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'''男川駅'''(おとがわえき)は、[[愛知県]][[岡崎市]][[大西町 (岡崎市)|大西町]]揚枝にある[[名古屋鉄道]][[名鉄名古屋本線|名古屋本線]]の[[鉄道駅|駅]]である。駅番号は'''NH12'''。 |
'''男女川駅'''(おとがわえき)は、[[愛知県]][[岡崎市]][[大西町 (岡崎市)|大西町]]揚枝にある[[名古屋鉄道]][[名鉄名古屋本線|名古屋本線]]の[[鉄道駅|駅]]である。駅番号は'''NH12'''。 |
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== 概要 == |
== 概要 == |
2023年9月2日 (土) 12:14時点における版
男川駅 | |
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駅舎(2022年9月) | |
おとがわ OTOGAWA | |
◄NH11 美合 (2.0 km) (2.2 km) 東岡崎 NH13► | |
所在地 | 愛知県岡崎市大西町揚枝3-2 |
駅番号 | NH 12 |
所属事業者 | 名古屋鉄道 |
所属路線 | 名古屋本線 |
キロ程 | 27.6 km(豊橋起点) |
駅構造 | 地上駅 |
ホーム | 2面2線 |
乗降人員 -統計年度- |
4,051人/日 -2021年[1]- |
開業年月日 | 1926年(大正15年)4月1日 |
男女川駅(おとがわえき)は、愛知県岡崎市大西町揚枝にある名古屋鉄道名古屋本線の駅である。駅番号はNH12。
概要
manacaが利用可能である。駅集中管理システム(管理駅は東岡崎駅[2])を導入している。
準急・普通のほか、平日6時台に下りの急行が1本特別停車する。
歴史
- 1926年(大正15年)4月1日 - 愛知電気鉄道により開業。
- 1935年(昭和10年)8月1日 - 名岐鉄道への合併により名古屋鉄道が発足したため、同社の駅となる。
- 1948年(昭和23年)11月1日以前 - 無人化[3]。
- 2005年(平成17年)12月14日 - 駅集中管理システム開始及びトランパス導入。
- 2007年(平成19年)6月30日 - ダイヤ改正により快速急行・急行の各1本が特別停車[4]。
- 2008年(平成20年)12月27日 - ダイヤ改正により準急停車駅に昇格[5]。
- 2011年(平成23年)2月11日 - ICカード乗車券「manaca」の供用を開始する。
- 2012年(平成24年)2月29日 - 「トランパス」の供用を終了する。
-
旧駅舎
駅構造
6両編成対応の相対式2面2線ホームを持つ地上駅。半径800mでカーブする線路(上り線のみ105km/h制限)に合わせて湾曲している。
番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
---|---|---|---|
1 | NH 名古屋本線 | 下り | 東岡崎・金山・名鉄名古屋方面[6] |
2 | 上り | 豊橋・豊川稲荷方面[6] |
当駅から豊橋駅へは直通列車が停車しないため最低1回乗り換えが必要。豊川線の各駅へは朝や夕方以降に直通列車が停車するため乗り換えなしで行ける。
-
ホーム
-
駅名標
-
駅の南北をつなぐ地下道の入り口
配線図
← 豊橋方面 |
→ 東岡崎・ 名古屋方面 |
|
凡例 出典:[7] |
利用状況
現在、技術上の問題で一時的にグラフが表示されなくなっています。 |
- 『名鉄120年:近20年のあゆみ』によると2013年度当時の1日平均乗降人員は3,475人であり、この値は名鉄全駅(275駅)中121位、 名古屋本線(60駅)中34位であった[8]。
- 『名古屋鉄道百年史』によると1992年度当時の1日平均乗降人員は1,724人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅(岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間)を除く名鉄全駅(342駅)中182位、 名古屋本線(61駅)中45位であった[9]。
- 『岡崎市戦災復興誌』掲載の統計資料によると、1948年(昭和23年)11月1日 - 1949年(昭和24年)4月30日間の半期における一日平均乗降人員は593人であった[10]。
『愛知県統計年鑑』『岡崎市統計書』等によると、年間および一日平均の乗車人員、乗降人員の推移は以下の通りである。
年 | 年間統計 | 一日平均 | 備考 | |||
---|---|---|---|---|---|---|
乗車人員 | 乗降人員 | 乗車人員 | 乗降人員 | |||
総数 | 定期 | |||||
1935(昭和10)年度 | 25,864 | 49,175 | 71 | 134 | [11] | |
1936(昭和11)年度 | ||||||
1937(昭和12)年度 | ||||||
1938(昭和13)年度 | ||||||
1939(昭和14)年度 | ||||||
1940(昭和15)年度 | 36,351 | 73,053 | 100 | 200 | [11] | |
1941(昭和16)年度 | ||||||
1942(昭和17)年度 | ||||||
1943(昭和18)年度 | ||||||
1944(昭和19)年度 | ||||||
1945(昭和20)年度 | ||||||
1946(昭和21)年度 | ||||||
1947(昭和22)年度 | ||||||
1948(昭和23)年度下半期 | 593 | 1,304 | 期間は1948年11月 - 1949年4月末[12] | |||
1949(昭和24)年度 | 198,000 | 90,000 | 424,000 | *542 | *1,162 | 期間は1949年5月 - 1950年4月末[13] |
1950(昭和25)年度 | 126,000 | 73,000 | 269,000 | *345 | *737 | 期間は1949年11月 - 1950年10月末[14] |
1951(昭和26)年度 | 127,000 | 79,000 | 267,000 | *347 | *730 | [15] |
1952(昭和27)年度 | 111,571 | 72,000 | 227,777 | 306 | 624 | [16][17] |
1953(昭和28)年度 | 114,000 | 78,000 | 236,000 | 313 | 647 | [18] |
1954(昭和29)年度 | 107,000 | 72,000 | 214,000 | 293 | 586 | [19] |
1955(昭和30)年度 | 108,554 | 71,000 | 217,337 | 297 | 594 | [20][17] |
1956(昭和31)年度 | 107,000 | 62,000 | 214,000 | 293 | 586 | [21] |
1957(昭和32)年度 | 112,000 | 72,000 | 225,000 | 307 | 617 | [22] |
1958(昭和33)年度 | ||||||
1959(昭和34)年度 | ||||||
1960(昭和35)年度 | 144,701 | 289,787 | [17] | |||
1961(昭和36)年度 | ||||||
1962(昭和37)年度 | ||||||
1963(昭和38)年度 | ||||||
1964(昭和39)年度 | ||||||
1965(昭和40)年度 | 373,123 | 745,224 | [17] | |||
1966(昭和41)年度 | ||||||
1967(昭和42)年度 | ||||||
1968(昭和43)年度 | ||||||
1969(昭和44)年度 | ||||||
1970(昭和45)年度 | 308,424 | 617,153 | [17] | |||
1971(昭和46)年度 | ||||||
1972(昭和47)年度 | ||||||
1973(昭和48)年度 | ||||||
1974(昭和49)年度 | ||||||
1975(昭和50)年度 | 361,904 | 724,125 | [17] | |||
1976(昭和51)年度 | 353,540 | 707,307 | [23] | |||
1977(昭和52)年度 | 339,273 | 678,639 | [23] | |||
1978(昭和53)年度 | 347,872 | 307,410 | 696,227 | 965 | 1,931 | [24][25] |
1979(昭和54)年度 | 371,443 | 327,120 | 742,991 | 1,030 | 2,060 | [26][25] |
1980(昭和55)年度 | 353,837 | 309,420 | 707,745 | 981 | 1,963 | [27][25] |
1981(昭和56)年度 | 309,167 | 267,210 | 618,588 | 857 | 1,715 | [28][29] |
1982(昭和57)年度 | 281,413 | 237,540 | 563,557 | 780 | 1,562 | [30][29] |
1983(昭和58)年度 | 258,905 | 213,090 | 518,934 | 717 | 1,437 | [31][29] |
1984(昭和59)年度 | 251,401 | 201,210 | 502,779 | 696 | 1,393 | [32][29] |
1985(昭和60)年度 | 249,105 | 204,330 | 499,182 | 690 | 1,383 | [33][29] |
1986(昭和61)年度 | 253,689 | 206,550 | 508,685 | 703 | 1,409 | [34][35] |
1987(昭和62)年度 | 255,994 | 207,840 | 513,298 | 709 | 1,421 | [36][35] |
1988(昭和63)年度 | 258,815 | 209,310 | 519,362 | 717 | 1,439 | [37][35] |
1989(平成元)年度 | 276,138 | 224,610 | 554,235 | 765 | 1,536 | [38][35] |
1990(平成 | 2)年度289,003 | 240,030 | 579,750 | 801 | 1,607 | [39][35] |
1991(平成 | 3)年度304,708 | 253,770 | 611,467 | 844 | 1,694 | [40][41] |
1992(平成 | 4)年度309,803 | 249,000 | 622,097 | 858 | 1,724 | [42][41][9] |
1993(平成 | 5)年度312,104 | 252,450 | 626,462 | 865 | 1,736 | [43][41] |
1994(平成 | 6)年度323,638 | 262,620 | 650,119 | 897 | 1,801 | [44][41] |
1995(平成 | 7)年度341,282 | 277,890 | 685,839 | 945 | 1,899 | [45][41] |
1996(平成 | 8)年度350,200 | 283,710 | 703,844 | 970 | 1,950 | [46][47] |
1997(平成 | 9)年度355,263 | 290,670 | 716,271 | 984 | 1,985 | [48][47] |
1998(平成10)年度 | 377,383 | 294,390 | 758,397 | 1,045 | 2,100 | [49][47] |
1999(平成11)年度 | 356,707 | 277,980 | 716,445 | 987 | 1,983 | [50][47] |
2000(平成12)年度 | 343,486 | 267,390 | 689,887 | 951 | 1,910 | [51][47] |
2001(平成13)年度 | 347,915 | 269,790 | 698,954 | 963 | 1,935 | [52][53] |
2002(平成14)年度 | 342,956 | 258,180 | 689,557 | 949 | 1,909 | [54][53] |
2003(平成15)年度 | 357,233 | 265,080 | 718,294 | 988 | 1,987 | [55][53] |
2004(平成16)年度 | 370,549 | 280,950 | 745,650 | 1,026 | 2,064 | [56][53] |
2005(平成17)年度 | 408,820 | 319,500 | 821,665 | 1,132 | 2,275 | [57][58] |
2006(平成18)年度 | 461,724 | 354,720 | 920,380 | 1,278 | 2,549 | [59][60] |
2007(平成19)年度 | 498,563 | 388,410 | 992,709 | 1,380 | 2,748 | [61][60] |
2008(平成20)年度 | 500,645 | 381,210 | 993,986 | 1,386 | 2,752 | [62][60] |
2009(平成21)年度 | 521,660 | 396,990 | 1,040,443 | 1,444 | 2,881 | [63][60] |
2010(平成22)年度 | 551,177 | 420,120 | 1,098,010 | 1,526 | 3,040 | [64][60] |
2011(平成23)年度 | 583,801 | 1,155,930 | [65] | |||
2012(平成24)年度 | 608,743 | 1,206,680 | [65] | |||
2013(平成25)年度 | 634,834 | 1,255,735 | 3,475 | [65][8] | ||
2014(平成26)年度 | 642,858 | 1,273,047 | [65] | |||
2015(平成27)年度 | 693,744 | 1,374,784 | [65] | |||
2016(平成28)年度 | 705,812 | 1,399,919 | [66] | |||
2017(平成29)年度 | 750,178 | 1,486,668 | [66] | |||
2018(平成30)年度 | 808,455 | 1,601,332 | [66] | |||
2019(令和元)年度 | 829,970 | 1,642,961 | 4,546 | [66][67] | ||
2020(令和 | 2)年度688,927 | 1,366,360 | 3,786 | [66][68] | ||
2021(令和 | 3)年度4,051 | [69] |
斜体の値は千人単位(千人未満四捨五入)
* 千人単位からの概算値
トランパス導入前から無人駅だが、近くに高校があるため、平日朝夕は学生で賑わう。駅周辺にはマンションの建設が進んでおり利用客は少しずつ増加している。学校が休日となる土休日の利用客は少ない。
駅周辺施設
周辺は、マンションが林立する。
また、学校が複数立地し、近くに住む住民だけでなく学生の利用も多い。
学校
その他
- 小豆坂古戦場
- 名鉄バス「男川」バス停
- 岡崎インターチェンジ:東名高速道路
- 愛知県道26号岡崎環状線(竜東メーンロード)
- 岡崎竜美丘郵便局
隣の駅
脚注
- ^ “令和3年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2022年7月24日閲覧。
- ^ 共通SFカードシステム「トランパス」を名古屋本線未導入駅10駅と豊川線3駅に導入します - 名古屋鉄道、2005年11月15日
- ^ 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、866頁。
- ^ “平成19年6月30日(土)にダイヤ改正を実施 ―犬山線・河和線で一部特別車特急の運行を開始―” (PDF). 名古屋鉄道. 2015年3月9日閲覧。
- ^ 太田貴之「輸送と運転 近年の動向」『鉄道ピクトリアル』第816巻、電気車研究会、2009年3月、44頁。
- ^ a b “男川(NH12)(おとがわ) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
- ^ 電気車研究会、『鉄道ピクトリアル』通巻第816号 2009年3月 臨時増刊号 「特集 - 名古屋鉄道」、巻末折込「名古屋鉄道 配線略図」
- ^ a b 名鉄120年史編纂委員会事務局(編)『名鉄120年:近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。
- ^ a b 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。
- ^ 東海新聞社(編)『岡崎市戦災復興誌』岡崎市、1954年、1122頁。
- ^ a b 東海新聞社(編) 『岡崎市戦災復興誌』岡崎市、1954年、1121頁
- ^ 東海新聞社(編) 『岡崎市戦災復興誌』岡崎市、1954年、1122頁
- ^ 『愛知県統計書. 昭和24年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和27年刊行』、愛知県、1952年、328頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和28年刊行』、愛知県、1953年、312頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和29年刊行』、愛知県、1954年、331頁
- ^ a b c d e f 新編岡崎市史編集委員会(編)『新編岡崎市史 11 史料現代』、岡崎市、1983年、726頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和30年刊行』、愛知県、1955年、307頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和31年刊行』、愛知県、1956年、305頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和32年刊行』、愛知県、1957年、321頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和33年刊行』、愛知県、1958年、337頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和34年刊行』、愛知県、1959年、381頁
- ^ a b 岡崎市市長公室企画課(編) 『岡崎市統計書 1979年版』、岡崎市、1979年、85頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和55年刊』、愛知県、1980年、222頁
- ^ a b c 岡崎市市長公室企画課(編) 『岡崎市統計書 1982年版』、岡崎市、1982年、85頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和56年刊』、愛知県、1981年、228頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和57年刊』、愛知県、1982年、240頁
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- ^ a b c d e 岡崎市企画調整部企画課(編) 『岡崎市統計書 昭和61年版』、岡崎市、1986年、85頁
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- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和61年刊』、愛知県、1986年、236頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和62年刊』、愛知県、1987年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和63年刊』、愛知県、1988年、224頁
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- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成9年度刊』、愛知県、1998年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成10年度刊』、愛知県、1999年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d e 岡崎市企画部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成13年版』、岡崎市、2002年、85頁
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成11年度刊』、愛知県、2000年、第10章 運輸・通信
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- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成14年度刊』、愛知県、2003年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成15年度刊』、愛知県、2004年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d 岡崎市企画政策部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成17年版』、岡崎市、2006年、89頁
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成16年度刊』、愛知県、2005年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成17年度刊』、愛知県、2006年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成18年度刊』、愛知県、2007年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成19年度刊』、愛知県、2008年、第10章 運輸・通信
- ^ 岡崎市企画政策部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成18年版』、岡崎市、2007年、運輸・通信-3頁
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成20年度刊』、愛知県、2009年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d e 岡崎市(編) 『岡崎市統計書 平成23年版』、岡崎市、2012年、111頁
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成21年度刊』、愛知県、2010年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』、愛知県、2011年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成23年度刊』、愛知県、2012年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成24年度刊』、愛知県、2013年、第10章 運輸・情報通信
- ^ a b c d e 岡崎市企画財政部企画課統計班(編) 『岡崎市統計書 2016年版』、岡崎市、2017年、99頁
- ^ a b c d e 岡崎市(編) 『岡崎市統計書 2021年版』、岡崎市、2022年、99頁
- ^ “令和元年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2020年12月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
- ^ “令和2年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2021年10月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
- ^ “令和3年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2022年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
関連項目
外部リンク
- 男川駅 - 名古屋鉄道