和31）年度 | 711 | [26] | |
| 1957（昭和32）年度 | 764 | [27] | |
| 1958（昭和33）年度 | |||
| 1959（昭和34）年度 | |||
| 1960（昭和35）年度 | |||
| 1961（昭和36）年度 | |||
| 1962（昭和37）年度 | |||
| 1963（昭和38）年度 | |||
| 1964（昭和39）年度 | |||
| 1965（昭和40）年度 | |||
| 1966（昭和41）年度 | |||
| 1967（昭和42）年度 | |||
| 1968（昭和43）年度 | |||
| 1969（昭和44）年度 | |||
| 1970（昭和45）年度 | |||
| 1971（昭和46）年度 | |||
| 1972（昭和47）年度 | |||
| 1973（昭和48）年度 | |||
| 1974（昭和49）年度 | |||
| 1975（昭和50）年度 | |||
| 1976（昭和51）年度 | |||
| 1977（昭和52）年度 | |||
| 1978（昭和53）年度 | 434 | 335 | [28] |
| 1979（昭和54）年度 | 410 | 329 | [29] |
| 1980（昭和55）年度 | 405 | 317 | [30] |
| 1981（昭和56）年度 | 416 | 319 | [31] |
| 1982（昭和57）年度 | 422 | 319 | [32] |
| 1983（昭和58）年度 | 557 | 321 | [33] |
| 1984（昭和59）年度 | 555 | 313 | [34] |
| 1985（昭和60）年度 | 534 | 296 | [35] |
| 1986（昭和61）年度 | 518 | 277 | [36] |
| 1987（昭和62）年度 | 526 | 281 | [37] |
| 1988（昭和63）年度 | 530 | 268 | [38] |
| 1989（平成元）年度 | 531 | 263 | [39] |
| 1990（平成2）年度 | 509 | 239 | [40] |
| 1991（平成3）年度 | 516 | 230 | [41] |
| 1992（平成4）年度 | 497 | 221 | [42] |
| 1993（平成5）年度 | 495 | 223 | [43] |
| 1994（平成6）年度 | 508 | 237 | [44] |
| 1995（平成7）年度 | 530 | 269 | [45] |
| 1996（平成8）年度 | 490 | 251 | [46] |
| 1997（平成9）年度 | 452 | 228 | [47] |
| 1998（平成10）年度 | 512 | 232 | [48] |
| 1999（平成11）年度 | 486 | 214 | [49] |
| 2000（平成12）年度 | 487 | 214 | [50] |
| 2001（平成13）年度 | 486 | 206 | [51] |
| 2002（平成14）年度 | 450 | 191 | [52] |
| 2003（平成15）年度 | 440 | 199 | [53] |
| 2004（平成16）年度 | 429 | 202 | [54] |
| 2005（平成17）年度 | 404 | 192 | [55] |
| 2006（平成18）年度 | 403 | 196 | [56] |
| 2007（平成19）年度 | 419 | 219 | [57] |
| 2008（平成20）年度 | 416 | 222 | [58] |
| 2009（平成21）年度 | 430 | 249 | [59] |
| 2010（平成22）年度 | 432 | 255 | [60] |
* 千人単位からの概算値
普通しか停車せず、名古屋方面は大半の列車が次の須ヶ口駅で終点となるため、利用客は少ない。
駅周辺
[編集]周辺はほぼ住宅地である。戦国時代にはこの辺りも清須城の城下町であったとされる。西にある五条川の橋を渡り、少し進むとあま市に入る。
隣の駅
[編集]- 名古屋鉄道
- NH 名古屋本線
- 清洲線（廃止）
- 丸ノ内駅 - 試験場前駅
脚注
[編集]- ^ “令和4年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2023年7月1日閲覧。
- ^ 寺田裕一『改訂新版 データブック日本の私鉄』ネコ・パブリッシング、2013年、255頁。ISBN 978-4777013364。
- ^ 服部重敬『名古屋本線西部・津島線・尾西線』 2巻、フォト・パブリッシング〈昭和-平成時代の名古屋鉄道〉、2024年、87頁。ISBN 978-4802134637。
- ^ “名古屋鉄道”. 名古屋鉄道. 2024年11月16日閲覧。
- ^ a b “丸ノ内(NH43)(まるのうち) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
- ^ 清水武、田中義人『名古屋鉄道車両史 上巻』アルファベータブックス、2019年、181頁。ISBN 978-4865988475。
- ^ 名古屋鉄道（提供）「名古屋鉄道 配線略図」『鉄道ピクトリアル』第816巻、電気車研究会、2009年3月、巻末折込。
- ^ “令和2年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
- ^ 名鉄120年史編纂委員会事務局（編）『名鉄120年：近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。
- ^ 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。
- ^ 『愛知県統計書. 大正3年』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『愛知県統計書. 大正4年』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『愛知県統計書. 大正5年』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『愛知県統計書. 大正6年』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『愛知県統計書. 大正7年』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『愛知県統計書. 大正8年 第1編』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『愛知県統計書. 大正9年 第1編』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『愛知県統計書. 大正10年 第1編』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『愛知県統計書. 昭和24年』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和27年刊行』、愛知県、1952年、331頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和28年刊行』、愛知県、1953年、315頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和29年刊行』、愛知県、1954年、334頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和30年刊行』、愛知県、1955年、310頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和31年刊行』、愛知県、1956年、308頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和32年刊行』、愛知県、1957年、324頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和33年刊行』、愛知県、1958年、340頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和34年刊行』、愛知県、1959年、384頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和55年刊』、愛知県、1980年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和56年刊』、愛知県、1981年、228頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和57年刊』、愛知県、1982年、240頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和58年刊』、愛知県、1983年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和59年刊』、愛知県、1984年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和60年刊』、愛知県、1985年、242頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和61年刊』、愛知県、1986年、236頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和62年刊』、愛知県、1987年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和63年刊』、愛知県、1988年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成元年刊』、愛知県、1989年、226頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成2年刊』、愛知県、1990年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成3年刊』、愛知県、1991年、226頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成4年刊』、愛知県、1992年、230頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成5年刊』、愛知県、1993年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成6年度刊』、愛知県、1995年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成7年度刊』、愛知県、1996年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成8年度刊』、愛知県、1997年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成9年度刊』、愛知県、1998年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成10年度刊』、愛知県、1999年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成11年度刊』、愛知県、2000年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成12年度刊』、愛知県、2001年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成13年度刊』、愛知県、2002年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成14年度刊』、愛知県、2003年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成15年度刊』、愛知県、2004年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成16年度刊』、愛知県、2005年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成17年度刊』、愛知県、2006年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成18年度刊』、愛知県、2007年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成19年度刊』、愛知県、2008年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成20年度刊』、愛知県、2009年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成21年度刊』、愛知県、2010年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』、愛知県、2011年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成23年度刊』、愛知県、2012年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成24年度刊』、愛知県、2013年、第10章 運輸・情報通信
関連項目
[編集]
外部リンク
[編集]- 丸ノ内駅 - 名古屋鉄道
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