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福岡孝弟

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
福岡藤次から転送)
福岡 孝弟
生年月日 天保6年2月5日1835年3月3日
出生地 土佐国高知城下弘小路(現在の高知県高知市
没年月日 (1919-03-07) 1919年3月7日(84歳没)
称号 従一位勲一等
子爵

在任期間 1881年10月21日 - 1885年12月22日

在任期間 1881年4月7日 - 1883年12月12日

日本の旗 参事院議長
在任期間 1883年12月12日 - 1885年12月22日

在任期間 1888年4月30日 - 1919年3月7日

在任期間 1875年4月25日 - 5月19日
1880年5月14日 - 1881年4月7日

その他の職歴
日本の旗 左院一等議官
1874年3月23日 - 7月12日
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福岡 孝弟[1](ふくおか たかちか、天保6年2月5日1835年3月3日〉- 大正8年〈1919年3月7日)は、日本の武士土佐藩士)、政治家。五箇条の御誓文を加筆、政体書を起草した人物である。通称は藤次、雅号は南蘋。栄典勲一等子爵

来歴

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幕末

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生誕地(高知県高知市升形)

天保6年(1835年)、土佐藩士・福岡孝順(180石)の次男として生まれる。安政元年(1854年)、吉田東洋の門下生として後藤象二郎岩崎弥太郎らと共に師事し、その薫陶をうけた。安政5年(1858年)、吉田の藩政復帰に伴って大監察に登用され、後藤らと若手革新勢力「新おこぜ組」を結成して藩政改革に取り組む。文久2年(1862年)の吉田暗殺によって失脚する。

文久3年(1863年)、藩主・山内豊範の側役に就任して公武合体運動に尽力する。

慶応2年暮れ、小笠原唯八と共に政情視察の命で上京。薩摩藩邸を訪ね、薩摩の長州再征不参加と、倒幕論の台頭を察知。帰国後、藩の動向を後藤象二郎と共に決定した。

慶応3年(1867年)、参政に就任。幕府を中心とする公議政体論を藩論とし、他方で坂本龍馬海援隊陸援隊と提携するなど、前藩主・山内容堂を中心に藩営商社・開成館を通じて殖産興業政策を推進した。 大政奉還の実現に向けて薩摩藩との間に薩土盟約を締結する。同年、後藤とともに将軍徳川慶喜に大政奉還を勧告し、武力討幕派の薩摩藩や長州藩に対抗した。

明治以降

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司法省大輔の福岡孝弟(前列左から2人目)。前列左より、玉乃世履権大判事、福岡、江藤新平司法卿、楠田英世明法権頭、渡辺驥少丞。後列左より、丹羽賢少丞、島本仲道警保頭 、松岡康毅七等出仕、松本暢権大判事(元壬生藩御典医・石崎誠庵)、尾崎忠治中判事、阪本政均警保助。1872年。[2]

明治維新では、後藤や板垣らと共に徴士参与として新政府に出仕。越前藩由利公正とともに五箇条の御誓文を起草した[3]

明治4年(1871年)、王政復古の功を賞されて賞典禄400石を授けられる。議事体裁取調所御用係を経て藩の少参事、権大参事。政府内では土佐の一人として、司法大輔に任ぜられた。司法大輔時代の明治5年11月23日1872年12月23日)、司法卿江藤新平と共同で、法律でを持つことを禁止すべきとの建白書を提出する。しかし、蓄妾は旧来の慣習であったため、建白はいつしか立ち消えとなって採用されることはなかった。その後、元老院議官文部卿参議枢密顧問官宮中顧問官などの要職を歴任した。明治17年(1884年)、子爵を授けられる。

大正8年(1919年)3月7日、薨去。享年85。墓は、東京都豊島区染井墓地にある。

栄典

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位階
勲章等

著作

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記録・回顧録
  • 「大政奉還始末 並昔日談」(『旧幕府』第2巻第1号、冨山房雑誌部、1898年1月)
  • 「実歴史伝(第三) 福岡孝弟子」(『太陽』第5巻第4号、博文館、1899年2月)
  • 「五事御誓文起草始末」(坪谷善四郎編 『当代名流 五十家訪問録』 博文館、1899年11月)
  • 「大政奉還前後の事情(明治四十三年十一月十四日)」(『温知会速記録 第壱号』)
  • 「余の文部卿当時」(『教育時論』第982号、開発社、1912年7月)
  • 『子爵福岡孝弟談話筆記』 維新史料編纂会、1912年12月談話
  • 壬戌事」(岩崎英重編輯 『維新日乗纂輯 第一』 日本史籍協会、1925年11月)

親族

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脚注

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  1. ^ 墓碑、戸籍謄本などによる(「福岡孝弟の墓」)。
  2. ^ 的野半介『江藤南白 上』南白顯彰会、1914、p643
  3. ^ 由利の文章と、孝弟の文章を混ぜて作成された。
  4. ^ 『官報』第1134号「叙任及辞令」1887年4月14日。
  5. ^ 参議大山巌福岡孝弟佐々木高行元老院議長佐野常民特旨ヲ以テ勲一等ニ叙ス・附岩倉右大臣大山福岡佐々木三参議親授式執行」 アジア歴史資料センター Ref.A15110025200 
  6. ^ 『官報』第307号、明治17年7月8日。
  7. ^ 官報』第1928号「叙任及辞令」1889年11月30日。
  8. ^ 『平成新修旧華族家系大成 下巻』434頁。
  9. ^ 人事興信所編『人事興信録』第7版、1925年、ふ68頁。

関連文献

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福岡自身が寄稿したものではなく、既出文献の編集物。神川彦松 「子爵福岡孝弟「五箇条御誓文と政体書の由来に就いて」の由来」(明治文化研究会編 『明治文化全集 第二十八巻別冊』 日本評論社、1968年6月)参照。
  • 国家学会編 『国家学会創立満三十年記念 明治憲政経済史論』 宗高書房、1974年9月
  • 国家学会編 『国家学会創立満三十年記念 明治憲政経済史論』 原書房〈明治百年史叢書〉、1976年2月
  • 国家学会編 『国家学会創立満三十年記念 明治憲政経済史論』 日本図書センター、1977年9月

関連項目

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外部リンク

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公職
先代
山県有朋
日本の旗 参事院議長
1883年 - 1885年
次代
(廃止)
先代
佐々木高行
日本の旗 司法大輔
1872年 - 1873年
(1873年途中まで佐々木高行と共同)
次代
(欠員→)佐々木高行
先代
江藤新平(→欠員)
日本の旗 文部大輔
1872年
次代
(欠員→)宍戸璣
日本の爵位
先代
叙爵
子爵
福岡(孝弟)家初代
1884年 - 1919年
次代
福岡秀猪