ヤマダデンキ

株式会社ヤマダデンキ
YAMADA-DENKI Co.,Ltd.

本社（LABI1高崎店舗）
種類	株式会社
略称	ヤマダ、YAMADA
本社所在地	日本 〒370-0841 群馬県高崎市栄町1-1
設立	2020年（令和2年）4月6日 （株式会社ヤマダ電機分割準備会社） 創業は1973年
業種	小売業
法人番号	2070001036729
事業内容	家電製品、生活用品等の販売
代表者	代表取締役兼社長 小林 辰夫
資本金	1億円
売上高	6097億3300万円 （2021年03月31日時点）
営業利益	359億7900万円 （2021年03月31日時点）
経常利益	367億8100万円 （2021年03月31日時点）
純利益	249億3800万円 （2021年03月31日時点）
総資産	4749億2500万円 （2021年03月31日時点）
従業員数	連結：19,985人 平均臨時雇用者：10,539人 単体：10,432人 平均臨時雇用者：7,744人 （2020年3月31日現在）
主要株主	株式会社ヤマダホールディングス 100％
関係する人物	山田昇（創業者）
外部リンク	https://www.yamada-denki.jp

株式会社ヤマダデンキ（英: YAMADA-DENKI Co.,Ltd.）は、群馬県高崎市に本社を構える日本最大手の家電量販店チェーン。テックランド （Tecc.Land）、LABI（ラビ）、ヤマダモバイル（旧：テックサイト〈Tecc.site〉）といった業態の店舗を展開している。なお、店舗屋号としての「ヤマダデンキ」には、当社直営店と子会社や提携企業が運営するものが存在する（後述）。

本稿では2020年9月まで株式会社ヤマダ電機の商号で家電量販店を展開していた、持株会社の株式会社ヤマダホールディングス（英: YAMADA HOLDINGS CO., LTD.）についても述べる。

概要

1973年、日本ビクター（現：JVCケンウッド）を退社した宮崎県出身の山田昇が個人商店（ナショナルショップ）「ヤマダ電化センター」（群馬県前橋市）を創業。1983年に株式会社ヤマダ電機設立。

群馬県を地盤とした郊外型家電量販チェーンとしてスタートし、1980年代からは北関東各県の同業である、コジマ（栃木県）、ケーズデンキ（茨城県）などと、互いの商圏への進出と価格競争で激しく競い合い規模を拡大した。一時期コジマに対して売上高で劣勢に立たされたが、大型店舗出店の規制緩和にあわせて他社に先駆けて店舗を大型化する戦略に切り替えた。

1999年には京都府八幡市に関西第1号店の京都八幡店を開店させ、この店舗から全国展開に本腰を入れ、翌2000年の東京証券取引所第一部上場以降は、既存店の建替・移転を進めるとともに、各地の地元量販店との提携や買収によって全国展開を加速した。

2002年に当時トップだったコジマを抜いて家電量販店国内最大手となり、2005年2月には、専門量販店としては日本で初めて売上高1兆円を達成している。同年7月29日、最後まで未出店だった徳島県で徳島藍住店を開店させ、家電量販店で初の全都道府県進出を果たした。2006年度には、家電量販業界内売上規模の2割を占めた。2008年3月にコジマが島根県に出店するまでは全都道府県に出店している唯一の家電量販店チェーンだった（しかし、その後コジマはビックカメラに買収されたため、コジマは不採算店舗を次々と閉店。結局2018年現在家電量販店としては唯一の全都道府県に進出している。）。

郊外のロードサイド出店がメインであるが、さらなる業様拡大のため、小商圏や都心の繁華街の駅前への進出（レールサイド戦略）も目指している。2004年6月、都市型店舗の試験をかねて、広島市中心部に広島中央本店を開店。そのノウハウを元に、2006年には大阪市浪速区に「LABI1 なんば」を開店し、以降は「LABI」を都心のターミナル駅前型量販店業態の統一ブランド名として各地に出店しており、ビックカメラやヨドバシカメラなどの都市型量販店と激突する格好となっている。また、2006年9月29日、携帯電話や携帯オーディオなどのモバイル機器を専門に扱う小型店舗の新業態「テックサイト」を東京都の中野駅前に出店、これも以降各地に展開する。さらに2006年9月、関西および北海道エリアで「ヤマダTVショッピング」を放送開始。2007年1月4日からは地上波とBSで全国展開し、TVショッピング分野への本格進出を狙う。

2011年には住宅メーカーのエス・バイ・エル（現：ヤマダホームズ）を傘下に収め、「S×L by YAMADA」のブランド名で太陽光発電・オール電化などを備えた「スマートハウス」の販売促進に力を注ぎ、2012年には住宅機器メーカーのハウステックを傘下に収めるなど、家電以外の業態拡大も視野に入れている。

2013年3月より全国約700の直営店のうち、国内約300店舗の屋上に太陽光パネルを設置して太陽光発電を行っている。

2020年10月1日付で持株会社体制へ移行した（後述）。

テーマソング

CMソングや店内ソングとして用いられている曲として『ヤマダ電機の唄』（作詞：ヤマダ電機とゆかいな仲間たち、作曲：富田伊知郎）が存在している。なお、同社を含めて、家電量販店9社のテーマソングを収録したアルバム『エレクトリックパーク』が、ポニーキャニオンより発売されている。

店舗の展開

国道49号から見るコジマVSヤマダ（福島県郡山市）

1980年代から北関東で激しく競い合った、ヤマダ（群馬）、コジマ（栃木）、ケーズデンキ（茨城）の3社は「北関東YKK」と呼ばれ（ヨドバシカメラ、ヤマダ、コジマで「Y2K」ともいう）、一時期は日本電気大型店協会 (NEBA) 曰く「北関東の風雲児or波乱児」たちとも言われたが、その勢いは今日では全国各地に広がり、家電販売業界再編の引き金、NEBA解散（2005年8月）の引き金になったともいえる。そのなかでも、特に隣県に本社のあるコジマとの対抗心は非常に強く、互いに近隣に対抗出店し、右記の写真のような光景は群馬・栃木エリアのみならず全国で見ることが出来る程である（上画像の郡山市の場合、ヤマダデンキが南に1kmの地点に移転・縮小したため、事実上コジマに軍配が上がっている）。「他店より安い」を強調しており、その価格表示に関しては裁判沙汰にもなったこともある。1997年にコジマは家電製品売上高日本一の座をベスト電器から奪い優位に立ったが、ヤマダが急速に店舗のスクラップアンドビルドを進め、2002年にコジマを抜き去りトップに躍り出て、今日のようなスタイルとなっている。また、パソコン販売に力を入れ、独自ブランドPC構築を目的にKOUZIROを子会社化するとともに、中古PCの販売にも力を入れており、これらは法人営業に強みを持つ。

2021年7月現在は以下の業態を擁する。20世紀末より出店攻勢を強めて、2005年までに47都道府県すべてに出店した。

テックランド (Tecc.Land)

総合家電販売店。ヤマダデンキの主力店舗形態。ロードサイドを中心に出店する。西友などの総合スーパーにテナントとして入居する店舗も2015年頃より増加しており「テックランド」の屋号は下記にある他の業態ではないヤマダ電機の店舗全体を指す屋号に変化している。

多くの店舗は1階部分に駐車場を配し、店舗入口と来店ポイント付与端末・トイレのみが設置され、売り場は2階以上となっている。ただし、サトームセンなどの他店から転換した店舗や近年新規出店した店舗では平屋建ての店舗もある。

ケーズデンキ同様、「テックランド○○本店」と「本店」と称する店舗が多数存在するのが特徴。

以前の店舗外観は黄色を基調とした派手なものが中心だったが、最近の店舗では白や灰色を基調とした外観に変化している。またリニューアルオープンした以前より存在する店舗に関しては緑色の部分を青色に変更している店も存在する。

子会社化した星電社、マツヤデンキ、ベスト電器からテックランドに転換した店舗も存在する。屋号はヤマダ電機（→ヤマダデンキ）テックランドに変更されるが運営は引き続き転換前の法人が行う。

近年では家電製品のほかに、食料品や一般用医薬品を販売する店舗も存在している。

• 
  広島アルパーク店（以前の標準的店舗の例）
• 
  テックランド福島原町店（新しい標準的店舗の例）
• 
  テックランド福岡香椎本店
• 
  テックランド広島八木店（カラー変更の例）

LABI (LABI / LABI1)

ヤマダデンキが以前は出店していなかった、カメラ系家電量販店が立地する都心部ターミナル駅前に出店するにあたり新たに立ち上げた都市型大規模店舗。基本的に都心部の商業ビルをほぼ丸ごと借り上げる形で展開する。LABIとは、「LIFE ABILITY SUPPLY」からの造語であるという。特に規模が大きい高崎、池袋、なんばの3店舗はLABI1と付けられている。

まるごと借り上げでなく一部にテナントとして入居する店舗の場合はLABIの屋号を使用する店舗 とテックランドの屋号を使用する店舗 が混在している。

2004年6月11日に実験店として都市型店舗「テックランド広島中央本店」（ウィズワンダーランド跡。天満屋八丁堀ビルへの移転時にLABIに鞍替えし閉店）を開店させ、その結果をもとに2006年3月10日に1号店「LABI1なんば」（なんばパークス南隣）を出店、以後9都府県に21店舗を展開している。

百貨店の居抜きや同業他社のM&Aによる店舗買収による出店が多い。水戸店をケーズホールディングス本社の向かいに建てるなど、同業他社を強く意識した出店戦略を採っているが、水戸店は閉鎖された。

2008年7月11日に開店した「LABI1高崎」は、本社を併設した自社ビルを新築して出店している（本社移転日は同年7月1日）。創業の地である前橋市を離れることについて、一宮浩二副社長は2005年の高崎移転発表時の記者会見で、本社からの交通の利便性の向上を理由に挙げ、「創業の地を離れるのは残念だが、1分1秒を争う戦いをしている以上、宿命ともいえる選択だった」と語っている。近接する場所には高崎が創業の地であるビックカメラ高崎東口店が立地している。

2009年10月30日に開店した「LABI1日本総本店池袋」（三越池袋店跡・ビックカメラ隣）は「今迄の家電量販店の枠にとらわれない総合流通化の実現」を謳い、レストランフロアやフットサルコートなどと同居した都市型店舗の集大成と位置付けられている。元々池袋には2007年7月13日に開店した3号店「LABI池袋」があったが、これをモバイル機器・ホビーの専門店（池袋モバイルドリーム館、日本総本店の別館扱い）に改装している。

テックランドからの鞍替え例として、広島店と大船店と自由が丘店が挙げられる。

三宮は星電社が運営 しており、ほかは全て直営店となっているが、以前は新橋店はキムラヤ運営だった。

その他の各店舗の詳細は LABI・案内ページ を参照

• 
  テックランド広島中央本店（都市型店舗の試験店、現在は閉店しドン・キホーテが入居）
• 
  LABI1なんば（都心型店舗の1号店）
• 
  LABI1日本総本店池袋
• 
  LABI新宿東口館（新宿ユニカビル、現在は閉店し空きビル）
• 
  LABI渋谷店
• 
  LABI吉祥寺
• 
  LABI名古屋
• 
  LABI広島（天満屋八丁堀ビル）
• 
  LABI三宮（星電社FC店舗）

ヤマダモバイル

携帯電話及びモバイルコンピューティング専門の小規模店舗。東京周辺に展開。旧名称テックサイト (Tecc.site)

ヤマダアウトレット

各店の旧モデル在庫品や展示使用品、中古家電を取り扱う業態。

新規出店はなく、すべて既存のテックランド店かLABI店からの業態転換である。閉店してからこの業態で再進出した店舗もある。

一部店舗にはグループ会社のシーアイシーが提携しているDon Don upがインショップ形式で出店している。

家電住まいる館・LABI LIFE SELECT

2017年より展開されている新業態で、家電製品のほかソファやベッドなどの家具、キッチン用品などの住宅関連商品を取り揃えており、リフォームや不動産コーナー、カフェが併設されている店舗も存在する。

店内はテックランド店などとは異なり、フロア全体がダウンライト照明になっており、先述のテーマソングも流れていない。

類似業態としてLABI店舗を改装した「LABI LIFE SELECT」があり、高崎・自由が丘・立川・千里・茅ヶ崎が該当する。

ヤマダウェブコム

インターネット通信販売のサービスを冠した業態。アイテム数を通常のテックランドの2倍備え、価格をインターネット通販とそろえてあるのが特徴。旧名称はYAMADAホールセール。

家電住まいる館×YAMADA web.com

上記の家電住まいる館とヤマダウエブコムの要素を兼ね備えた業態。ウェブコム店では取り扱いのない家具の取り扱いを強化している。

Tecc LIFE SELECT（テックライフセレクト）

2021年6月18日に改装オープンした熊本春日店（旧:テックランド→家電すまいる館）から用いている業態。

既存の「家電すまいる館」よりも売場面積を拡げ、非家電商品（家具・インテリア・生活雑貨・リフォーム・玩具など）の取り扱いを強化しているのが特徴である。

その後、同年6月25日は姫路本店（旧:テックランドNew姫路本店） が、7月2日に札幌本店（旧:テックランド→家電すまいる館） が順次「Tecc LIFE SELECT」へ転換する形で改装オープンしている。

九十九電機（TSUKUMO）

2021年7月のグループ再編の際に株式会社Project Whiteから継承された自作パソコンやPCパーツなどを専門とする業態。継承時点で、北海道・東京都・愛知県・大阪府・福岡県に9店舗を展開している。

ベスト電器

2021年7月のグループ再編の際に株式会社ベスト電器から継承された総合家電販売業態。日本国内に40都道府県を出店しているほか、マレーシア・シンガポール・インドネシアにも出店している。

マツヤデンキ

2021年7月のグループ再編の際に株式会社マツヤデンキから継承された総合家電販売業態。継承時点で26都道府県に展開している。

Caden

「マツヤデンキ」同様に、2021年7月のグループ再編の際に株式会社マツヤデンキから継承された業態。

その他、シャトレーゼのフランチャイズにヤマダデンキが加盟 し一部のヤマダデンキ店舗でシャトレーゼを運営する他、ヤマダホールディングスグループの関連会社が、『コスモスベリーズ』（コスモスベリーズ）、『再楽館』『再楽リプラス』（シー・アイ・シー）を運営している。

ポイントサービス

2001年より会員カード（「ヤマダポイントカード（リライト式カード）」「安心会員カード（リライト式カード）」「ヤマダLABIカード（クレジット機能付きポイントカード）」）によるポイントサービスを展開し、ポイント制度に否定的な他の郊外型競合店との差別化要素として積極的に利用してきた。ヤマダデンキ全店で本格導入する前に「デジタル21」2店（東京都足立区および岡山市。いずれも「テックサイト」に転換、岡山の店舗は後に閉店）で実験導入した。旧デジタル21のリライト式ポイントカード（銀色）とヤマダデンキのリライト式ポイントカード（金色）は対応各店で相互使用できた。

「ヤマダポイントカード」（リライト式カード）は一旦新規発行を終了していたが、後に再開した。

近年、「ポイント付与ありの高い価格」と「ポイント付与なしの安い価格」が同時設定され選択できる商品や、「表示価格を下げてポイント付与なしのみ」の設定とした商品の数も拡大してきた。

なお、東海テックランド系列店舗でのポイントカードは、東海テックランドでのみ使用できる旨が明記されている（デンキランド系列店舗のポイントカードも同様）。九州テックランド系列店舗でのポイントカードはデザインも異なり、九州テックランドでのみ使用できる旨が明記されていたが、2008年10月より相互利用が可能となった。また、完全子会社化したぷれっそホールディングス傘下3社が2007年9月から発行している「ぷれっそポイントカード」は、通常のヤマダデンキ店舗では使用できないが、旧ぷれっそ3社からヤマダデンキに転換した店舗に限り利用することが出来る。

2014年12月に「ヤマダポイントカード」がリニューアルとなり、従来のリライト式からバーコード読取式に変更（裏面にはバーコードに加え、携帯電話やスマートフォンのバーコードリーダー機能を利用してポイント残高を確認するためのQRコードも追加された）。また、デザインは「YAMADA」ロゴが大きく描かれたブルーVer.と小さなシンボルマークが多く描かれたカラフルVer.の2種類となり、入会時又はリライト式カードからの切替時に選択できるようにした。

ポイントマシーン

商品購入時のポイント付与の他に、店舗入口などに設置している「ポイントマシーン」の利用で「ご来店ポイント」がプレゼントされる（「ヤマダモバイル」にはポイントマシーンが設置されていない）。付与されるポイントはスロットマシンの要領で抽選で決められる。

ポイントマシーンのサービス提供内容は、店舗や利用時期によって異なる場合がある。以下は一部店舗での提供例を含む。

導入当初は、来店時ひとり1日1回のみの利用が可能で最低100ポイントのプレゼントを受けられた（商品購入なしでは各月ごとに4回まで。会員登録時や商品購入に応じて利用可能回数は積み増しされた）。

2006年から来店時と商品購入後の1日最大2回まで利用可能となった（来店時に最低10ポイント+商品200円以上購入後に最低90ポイント。後に、来店時に10 - 4000ポイント+商品3,000円以上購入後に10 - 4,000ポイント）。

現在は再び、ひとり1日1回限りのポイントマシーン利用となっている。利用1回につき50 - 4,000ポイントが付与される。通常時は商品3,000円分以上（期間限定キャンペーン時は商品1,000円分以上）の購入後に、利用可能回数（ポイントチャンス）が現在の上限値である「4回」にまで回復する。回復当日にマシーン利用済みの場合、次回利用は翌日以降となる。

2010年4月30日をもって来店ポイントマシーンにおけるリライト式ポイントカード（ヤマダポイントカード、安心会員カード）の利用を終了した（購入時の利用は2014年12月にポイントカードのリニューアルが行われるまで従来通り可能であった）。

2010年5月1日以降、来店ポイントマシーンの利用は「ケイタイdeポイント」と「ケイタイdeタッチ」のみとなった。事前に会員登録した携帯電話で、画面へのバーコード表示を用いたサービスが「ケイタイdeポイント」で、さらにおサイフケータイにひも付けしたサービスが「ケイタイdeタッチ」である。のちにサービス名称を変更し、ケイタイdeポイントとケイタイdeタッチ機能を含む「ケイタイde安心」会員としている（このサービスの担当部署名は「ケイタイdeポイント事務局」である）。

2014年6月21日からはクレジット機能付ポイントカードの「ヤマダLABIカード」での来店ポイントサービスが約4年ぶりに復活した。また、ポイントカードについては2014年12月から発行されているバーコード読取式の新カードにおいて、ポイントの残高確認と期間限定のキャンペーン利用時にのみマシーンの利用ができるようになった（ポイントカードでの来店ポイントサービスは従来通り利用できない）。

沿革

• 1973年（昭和48年） - 日本ビクターを退社した山田昇が群馬県前橋市総社町総社で電気店を個人創業。
• 1978年（昭和53年）6月1日 - 現在の法人が、日本電線工業株式会社として設立。
• 1983年（昭和58年）9月1日 - （旧）株式会社ヤマダ電機設立。
• 1987年（昭和62年）3月1日 - 休眠会社の日本電線工業株式会社が（現）株式会社ヤマダ電機に商号変更。
• 1987年（昭和62年）5月21日 - 株式の額面変更を目的として、（現）株式会社ヤマダ電機（形式上の存続会社）が（旧）株式会社ヤマダ電機（実質上の存続会社）を吸収合併。
• 1989年（平成元年）3月 - 株式を店頭 (JASDAQ) 公開。
• 1996年（平成8年） - インターネットサービスプロバイダ事業を開始。
• 1997年（平成9年）12月 - 南国殖産と合弁会社・南九州ヤマダ電機株式会社を設立。同年に香川県にも出店。
• 1999年（平成11年） - 京都府八幡市の国道1号沿いに関西第1号店「京都八幡店」を出店。この京都八幡店の開店を契機に全国展開を本格化させる。
• 2000年（平成12年）9月24日 - 東京証券取引所第一部に上場。
• 2001年（平成13年）
  • 7月 - 株式会社沖縄ヤマダ電機を設立。
  • 9月 - 和光電気と合弁会社・株式会社和光ヤマダ電機を設立。
• 2002年（平成14年）5月 - 株式会社ダイクマの株式をイトーヨーカ堂グループから取得し子会社化。
• 2004年（平成16年）
  • 1月14日 - 株式会社神代の株式を取得し子会社化。
  • 5月25日 - 和光ヤマダ電機を株式会社関西ヤマダ電機に社名変更。
  • 6月1日 - 株式会社神代を株式会社KOUZIROに社名変更。
  • 6月11日 - 初の都市型店舗「テックランド広島中央本店」が開店。
  • 7月23日 - 沖縄初進出となる「テックランド具志川店」を沖縄ヤマダ電機が出店。なお沖縄初出店・具志川店を皮切りに「家電パソコン修理センター」を店内に初めて設置。以降LABIや大型店舗などに修理センターを配置するきっかけとなる。
• 2005年（平成17年）
  • 1月27日 - 初の駅前（駅直結）型店舗「テックランド別府駅前店」が開店。
  • 2月25日 - 日本の専門店として初めて連結売上高が1兆円を突破。
  • 7月14日 - マキヤと合弁会社・株式会社東海テックランドを設立（「ヤベデンキ」をテックランドに転換）。
  • 7月29日 - 「テックランド徳島藍住店」を出店し、1999年の京都八幡店で本格的に始まった全都道府県進出をわずか6年で達成。
  • 9月1日 - 豊栄家電から小型電器店フランチャイザー事業を分離して、合弁会社・コスモスベリーズ株式会社を設立。
  • 11月1日 - マルナカ、ダイナマイトコーポレーションと三社で合弁会社・株式会社中四国テックランドを設立（「デンキのダイナマイト」をテックランドに転換）。
• 2006年（平成18年）3月10日 - 初のターミナル駅隣接型店舗「LABI1 なんば」が開店。
• 2007年（平成19年）
  • 2月 - 正一電気と合弁会社・株式会社九州テックランドを設立。
  • 6月29日 - 株式会社ぷれっそホールディングスの全株式を新生銀行系ファンドから取得し、完全子会社化。
  • 9月26日 - 株式会社キムラヤセレクトの株式94.25%をアセット・マネージャーズ系ファンドから取得し、子会社化。
  • 10月1日 - 株式会社東海テックランドの残りの株式（マキヤ80%）を買い取り完全子会社化。
  • 12月 - ぷれっそホールディングス傘下のサトームセン全店舗をテックランドとLABIに転換。
• 2008年（平成20年）
  • 6月27日 - 株主総会をもって、山田昇代表取締役CEOが社長から会長へ、山田の甥の一宮忠男代表取締役COOが副社長から社長に昇格。
  • 7月1日 - 本社を群馬県高崎市栄町1番1号の高崎駅東口前に移転。
  • 10月1日 - 株式会社九州テックランドの残りの株式（正一電気60%）を買い取り完全子会社化。
  • 10月15日 - 株式会社中四国テックランドの残りの株式（マルナカ25%、ダイナマイトコーポレーション5%）を買い取り完全子会社化。
  • 12月1日 - コスモスベリーズ株式会社の残りの株式（豊栄家電保有の49%）を買い取り、完全子会社化。
• 2009年（平成21年）
  • （旧）九十九電機株式会社のスポンサー企業として株式会社Project Whiteを設立。
  • 1月6日 - （旧）九十九電機株式会社からの事業譲受についての基本合意書締結。
  • 1月31日 - （旧）九十九電機株式会社からの事業譲受についての事業譲渡契約書締結。
  • 3月10日 - （旧）九十九電機株式会社から株式会社Project Whiteへの事業譲渡が完了。
  • 7月1日 - ぷれっそホールディングス傘下の株式会社星電社の「せいでん」ブランドの8店舗をテックランドとLABI（LABI三宮）に転換、転換しない2店は閉店する。なお、他の既存店と区別するため、看板やチラシには「せいでん」ロゴが入っている。
  • 8月1日 - マツヤデンキより16店舗をテックランドに転換。
• 2010年（平成22年）
  • 4月1日 - 日本の家電量販店として初めて売上高2兆円突破。（国内初、世界第2位）
  • 9月1日 - 子会社の株式会社ダイクマが、同じ子会社の株式会社関西ヤマダ電機、株式会社東海テックランド、株式会社中四国テックランドの3社を吸収合併。
  • 9月11日 - 中古住宅事業に来年から本格参入する方針を明らかにした。
  • 12月10日 - 初の海外店舗として、中国・遼寧省瀋陽市にLABI瀋陽を開店。
• 2011年（平成23年）
  • 6月10日 - 中国・天津市にLABI天津を開店。
  • 10月12日 - 株式公開買付けと第三者割当増資引き受けにより、住宅メーカーのエス・バイ・エルを連結子会社とする。
• 2012年（平成24年）
  • 3月22日 - 中国・江蘇省南京市にLABI南京を開店。
  • 12月13日 - ベスト電器を子会社化する。
• 2013年（平成25年）
  • 5月31日 - 完全子会社のダイクマとサトームセンを吸収合併。
  • 5月31日 - LABI南京閉店。
  • 6月6日 - LABI天津6月末閉店を発表。
  • 6月27日 - 業績不振の責任を明確にするため、全取締役を降格。山田昇が社長に復帰。
• 2014年（平成26年）
  • 9月6日 - 2014年ブラック企業大賞およびWEB投票賞を獲得
  • 10月1日 - 「ベスト電器との資本・業務提携における公正取引委員会へ申し出た10地域の問題解消措置」に伴い、テックランドNew秩父店をエディオンへ譲渡(ヤマダ電機としての営業は9月16日に終了し、10月25日にエディオン秩父店として開店)。
  • 10月1日 - 1株につき10株に分割。9664万8,974株から9億6648万9,740株発行となる。
• 2015年（平成27年）
  • 5月7日 - ソフトバンクと資本業務提携する契約を締結。
  • 5月25日 - 構造改革の一環として、同年4月 - 5月末日までの間にスクラップ&ビルドや業態転換する店舗を含めて46店舗を閉鎖する予定であることを発表。
  • 6月24日 - 上述に加え11店を追加で閉鎖することが明らかとなる。
  • 9月1日 - 非連結子会社であるキムラヤセレクトを吸収合併。
• 2016年（平成28年）4月1日 - 山田昇社長兼CEOが会長兼取締役会議長、一宮忠男副社長兼COOが副会長兼CEOに退き、社長には桑野光正取締役が昇格。
• 2017年（平成29年）
  • 3月1日 - 完全子会社とした南九州ヤマダ電機を吸収合併。
  • 7月1日 - ベスト電器を株式交換により完全子会社とする。
• 2018年（平成30年）
  • 4月1日 - 連結子会社としたナカヤマを吸収合併。
  • 9月1日 - ヤマダ・エスバイエルホームを簡易株式交換により完全子会社化。
• 2019年（令和元年）12月30日 - 経営再建中の大塚家具を子会社化。
• 2020年（令和2年）
  • 4月1日 - 非連結子会社の田中屋川島酒店を吸収合併。これによりECサイトで酒類を全国販売するために必要となる1989年6月1日以前に発行された酒類販売業免許を取得。
  • 5月14日 - ナックグループであったレオハウス（後のヤマダレオハウス）を完全子会社化。
  • 10月1日 - 持株会社体制へ移行し、旧法人は株式会社ヤマダホールディングスへ商号変更し、事業を株式会社ヤマダデンキに承継。また、3月中に設立された株式会社ヤマダ環境資源開発ホールディングスを中心に環境資源開発事業を展開。
  • 10月29日 - ヒノキヤグループを子会社化。
• 2021年（令和3年）
  • 3月1日 - 株式会社ヤマダデンキが株式会社沖縄ヤマダ電機を吸収合併。
  • 7月1日 - グループ内における組織再編を実施（詳細は、グループ再編を参照）。なお、この再編により株式会社ヤマダデンキは「TSUKUMO」・「ベスト電器」・「マツヤデンキ」・「Caden」の4つの店舗ブランドを継承した。
  • 9月1日 - 大塚家具を株式交換により完全子会社化。
  • 9月30日 - 代表取締役兼社長執行役員の三嶋恒夫が健康上の理由により退任。

ヤマダホールディングスグループ

ヤマダホールディングスグループは、2020年10月1日に誕生したヤマダホールディングスを持株会社、ヤマダデンキを中核として構成されている。

株式会社ヤマダホールディングス
YAMADA HOLDINGS CO., LTD.

種類	株式会社
機関設計	監査役設置会社
市場情報	東証1部 9831 2000年9月上場
略称	ヤマダHD
本社所在地	日本 〒370-0841 群馬県高崎市栄町1-1
設立	1978年（昭和53年）6月1日 （日本電線工業株式会社）
業種	小売業
法人番号	4070001011201
事業内容	グループ経営戦略の企画・立案及びグループ会社の経営管理・監督、グループ共通業務等
代表者	代表取締役会長兼社長 山田昇 代表取締役 小林辰夫
資本金	710億5,800万円
発行済株式総数	9億6,648万9,000株
売上高	連結：1兆7,525億06百万円 （2021年3月期）
営業利益	連結：920億78百万円 （2021年3月期）
経常利益	連結：988億75百万円 （2021年3月期）
純利益	連結：517億98百万円 （2021年3月期）
純資産	連結：6,725億45百万円 （2021年3月期）
総資産	連結：1兆2,525億99百万円 （2021年3月期）
従業員数	連結：21,431人 単体：11,154人 （2021年3月期）
決算期	3月31日
会計監査人	有限責任あずさ監査法人
主要株主	株式会社テックプランニング 7.42% 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）6.76% Goldman Sachs International 6.69% ソフトバンクグループ株式会社 5.49% 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口）5.17% 山田 昇 3.29% State Street Bank West client - TREATY 505234 2.41% MLI For Client General OMNI NON COLLATERAL NON TREATY-PB 2.16% 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口9）2.01% 株式会社群馬銀行 1.98%
主要子会社	グループ会社の節を参照
外部リンク	https://www.yamada-holdings.jp/
特記事項：旧ヤマダ電機は1983年9月1日設立。 以下、株主における常任代理人を示す。 ・第三位：ゴールドマン・サックス証券株式会社 ・第七位：株式会社みずほ銀行決済営業部 ・第八位：メリルリンチ日本証券株式会社

主な提携・買収

ヤマダ電機→ヤマダホールディングスは東証一部上場以降、積極的に規模の拡大を指向しており、その手段の一つとしてM&Aを行っている。

2005年7月14日、静岡県が本拠の小売企業・株式会社マキヤと合弁会社・東海テックランドを設立（マキヤ80%、ヤマダ20%）。マキヤが営業する電器店業態「ヤベデンキ」を新会社に分離してテックランドに転換したが、業績が振るわなかったためフランチャイズ方式を断念。2007年10月1日、マキヤ保有分の東海テックランド株式をヤマダ電機が買い取り、完全子会社化した。

2005年11月1日、香川県を中心にスーパーマーケットを営業する株式会社マルナカ（現：マックスバリュ西日本株式会社）、および株式会社ダイナマイトコーポレーションとともに中四国テックランドを設立（ヤマダ55%、マルナカ25%、ダイナマイト20%）。ダイナマイトが営業する電器店業態「デンキのダイナマイト」の主力店舗を新会社に分離してテックランドのフランチャイズに転換。これにより実質的に「デンキのダイナマイト」店舗を買収した。

九州でケーズデンキのフランチャイズを展開していた正一電気が、ケーズとの契約終了後の2007年2月に合弁会社・九州テックランドを設立（正一電気60%、ヤマダ40%）。正一電気が営業していたケーズデンキ店舗はテックランドに転換された。

2007年6月29日、新生銀行系ファンドの傘下で経営を再建したぷれっそホールディングスの全株式を取得し完全子会社化。9月26日には、独立系投資会社のアセット・マネジャーズ系のファンドから、ディスカウントショップのキムラヤを運営する株式会社キムラヤセレクト（現：株式会社イーウェルネス）の株式94.25%を取得して、連結子会社化した。

また、2007年9月頃から、業界7位のベスト電器の株式を純投資目的として買い進め実質的な筆頭株主となり、ベスト電器がビックカメラとの資本・業務提携を発表した後も、2007年11月には同社株式を40%まで買い増しする意向を示していた。ところが、2008年8月25日に、ベスト電器がビックカメラに対して第三者割当増資を行い、ビックカメラの株式比率は14.86%となり、2008年10月には、ビックカメラが株式を追加取得し、持株比率を15.03%まで高めて持分法適用関連会社化したため、当時のヤマダ電機はベスト電器との提携を一時は断念し、株式保有は引き継き続けるものの、売却も検討するとしていた。

2009年1月に、民事再生手続中の九十九電機から事業譲受する株式会社Project Whiteを設立し、同年3月10日に事業譲受が完了。

2012年7月13日、ベスト電器と資本・業務提携を行うことを正式発表。同年12月10日に公正取引委員会の承認を経て、13日に子会社化した。

2015年5月7日、ソフトバンクと資本業務提携契約を締結した。同社との提携によって携帯電話を含む通信サービスの販売などを一段と強化したいとしている。

2017年7月1日、連結子会社のベスト電器を完全子会社化した。

2019年12月12日、大塚家具と資本提携を行うことを発表。12月30日に子会社化。

2020年10月29日、住宅・不動産関連業のヒノキヤグループを子会社化した。

グループ組織再編

2021年1月18日に、同年7月をめどにグループ組織再編を行うことが決議された。一部先行で再編や子会社化が実施され、同年7月1日に予定されていた再編をすべて完了し、新体制に移行された。

• 2021年2月1日
  • 住宅セグメント：中間持株会社となるヤマダ住建ホールディングス（以下、ヤマダ住建HD）を設立
• 2021年2月25日
  • 再編に先立ち、シー・アイ・シー、インバースネット、テス、家守りホールディングスの4社が簡易株式交換によりヤマダホールディングスの完全子会社となる。
• 2021年2月26日
  • 住宅セグメント：ヤマダホームズがヤマダレオハウスとヤマダ不動産の2社を吸収合併した後、ヤマダホームズ、ワイ・ジャスト、家守りホールディングスの3社が株式交換によりヤマダ住建HDの子会社となる。
  • 金融セグメント：ヤマダフィナンシャルが株式譲渡によりヤマダファイナンスサービス（以下、ヤマダFS）の子会社となる。
  • 環境セグメント：シー・アイ・シー、インバースネット、東金属の3社が株式譲渡によりヤマダ環境資源開発ホールディングスの子会社となる。
• 2021年3月1日
  • 家電セグメント：同セグメントでの再編に先立ち、沖縄ヤマダ電機がヤマダデンキへ吸収合併。
  • サービスセグメント：ヤマダデリバリーワークサービスがテスを吸収合併。
• 2021年3月30日
  • 金融セグメント：ヤマダ少額短期保険が株式譲渡によりヤマダFSの子会社となる。
• 2021年6月1日
  • 金融セグメント：ヤマダライフ保険が株式譲渡によりヤマダFSの子会社となる。
• 2021年7月1日
  • 「家電セグメント」を「デンキセグメント」に、「サービスセグメント」を「その他セグメント」にそれぞれセグメント名を変え、一部のグループ会社はセグメント名変更に伴って所属セグメントを変更。
  • デンキセグメント：ヤマダデンキを存続会社として、ベスト電器、九州テックランド、Project White、マツヤデンキ、星電社、黒川デンキ（ベスト電器の100%子会社）および加藤商事（非連結子会社で、星電社の100%子会社）の7社を吸収合併。併せて、ヤマダデンキを北海道、東北、北関東、西関東、東京、東関東、北陸、東海、近畿、中四国、九州の11の地域区分による社内分社制を導入。
  • 金融セグメント：ヤマダFSがベスト電器の完全子会社であったベストクレジットサービスを吸収合併。また、ベストサービスの子会社であったリペア・デポがヤマダFSの子会社となる。
  • その他セグメント：ヤマダテクニカルサービス がベスト電器の完全子会社であったベストサービスを吸収合併。また、日本ツーリストクラブとベスト電器の完全子会社であったJ・スタッフがヤマダホールディングスの完全子会社となる。

グループ会社

デンキセグメント

• 株式会社ヤマダデンキ - 当社の事業を継承。2021年7月の再編により、グループ会社が運営していた「TSUKUMO」・「ベスト電器」・「マツヤデンキ」の店舗ブランドを引き継いだ。

住建セグメント

• 株式会社ヤマダ住建ホールディングス - 2021年2月1日設立。住建セグメントを統括する中間持株会社として設立。
  • 株式会社ヤマダホームズ - 住宅メーカー。完全子会社。2013年6月1日にエス・バイ・エル株式会社から商号変更。2018年10月1日に株式会社ヤマダ・エスバイエルホームから再度商号変更。
  • 株式会社ワイ・ジャスト - 建設工事の請負、不動産取引、太陽光発電システム、スマートハウスの設計・施工・販売など。
  • 株式会社家守り - 住宅の警備保障等。2021年3月1日付で株式会社家守りホールディングスから商号変更された。
• 株式会社ハウステック - 住宅設備機器メーカー（設立当初は日立ハウステックで、元日立グループであった）。完全子会社。2012年6月にハウステックホールディングス（当時）を全株取得し完全子会社化。2013年6月にハウステックがハウステックHDを吸収合併した。
• 株式会社ヒノキヤグループ - 住宅・断熱材・不動産投資・リフォーム・介護保育事業等。

金融セグメント

• 株式会社ヤマダファイナンスサービス
  • 株式会社ヤマダフィナンシャル - 金融関連事業。株式会社クレディセゾンとの共同出資により設立（66%出資）。
  • 株式会社ヤマダ少額短期保険 - 自然災害による家財・建物の損壊等に特化した総合型保険を運用。
  • 株式会社ヤマダライフ保険 - ヤマダデンキ各店において「ずっと寄り添うパートナーをご紹介する窓口」を展開。
  • 株式会社リペア・デポ - 家電製品並びにオール電化の延長保証サービスの事業。2021年7月のグループ再編前はベスト電器の100%子会社のベストサービス（グループ再編によりヤマダテクニカルサービスへ吸収合併）の100%子会社であった。

環境セグメント

• 株式会社ヤマダ環境資源開発ホールディングス - セグメントの統括
  • 株式会社シー・アイ・シー - 廃棄家電処理の委託業者。
  • インバースネット株式会社 - 中古パソコンの買取・販売事業が主だが、2013年7月に当社へ吸収合併された株式会社KOUZIROからパソコン事業を譲り受けたことにより、新品パソコンの開発・製造・販売も行っている。
  • 東金属株式会社
• 株式会社三久 - 建設工事現場より排出される建築系廃棄物のリサイクル・再資源化を中心とした廃棄物の中間処理業。2021年3月31日に株式取得により子会社化した。

その他セグメント

• 株式会社ヤマダトレーディング - 住宅建材・住宅設備機器の総合建材商社。
• 株式会社ヤマダフードサービス - 直営レストラン、および家電住まいる館内でのカフェコーナーの運営、並びにテナント事業等。
• 株式会社ヤマダテクニカルサービス - 2020年3月にヤマダデリバリーワークサービス株式会社として設立。グループ内での配送装置・取付工事を担う。2021年5月25日付で商号変更された。
• 日本ツーリストクラブ株式会社 - 旅行代理店
• コスモス・ベリーズ株式会社 - フランチャイズ関連事業。2005年9月に豊栄家電との合弁会社として設立されたが、2008年12月1日に株式取得により完全子会社化。
• 株式会社イーウェルネス - ドラッグストア「キムラヤ」の運営や化粧品ブランド「プインプル」の製造販売。旧・キムラヤセレクトより会社分割にて事業継承する形で株式会社ワイズセレクトが設立され、2017年3月に株式会社プインプルを吸収合併。2021年4月1日付で商号変更された。
• 株式会社J・スタッフ - 旧ベスト電器傘下の人材派遣業
• 株式会社大塚家具 - 2019年12月30日に連結子会社化。2021年9月1日に完全子会社化。
• 株式会社ビー・ピー・シー - 当社・福岡県・福岡市及びその他地元企業の出資により運営する第三セクター方式の重度障がい者多数雇用事業所で、印刷製本業務を行う。

かつて存在したグループ会社

2015年の大量閉店で閉店となったテックランド永山店は、かつてはサトームセンの店舗だった。

• 株式会社ぷれっそホールディングス - マツヤデンキ・星電社・サトームセンを経営統合した持株会社。ヤマダ電機の完全子会社となってからも中間持株会社として存続していたが、2012年度内に清算結了。傘下三社はヤマダ電機の直接の子会社となった。
• 以下の3社は、2010年9月1日付でダイクマに合併され解散した。
  • 株式会社関西ヤマダ電機 - 兵庫県と滋賀県に3店舗。2001年に和光電気との合弁会社・株式会社和光ヤマダ電機として設立されたが、合弁解消後に株式会社関西ヤマダ電機に商号変更、完全子会社化。
  • 株式会社東海テックランド - マキヤとの合弁だったが、2007年10月1日に株式取得により完全子会社化。2009年5月25日付でヤマダ電機に合併予定だったが同年5月23日に合併を中止し、グループ会社のダイクマとの合併に変更となった。
  • 株式会社中四国テックランド - マルナカとダイナマイトコーポレーションとの合弁だったが、2008年10月15日付で株式取得により完全子会社化。2009年5月25日付でヤマダ電機に合併予定だったが同年5月23日に合併を中止し、グループ会社のダイクマとの合併に変更となった。

  なお、中四国テックランドに代わるマルナカとの合弁会社の株式会社デンキランドは、看板に「YAMADA（ロゴ表記）GR.」とあるものの、ヤマダ電機の資本が低いため（出資比率はマルナカ60%、ヤマダ電機40%）グループ会社には数えない。デンキランドはマルナカのイオングループ入りに伴い2012年に事業終息し、現在は清算されて完全消滅している。

• 以下の2社は、2013年5月31日にヤマダ電機が吸収合併した。
  • サトームセン株式会社 - 2008年7月15日に事業停止。その後はヤマダ電機への店舗賃貸のみを行っていた。
  • 株式会社ダイクマ
• 株式会社KOUZIRO - コンピュータ及び周辺機器の製造業者。2004年1月に株式会社神代に出資し、商号変更して子会社化。2013年7月16日にヤマダ電機が吸収合併。
• 株式会社ヤマダハウジング - 当社の建築物の修繕や増改築、リフォームなど。同業務を自社で実施できる体制が整えられたことで、2009年5月に解散し、同年8月に清算結了。なお、リフォームに関しては2020年10月にグループ会社となった株式会社ヒノキヤグループの子会社である株式会社桧家リフォーミングでも行われている。
• BB光販売株式会社 - 電気工事並びに電気通信工事業。同業務をグループ会社の株式会社ワイ・ジャストで実施できる態勢が整えられたことで、2009年4月に解散し、同年7月に清算結了。
• 株式会社キムラヤセレクト - 「キムラヤ」を運営していた。2007年9月26日に94.25%の株式を取得し子会社化。2015年9月1日にヤマダ電機が吸収合併。
• 南九州ヤマダ電機株式会社 - 鹿児島県内で4店舗運営。南国殖産との合弁（60%出資）であったが、2017年1月1日に完全子会社化。2017年3月1日にヤマダ電機が吸収合併。
• 株式会社プインプル - 美容・健康関連事業。2017年3月1日に株式会社ワイズセレクトが吸収合併。
• 株式会社ヤマダエコソリューション - エネルギー関連事業。2003年1月に株式会社クライムエンターテイメントに出資し、関係会社化。2010年4月1日に現在の商号に変更。2017年4月に全株式を売却してグループから離脱。2020年2月21日に債権者から破産を申し立てられ、同年9月11日に東京地方裁判所から破産手続開始決定。なお、同社で行っていた配送設置・取付工事については、2020年3月に設立された株式会社ヤマダテクニカルサービスにて事業を行っている。
• 株式会社ヤマダ・ウッドハウス - 2013年11月1日に完全子会社として設立した住宅メーカー。2018年10月1日にヤマダ・エスバイエルホームに吸収合併され解散。
• 以下の2社は、2021年2月1日付でヤマダホームズへ吸収合併され、解散した。
  • 株式会社ヤマダレオハウス - 住宅メーカー。株式会社ナックのグループ会社だったレオハウスを2020年5月1日に完全子会社化し同月14日に商号変更。
  • 株式会社ヤマダ不動産 - グループ会社と連携した不動産事業を展開。
• 株式会社沖縄ヤマダ電機 - 沖縄県内に4店舗。完全子会社。2021年3月1日付でヤマダデンキへ吸収合併され解散。
• 以下の5社は、2021年7月1日付でヤマダデンキへ吸収合併され解散した。
  • 株式会社九州テックランド - 正一電気との合弁だったが、2008年10月1日に株式取得により完全子会社化。
  • 株式会社ベスト電器 - 2012年12月に連結子会社化。2017年7月に完全子会社化。
  • 株式会社マツヤデンキ - 完全子会社。
  • 株式会社星電社 - 完全子会社。2009年6月30日をもって2店が閉鎖される以外は三宮本店がLABI三宮、他の店舗はテックランドに転換。
  • 株式会社Project White - 自作パソコンのパーツショップ「TSUKUMO（ツクモ）」の運営会社（完全子会社）。同ブランドで展開するパソコンの製造・販売も行っている。2009年、民事再生法のスポンサー企業として設立、同年3月10日、（旧）九十九電機株式会社より事業譲渡。

CM

2019年より、貫地谷しほりと又吉直樹（ピース）が共演するCMシリーズが放映されている。「YAMADA」名義であっても、住宅関連のCMは放映される。

スポンサー

日本テレビ系列（NNN・NNS）

• news every.（隔週・18時台前半ナショナルスポンサー）
• 踊る!さんま御殿!!（2020年4月7日の報道特番から。）

TBS系列（JNN）

• news23（2019年4月から。）
• サンデーモーニング

テレビ朝日系列（ANN）

• 帰れマンデー見っけ隊!!
• ザワつく!金曜日
• ポツンと一軒家

フジテレビ系列（FNN・FNS）

• FNNスーパーニュース→FNNみんなのニュース
• めざましテレビ（テレビ静岡・LEO HOUSE名義）

その他

• ぐんまちゃん（群馬テレビ他）

過去の出演者

• バカルディ（現・さまぁ〜ず）
• 高嶋政伸
• 中村俊輔
• 墨絵師、御歌頭（2015年）ライブペインティングで出演
• 高橋尚子（2011年 - ）
• えなりかずき（2012年 - ）

評価

• 企業・キャリア情報サイト「キャリコネ」を運営するグローバルウェイが2010年9月21日に発表した「愛社されている企業、愛社されていない企業 主要133社ランキング」において、「愛社されていない企業」部門でUSENに次ぐワースト2位にランクインした。同サイトに寄せられた社員の意見として有給休暇のとりにくい社風と長時間勤務に対する不満が寄せられている。
• メディアフラッグ（現：インパクトホールディングス）が行なった「2013年度 CSアワード家電量販店部門」の総合顧客満足度で1位を獲得している。ただし、以下記載の日経ビジネスのアフターサービスの満足度に関するアンケート調査では、毎年最下位となっている。
• 日経ビジネス2008年7月28日号に掲載されたアフターサービスの満足度に関するアンケート調査で、家電量販店部門において16社中最下位となった。これについてヤマダ電機は、調査が事前に登録していたモニターを対象に行われたことについて「読者は、国民全体からアンケートの回答者を無作為抽出したと誤解する可能性が高く、不適切だ」と指摘、名誉を傷つけられたとして発行元の日経BPに5,500万円の損害賠償などを求め提訴。2010年12月14日、東京地方裁判所（石井浩裁判長）は日経ビジネスがモニターから回答者を無作為抽出した上で、組織票を防ぐ対策を行っていたことなどから「合理的な調査結果になるような配慮がなされていた」として、ヤマダ側の請求を棄却した。
• 2010年7月の「日経ビジネス」記事掲載時には、ケーズデンキが1位(前年：4位)、ヤマダ電機は家電量販店の中では最下位（当時）にあたる14位（前年と同位）とされ、ケーズデンキは同年8月から約1年間に亘り、当該記事を各店舗で配布した（もちろん発行元の日経BPの許可を得ていた）。これに対しヤマダ電機側は、「ヤマダ電機のサービスが著しく劣っていると消費者に誤認を与えかねず、営業妨害に当たり違法である」などと主張して、5,500万円の損害賠償を求め東京地裁に訴訟を起こした。しかし、東京地裁の石井浩裁判長は「ランキングの根拠となった調査には、恣意(しい)的な結果が生じるような事情はなかった」と述べ、ヤマダ電機側の請求を棄却した。

不祥事・事件

• 後述する労働問題等により2014年ブラック企業大賞にノミネートされ、大賞およびWEB投票賞を受賞した。

独占禁止法違反・職業安定法違反

2007年1月23日付の読売新聞記事において、LABI1なんば店でメーカー応援者（ヘルパー）に対する店側からの命令指示が行われており、職業安定法違反、二重派遣・二重命令にあたると報道された。店舗側がヘルパーに対してノルマを課し、また営業報告書を書かせ「何件アプローチして何件獲得したのか、販売価格はいくらか」と徹底させ、成績が悪ければ罵声を浴びせたりするとされる。同支店だけでなく全国の店舗で同様の行為があったとする指摘もある。

ヤマダ電機は「違法な事実はなく報道には誤解が含まれている」と全面的に否定、読売新聞の取材方法にも問題があるなどと反論している。後の 週刊文春2007年3月15日号・3月22日号記事によると、一連の読売新聞報道について、ヤマダ電機から読売新聞社に対して折り込みチラシの出稿を差し止めるとの圧力があり、読売新聞社がこれに屈して2007年1月27日朝刊の12版まで出ていた記事を13版以降削除した、としている。読売新聞はこれを全面的に否定し、週刊文春に記事の訂正と謝罪を求めている。

公正取引委員会が取引先に対する優位な立場を利用して、納入業者に不当な人材派遣を求めた疑いがあるなどとして、独占禁止法違反（不公正な取引方法）容疑で同社本社や数店舗に立ち入り検査に入ったことが同日夕刊各紙にて報道された

2008年6月30日、公正取引委員会は同社の優越的地位の乱用を再び認定し、独占禁止法違反（不公正な取引方法）で排除措置命令を出した。公取委が認定した不当な派遣人数は延べ約16万6000人にのぼり、過去最大規模となった。家電販売店に対する同命令は初めてである。これに対してヤマダ電機は「排除命令を真摯（しんし）に受け止め、コンプライアンス体制の強化に努める」とコメントした。一方7月10日に本社で開いた記者会見において、山田昇会長は「納入業者側にも販路拡大のメリットがある。大手などは『お金は不要だ』と言っている。（派遣は）相手からの要望で、いなくてもいい」と発言した。

特定家庭用機器再商品化法事件

2007年3月30日、埼玉県熊谷市の熊谷配工センターで、家電リサイクル料金を受け取って顧客から回収した不要家電品を、中古品販売業者や輸出業者へ横流ししていたことが発覚した。経済産業省と環境省の調査が入り、ヤマダは現地の担当業者を告訴した。ヤマダ側の説明によれば「この業者が単独で行ったもので、組織的なものではない」と話している。

従業員の自殺問題

パワーハラスメントによる従業員の自殺

契約社員として中途入社し神奈川県内の店舗に勤務していた男性（29歳）が、上司から「てめえ、うそつきなんだよ」「死んでみろ」と罵声を浴びせられ、2004年4月上旬に自殺した。遺族は2005年1月25日にヤマダ電機を安全配慮義務の懈怠により提訴した。

柏崎店従業員の過労自殺

契約社員として中途入社しテックランド柏崎店に勤務していた男性（23歳）が、正社員に登用と同時に管理職へ就任させられ、2007年9月19日に過労で自殺した。長岡労働基準監督署は、2011年6月に労災と認定した。労基署の調査によれば、死亡一ヶ月前の残業時間は100時間を超えていた。赴任後は、休みを取れなかったという。遺族は2013年12月11日にヤマダ電機を提訴した。その後、2017年1月13日に裁判上の和解が成立した。

船引店従業員の過労自殺

テックランド船引店に勤務していた男性店長が、営業不振を要因とするプレッシャーから架空売上を計上してしまい、2013年7月に自殺した。

所得税の申告漏れ

同社が、関東信越国税局の税務調査により、2013年3月期から2016年3月期までの3年間に亘り、約28億円の申告漏れを指摘されていたことが、2018年1月に判明した。中国の子会社への貸付金を巡り、期末時のルートで申告すべきところ、貸付時のレートのまま申告していた模様である。同社は追徴税額約6億円を含め修正申告を行ったとしている。

陸上競技部

陸上競技部の活動が知られている。2004年に休部となったみずほ銀行の陸上競技部を引き継ぐ形で「ヤマダ電機女子陸上競技部」として発足。2012年に元佛教大学陸上部監督で同大学を全日本大学女子駅伝（杜の都駅伝）連覇に導いた森川賢一を招聘し、森川の指導を受けた選手を多く入部させて力をつけている。

2017年3月を最後に廃部となったモンテローザより5名の選手と監督、マネージャーが移籍し、これに伴い「ヤマダ電機陸上競技部」に名称変更。2020年10月の持株会社化により「ヤマダホールディングス陸上競技部」に名称変更。

選手寮を北群馬郡吉岡町に置いており（ちなみに同町にヤマダデンキの店舗はない）、選手が集団生活しながら競技活動を送っている。同町に後援会も作られており、地域交流も行われている。

2021年現在の女子中長距離部監督は高木雅一、コーチは横山景。トラック&フィールド部監督は田中宏昌。以下の所属選手には変動があり、チーム紹介 公式HP 参照。

女子中長距離所属選手

• 石井寿美
• 清水真帆
• 柴田彩花
• 岡本春美
• 筒井咲帆
• 米澤杏樹
• 荻野実夕
• 星野輝麗 - 2021年に常磐高校から入部。

元所属選手

• 西原加純 - 2021年2月に森川賢一監督らと共にシスメックスに移籍。
• 田崎優理 - 2021年7月にシスメックスに移籍。
• 末山優珠 - 2021年に小林高校から入部したが同年10月に退部。
• 宮城亜支亜
• 鈴木翔子
• 高田晴奈
• 竹地志帆
• 横瀬彩也香
• 安藤実来
• 渋谷璃沙
• 畠山実弓 - 2021年現在マネージャー
• 石橋麻衣
• 市川珠李
• 森本紗和
• 青山友莉菜
• 森唯我
• 森知奈美
• 北島良子

トラック&フィールド所属選手

• 柏村亮太
• 小田大樹
• 安部孝駿

元所属選手

• 増野元太
• 山﨑謙吾
• 桐山智衣
• 札場大輝
• 中村紫織 - 2021年現在マネージャー

エピソード

映像外部リンク
テックランド品川大井町店でのイベントの様子（2009年8月16日） - YouTube スターダストプロモーション公式チャンネルより インディーズデビューシングルが、ヤマダ電機での手売りのみでオリコン週間ランキング11位を達成し、メンバーは店先で号泣し喜びを分かち合った。 その5年後、念願の国立競技場コンサートを開催した際には、下積み時代を振り返る演出として、この映像がスクリーンに流された。

2014年に女性グループ初の国立競技場コンサートを行ったももいろクローバーZは、無名時代に全国のヤマダ電機の店頭で頻繁にライブを開催していた。

休日のETC料金がどこまで行っても上限1000円という当時の割引制度を利用し、車中泊をしながら各地のヤマダ電機を回って、店先で踊りCDを手売りしていたというエピソードがある。2009年5月24日から8月16日まで、『ヤマダ電機Presents 〜ももいろクローバーJAPANツアー2009 ももいろTyphooooon!〜』のツアータイトルで、24箇所の店舗で104公演の無料ライブを行った。

夏休み期間は毎日のようにライブを実施し、8月13日のヤマダ電機川崎店では、照明設備のないまま日没となったが、車のヘッドライトで照らしながらライブを続行したという逸話もある。

関連書籍

• 立石泰則 『ヤマダ電機の品格―No.1企業の激安哲学』 講談社、2008年。ISBN 978-4-06-214378-3 (ISBN 4-06-214378-X)

外部リンク

• ヤマダホールディングス
• ヤマダデンキ
• LABI ヤマダデンキ
• ヤマダウェブコム
• ヤマダモール
• ヤマダデンキ (@yamada_official) - X（旧Twitter）
• ヤマダデンキ (YAMADA.DENKI) - Facebook
• ヤマダデンキ【公式】チャンネル - YouTubeチャンネル