矢作橋駅
| 矢作橋駅 | |
|---|---|
 駅舎（北口） | |
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やはぎばし YAHAGIBASHI | |
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◄NH14 岡崎公園前 (1.4 km) (2.3 km) 宇頭 NH16► | |
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| 所在地 | 愛知県岡崎市矢作町馬乗46 |
| 駅番号 | NH 15 |
| 所属事業者 | 名古屋鉄道 |
| 所属路線 | 名古屋本線 |
| キロ程 | 32.5 km（豊橋起点） |
| 駅構造 | 地上駅 |
| ホーム | 2面3線 |
| 乗降人員 -統計年度- |
6,087人/日 -2022年[1]- |
| 開業年月日 | 1923年（大正12年）6月1日 |
| 備考 | 無人駅（駅集中管理システム導入駅） |
矢作橋駅（やはぎばしえき）は、愛知県岡崎市矢作町馬乗にある名古屋鉄道名古屋本線の駅である。駅番号はNH15。
準急・普通列車が全て停車し、平日朝には一部の急行も停車する。
歴史
- 1923年（大正12年）6月1日 - 愛知電気鉄道の駅として開業。
- 1935年（昭和10年）8月1日 - 名岐鉄道への合併により名古屋鉄道が発足したため、同社の駅となる。
- 1972年（昭和47年）5月10日 - 東洋レーヨン専用線（2.8 km）廃止[2]。本年度中に貨物営業廃止[3]。
- 1992年（平成4年）
- 2004年（平成16年）
- 2005年（平成17年）1月29日 - ダイヤ改正で準急が復活し、準急停車駅となる[8]。
- 2006年（平成18年）4月頃 - 豊橋方面ホームのバラスト搬入線側にフェンス設置（ホームを降りて改札を逃れる不正乗車を防止するため）。
- 2011年（平成23年）2月11日 - ICカード乗車券「manaca」の供用を開始する。
- 2012年（平成24年）2月29日 - 「トランパス」の供用を終了する。
- 2023年（令和5年）
駅構造
8両編成対応の島式・相対式2面3線ホームの地上駅である。他に留置線が1本と東部線向けのバラスト搬入線が1本ある。駅集中管理システム（管理駅は東岡崎駅[10]）導入済みの無人駅である。2023年（令和5年）3月24日までは始発から午前8時30分までの時間帯のみ駅員が配置されていた（特殊勤務駅）[9]。
改札口は北口と南口の2箇所で、南口はJRの西岡崎駅開業と前後して新設された。かつては北口に有人窓口があった。自動券売機、自動改札機、自動精算機、エレベーターなどが設置されている。無人駅ではあるが特別車を連結した急行が特別停車するため自動券売機ではミューチケットも購入できる。
| 番線 | 路線 | 方向 | 行先 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | NH 名古屋本線 | 下り | 金山・名鉄名古屋方面[11] | 待避線 |
| 2 | 本線 | |||
| 3 | 上り | 東岡崎・豊橋方面[11] |
発車標はLED式で、1・2番線が2段表示、3番線が簡易表示であるが、他の無人駅と違い次の列車（普通・東岡崎、準急・豊橋、通過など）の表示がされる。自動放送も有人駅と同じタイプである。
かつて、当駅南にある東洋レーヨン(現・東レ)岡崎工場への専用線が分岐していた。専用線は豊橋方から分岐した後すぐに右に大きくカーブをして南進し、さらにカーブして県道44号線と並走して工場へ繋がっていた。主に製造原料である樹脂が到着していたほか、成品の発送が行われていた。前述の通り1972年に専用線は廃止となり、同時に当駅の貨物営業は廃止となった。
当駅から岡崎公園前駅にかけての本線路は、上下線間の間隔が名鉄の標準よりもやや広く3m90cm幅[12]となっているが、これは愛知電気鉄道に吸収された東海道電気鉄道の規格に合わせたためである[13]。ただし、矢作川橋梁部分の間隔はこの理由ではなく、橋梁架け替えに伴うものである。
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全景 -
ホーム -
駅名標
配線図
| ← 東岡崎・ 豊橋方面 |
 |
→ 名古屋・ 岐阜・ 犬山方面 |
| 凡例 出典:[14] |
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利用状況
 | 現在、技術上の問題で一時的にグラフが表示されなくなっています。 |
- 『名鉄120年：近20年のあゆみ』によると2013年度当時の1日平均乗降人員は6,508人であり、この値は名鉄全駅（275駅）中60位、 名古屋本線（60駅）中22位であった[15]。
- 『名古屋鉄道百年史』によると1992年度当時の1日平均乗降人員は5,263人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅（岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間）を除く名鉄全駅（342駅）中84位、 名古屋本線（61駅）中29位であった[16]。
『愛知県統計年鑑』『岡崎市統計書』等によると、年間および一日平均の乗車人員、乗降人員の推移は以下の通りである。
| 年 | 年間統計 | 一日平均 | 備考 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 乗車人員 | 乗降人員 | 乗車人員 | 乗降人員 | |||
| 総数 | 定期 | |||||
| 1949（昭和24）年度 | 326,000 | 179,000 | 648,000 | *893 | *1,775 | 期間は1949年5月 - 1950年4月末[17] |
| 1950（昭和25）年度 | 300,000 | 174,000 | 594,000 | *822 | *1,627 | 期間は1949年11月 - 1950年10月末[18] |
| 1951（昭和26）年度 | 348,000 | 224,000 | 700,000 | *951 | *1,913 | [19] |
| 1952（昭和27）年度 | 329,307 | 209,000 | 664,628 | 902 | 1,821 | [20][21] |
| 1953（昭和28）年度 | 316,000 | 194,000 | 634,000 | 866 | 1,738 | [22] |
| 1954（昭和29）年度 | 321,000 | 193,000 | 642,000 | 879 | 1,758 | [23] |
| 1955（昭和30）年度 | 299,387 | 177,000 | 598,251 | 818 | 1,635 | [24][21] |
| 1956（昭和31）年度 | 275,000 | 164,000 | 551,000 | 753 | 1,509 | [25] |
| 1957（昭和32）年度 | 283,000 | 168,000 | 566,000 | 775 | 1,550 | [26] |
| 1958（昭和33）年度 | ||||||
| 1959（昭和34）年度 | ||||||
| 1960（昭和35）年度 | 411,818 | 823,381 | [21] | |||
| 1961（昭和36）年度 | ||||||
| 1962（昭和37）年度 | ||||||
| 1963（昭和38）年度 | ||||||
| 1964（昭和39）年度 | ||||||
| 1965（昭和40）年度 | 546,270 | 1,091,910 | [21] | |||
| 1966（昭和41）年度 | ||||||
| 1967（昭和42）年度 | ||||||
| 1968（昭和43）年度 | ||||||
| 1969（昭和44）年度 | ||||||
| 1970（昭和45）年度 | 652,489 | 1,304,627 | [21] | |||
| 1971（昭和46）年度 | ||||||
| 1972（昭和47）年度 | ||||||
| 1973（昭和48）年度 | ||||||
| 1974（昭和49）年度 | ||||||
| 1975（昭和50）年度 | 796,510 | 1,576,269 | [21] | |||
| 1976（昭和51）年度 | 771,772 | 1,541,655 | [27] | |||
| 1977（昭和52）年度 | 746,583 | 1,490,986 | [27] | |||
| 1978（昭和53）年度 | 706,262 | 495,060 | 1,411,909 | 1,954 | 3,906 | [28][29] |
| 1979（昭和54）年度 | 699,657 | 494,550 | 1,398,117 | 1,934 | 3,865 | [30][29] |
| 1980（昭和55）年度 | 702,335 | 486,900 | 1,403,711 | 1,943 | 3,883 | [31][29] |
| 1981（昭和56）年度 | 706,778 | 487,860 | 1,414,204 | 1,955 | 3,912 | [32][33] |
| 1982（昭和57）年度 | 710,040 | 491,490 | 1,420,940 | 1,964 | 3,930 | [34][33] |
| 1983（昭和58）年度 | 721,195 | 494,790 | 1,443,510 | 1,993 | 3,989 | [35][33] |
| 1984（昭和59）年度 | 742,858 | 511,770 | 1,485,824 | 2,055 | 4,110 | [36][33] |
| 1985（昭和60）年度 | 767,548 | 543,210 | 1,534,498 | 2,124 | 4,245 | [37][33] |
| 1986（昭和61）年度 | 799,273 | 567,900 | 1,597,860 | 2,211 | 4,421 | [38][39] |
| 1987（昭和62）年度 | 881,827 | 628,830 | 1,762,239 | 2,438 | 4,872 | [40][39] |
| 1988（昭和63）年度 | 874,178 | 643,050 | 1,746,659 | 2,419 | 4,834 | [41][39] |
| 1989（平成元）年度 | 909,316 | 675,960 | 1,816,903 | 2,517 | 5,029 | [42][39] |
| 1990（平成2）年度 | 922,951 | 689,160 | 1,844,485 | 2,555 | 5,106 | [43][39] |
| 1991（平成3）年度 | 911,392 | 668,430 | 1,821,585 | 2,521 | 5,038 | [44][45] |
| 1992（平成4）年度 | 952,595 | 702,000 | 1,901,416 | 2,637 | 5,263 | [46][45][16] |
| 1993（平成5）年度 | 939,716 | 692,700 | 1,878,150 | 2,601 | 5,198 | [47][45] |
| 1994（平成6）年度 | 914,915 | 669,780 | 1,828,347 | 2,532 | 5,060 | [48][45] |
| 1995（平成7）年度 | 927,893 | 673,290 | 1,854,377 | 2,566 | 5,128 | [49][45] |
| 1996（平成8）年度 | 906,751 | 653,640 | 1,812,539 | 2,509 | 5,016 | [50][51] |
| 1997（平成9）年度 | 868,499 | 616,650 | 1,742,053 | 2,403 | 4,820 | [52][51] |
| 1998（平成10）年度 | 875,529 | 617,790 | 1,751,405 | 2,422 | 4,845 | [53][51] |
| 1999（平成11）年度 | 872,054 | 612,450 | 1,745,931 | 2,411 | 4,826 | [54][51] |
| 2000（平成12）年度 | 897,067 | 631,410 | 1,796,080 | 2,482 | 4,969 | [55][51] |
| 2001（平成13）年度 | 883,104 | 613,470 | 1,769,011 | 2,443 | 4,893 | [56][57] |
| 2002（平成14）年度 | 913,273 | 642,450 | 1,829,775 | 2,527 | 5,062 | [58][57] |
| 2003（平成15）年度 | 945,018 | 672,180 | 1,893,456 | 2,613 | 5,235 | [59][57] |
| 2004（平成16）年度 | 994,758 | 697,110 | 1,994,831 | 2,752 | 5,518 | [60][57] |
| 2005（平成17）年度 | 1,024,001 | 710,790 | 2,054,308 | 2,833 | 5,682 | [61][62] |
| 2006（平成18）年度 | 1,026,030 | 712,080 | 2,052,698 | 2,838 | 5,678 | [63][64] |
| 2007（平成19）年度 | 1,055,972 | 737,820 | 2,112,012 | 2,919 | 5,838 | [65][64] |
| 2008（平成20）年度 | 1,066,844 | 743,010 | 2,132,372 | 2,951 | 5,899 | [66][64] |
| 2009（平成21）年度 | 1,073,429 | 760,410 | 2,145,086 | 2,970 | 5,935 | [67][64] |
| 2010（平成22）年度 | 1,099,997 | 782,340 | 2,197,376 | 3,043 | 6,080 | [68][64] |
| 2011（平成23）年度 | 1,118,209 | 2,224,412 | [69] | |||
| 2012（平成24）年度 | 1,158,394 | 2,304,547 | [69] | |||
| 2013（平成25）年度 | 1,181,538 | 2,351,276 | 6,508 | [69][15] | ||
| 2014（平成26）年度 | 1,166,261 | 2,317,395 | [69] | |||
| 2015（平成27）年度 | 1,194,144 | 2,372,956 | [69] | |||
| 2016（平成28）年度 | 1,184,076 | 2,351,692 | [70] | |||
| 2017（平成29）年度 | 1,213,688 | 2,412,336 | [70] | |||
| 2018（平成30）年度 | 1,269,238 | 2,521,659 | [70] | |||
| 2019（令和元）年度 | 1,283,431 | 2,555,207 | 7,068 | [70][71] | ||
| 2020（令和2）年度 | 1,011,580 | 2,015,617 | 5,583 | [70][72] | ||
| 2021（令和3）年度 | 5,802 | [73] | ||||
斜体の値は千人単位（千人未満四捨五入）
* 千人単位からの概算値
駅周辺
- 東レ岡崎工場
- 国道1号
- 愛知学泉大学岡崎キャンパス
- 岡崎城西高校
- 愛知県警察第二交通機動隊
- 岡崎市西部地域交流センター・やはぎかん
- 岡﨑市立矢作こども園
駅名の由来となった矢作橋は東に1kmほど離れており、対岸の岡崎公園前駅からの方が800mほどとやや近い。
隣の駅
- 名古屋鉄道
- NH 名古屋本線
脚注
- ^ “令和4年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2023年7月1日閲覧。
- ^ 清水武、田中義人、澤内一晃『名古屋鉄道の貨物輸送』フォト・パブリッシング、2021年、268頁。ISBN 978-4802132701。
- ^ 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、340頁。
- ^ “名鉄矢作橋駅 駅舎改築に着手”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 1. (1992年8月11日)
- ^ a b “名鉄矢作橋駅舎 きょうから使用開始”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 1. (1992年11月24日)
- ^ 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、1078頁。
- ^ 「鉄道記録帳」『RAIL FAN』第51巻第12号、鉄道友の会、2004年12月号、28頁。
- ^ “ダイヤ改正に関する別紙資料(１)はこちらをご参照ください。” (PDF). 名古屋鉄道. 2015年3月9日閲覧。
- ^ a b c “一部の駅における窓口係員配置時間の変更について”. 名古屋鉄道 (2023年2月22日). 2023年2月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年2月22日閲覧。
- ^ 名古屋本線 神宮前駅～東岡崎駅および新川橋駅に共通SFカードシステム「トランパス」を導入します - 名古屋鉄道、2004年8月25日
- ^ a b “矢作橋(NH15)(やはぎばし) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
- ^ 松永直幸「名鉄沿線 歴史のある風景」『鉄道ピクトリアル』第771巻、電気車研究会、2006年1月、182頁。
- ^ 『名古屋鉄道社史』名古屋鉄道、1961年、283頁。ASIN B000JAMKU4。
- ^ 巻末折込「名古屋鉄道 配線略図」（『鉄道ピクトリアル No.816 2009年3月号臨時増刊』電気車研究会、2009年）
- ^ a b 名鉄120年史編纂委員会事務局（編）『名鉄120年：近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。
- ^ a b 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。
- ^ 『愛知県統計書. 昭和24年』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和27年刊行』、愛知県、1952年、328頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和28年刊行』、愛知県、1953年、312頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和29年刊行』、愛知県、1954年、331頁
- ^ a b c d e f 新編岡崎市史編集委員会（編）『新編岡崎市史 11 史料現代』、岡崎市、1983年、727頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和30年刊行』、愛知県、1955年、307頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和31年刊行』、愛知県、1956年、305頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和32年刊行』、愛知県、1957年、321頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和33年刊行』、愛知県、1958年、337頁
- ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和34年刊行』、愛知県、1959年、381頁
- ^ a b 岡崎市市長公室企画課（編） 『岡崎市統計書 1979年版』、岡崎市、1979年、85頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和55年刊』、愛知県、1980年、222頁
- ^ a b c 岡崎市市長公室企画課（編） 『岡崎市統計書 1982年版』、岡崎市、1982年、85頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和56年刊』、愛知県、1981年、228頁
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- ^ a b c d e 岡崎市企画調整部企画課（編） 『岡崎市統計書 昭和61年版』、岡崎市、1986年、85頁
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- ^ a b c d e 岡崎市企画調整部企画課（編） 『岡崎市統計書 平成3年版』、岡崎市、1991年、79頁
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- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成6年度刊』、愛知県、1995年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成7年度刊』、愛知県、1996年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成8年度刊』、愛知県、1997年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成9年度刊』、愛知県、1998年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成10年度刊』、愛知県、1999年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d e 岡崎市企画部企画課（編） 『岡崎市統計書 平成13年版』、岡崎市、2002年、85頁
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成11年度刊』、愛知県、2000年、第10章 運輸・通信
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- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成13年度刊』、愛知県、2002年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成14年度刊』、愛知県、2003年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成15年度刊』、愛知県、2004年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d 岡崎市企画政策部企画課（編） 『岡崎市統計書 平成17年版』、岡崎市、2006年、89頁
- ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成16年度刊』、愛知県、2005年、第10章 運輸・通信
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- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成18年度刊』、愛知県、2007年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成19年度刊』、愛知県、2008年、第10章 運輸・通信
- ^ 岡崎市企画政策部企画課（編） 『岡崎市統計書 平成18年版』、岡崎市、2007年、運輸・通信-3頁
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成20年度刊』、愛知県、2009年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d e 岡崎市（編） 『岡崎市統計書 平成23年版』、岡崎市、2012年、111頁
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成21年度刊』、愛知県、2010年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』、愛知県、2011年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成23年度刊』、愛知県、2012年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成24年度刊』、愛知県、2013年、第10章 運輸・情報通信
- ^ a b c d e 岡崎市企画財政部企画課統計班（編） 『岡崎市統計書 2016年版』、岡崎市、2017年、99頁
- ^ a b c d e 岡崎市（編） 『岡崎市統計書 2021年版』、岡崎市、2022年、99頁
- ^ “令和元年度 移動等円滑化取組報告書（鉄道駅）” (PDF). 名古屋鉄道. 2020年12月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
- ^ “令和2年度 移動等円滑化取組報告書（鉄道駅）” (PDF). 名古屋鉄道. 2021年10月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
- ^ “令和3年度 移動等円滑化取組報告書（鉄道駅）” (PDF). 名古屋鉄道. 2022年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
関連項目
外部リンク
- 矢作橋駅 - 名古屋鉄道
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