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蕨岱駅

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
蕨岱駅
駅舎(2015年5月)
わらびたい
Warabitai
S32 二股 (6.0 km)
(5.4 km) 黒松内 S30
所在地 北海道山越郡長万部町字蕨岱
北緯42度37分34.87秒 東経140度18分48.07秒 / 北緯42.6263528度 東経140.3133528度 / 42.6263528; 140.3133528 (蕨岱駅)
駅番号 S31
所属事業者 北海道旅客鉄道(JR北海道)
所属路線 函館本線
キロ程 126.9 km(函館起点)
電報略号 タイ
駅構造 地上駅
ホーム 1面1線[1]
開業年月日 1904年明治37年)10月15日
廃止年月日 2017年平成29年)3月4日
備考 無人駅[1]
利用者数減少に伴う廃駅
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蕨岱駅(わらびたいえき)は、かつて北海道渡島総合振興局山越郡長万部町字蕨岱にあった北海道旅客鉄道(JR北海道)函館本線廃駅)。駅番号S31であった。電報略号タイ事務管理コードは▲140131[2]

当駅は、JRの駅を五十音順に並べたとき最後になる駅であった[3][注釈 1]

歴史

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1976年の蕨岱駅と周囲約750m範囲。下が長万部方面。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

駅名の由来

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所在地名より。地名は、アイヌ語の「ワルンペフㇽ(warunpe-hur)」(ワラビ・坂)に由来するとされるが、定かではない[10][注釈 2]。この説については、昔、この附近一帯にワラビが繁茂していたことから付けられたとされる[5][11][12]

駅構造

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単式ホーム1面1線を有する地上駅であった[1]。ホームは線路の東側(旭川方面に向かって右手側、旧1番線)に存在する[13]転轍機を持たない棒線駅となっている[13]。かつては相対式ホーム2面2線を有する地上駅で、列車交換可能な交換駅であった[14]。当時は互いのホームは駅舎側ホーム南側と対向側ホーム北側部分を結んだ構内踏切で連絡していた[14]。千鳥式に近い配置で、駅舎側(東側)ホームが上りの1番線、対向側ホームが下りの2番線となっていた[14]。上下線共に安全側線を有していた[14]。そのほか1番線函館方からホーム南側まで戻る形の行き止りの側線(貨物側線)を1線有していた[14]。使われなくなった2番線及び側線は、交換設備運用廃止後は1993年(平成5年)3月までには撤去されていた[13]

長万部駅管理の無人駅だった[1]。駅舎は構内の西側に位置しホーム中央部分に接していた[13]有人駅時代の駅舎は撤去され、ヨ3500形車掌車改造の貨車駅舎が設置されていた[11][15]

利用状況

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乗車人員の推移は以下の通り。年間の値のみ判明している年度は日数割で算出した参考値を括弧書きで示す。出典が「乗降人員」となっているものについては1/2とした値を括弧書きで乗車人員の欄に示し、備考欄で元の値を示す。

また、「JR調査」については、当該の年度を最終年とする過去5年間の各調査日における平均である。

乗車人員推移
年度 乗車人員(人) 出典 備考
年間 1日平均 JR調査
1978年(昭和53年) 26.0 [16]
1981年(昭和56年) (11.5) [14] 1日乗降客数は23人[14]
1992年(平成4年) (4.0) [13] 1日乗降客数は8人[13]
2015年(平成27年) 「10名以下」 [JR北 3]

駅周辺

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長万部方から15.2の勾配を上り詰めた頂上(標高94.0m)の附近(標高91.6m地点)に位置する[13]。駅周辺は山の中で、白樺の疎林の中で熊笹が繁茂し、5月にはミズバショウが咲く[14][11]

隣の駅

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北海道旅客鉄道(JR北海道)
函館本線
二股駅 (S32) - 蕨岱駅 (S31) - 黒松内駅 (S30)

脚注

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注釈

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  1. ^ 廃止後のJRの駅の中では東日本旅客鉄道(JR東日本)の蕨駅が五十音順で最後となった[4]
  2. ^ アイヌ語でもワラビを「ワランビ」「ワルンベ」などと呼称しており、日本語由来の名詞と考えられている。

出典

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  1. ^ a b c d 『週刊 JR全駅・全車両基地』 11号 函館駅・大沼公園駅・倶知安駅ほか72駅、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2012年10月21日、24頁。 
  2. ^ 日本国有鉄道営業局総務課 編『停車場一覧 昭和41年3月現在』日本国有鉄道、1966年、215頁。doi:10.11501/1873236https://doi.org/10.11501/18732362022年12月10日閲覧 
  3. ^ 50音順「最後のJR駅」廃止へ 2017年3月ダイヤ改正で 乗りものニュース、2016年12月20日(同日閲覧)。
  4. ^ 50音順「最後のJR駅」廃止へ 2017年3月ダイヤ改正で”. 乗りものニュース (trafficnews.jp). 株式会社メディア・ヴァーグ. p. 2 (2016年12月20日). 2023年2月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年2月11日閲覧。
  5. ^ a b 『北海道 駅名の起源』(第1版)日本国有鉄道北海道総局、札幌市、1973年3月25日、27頁。ASIN B000J9RBUY 
  6. ^ a b c 宮脇俊三 編『JR・私鉄全線各駅停車1 北海道630駅』原田勝正、小学館、1993年6月、183頁。ISBN 4-09-395401-1 
  7. ^ a b c 今尾恵介 編『日本鉄道旅行地図帳 全線全駅全廃線 1 北海道』新潮社、2008年5月、26頁。ISBN 978-4-10-790019-7 
  8. ^ a b c d 石野哲(編)『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 Ⅱ』(初版)JTB、1998年10月1日、809頁。ISBN 978-4-533-02980-6 
  9. ^ 西崎さいき 監修 編『無人駅探訪』全国停留場を歩く会 編著、文芸社、2011年6月、150頁。ISBN 978-4-286-10447-8 
  10. ^ アイヌ語地名リスト ル~ワ P141-145”. アイヌ語地名リスト. 北海道 環境生活部 アイヌ政策推進室 (2007年). 2017年11月17日閲覧。
  11. ^ a b c 本久公洋『北海道鉄道駅大図鑑』北海道新聞社札幌、2008年8月、34頁。ISBN 978-4-89453-464-3 
  12. ^ 太田幸夫『北海道の駅878ものがたり 駅名のルーツ探究』富士コンテム、札幌、2004年2月、33頁。ISBN 4-89391-549-5 
  13. ^ a b c d e f g 宮脇俊三 編『JR・私鉄全線各駅停車1 北海道630駅』原田勝正小学館、1993年6月、44頁。ISBN 4-09-395401-1 
  14. ^ a b c d e f g h 宮脇俊三 編『国鉄全線各駅停車1 北海道690駅』原田勝正、小学館、1983年7月、29頁。ISBN 4-09-395101-2 
  15. ^ 笹田昌宏『ダルマ駅へ行こう!』小学館〈小学館文庫〉、2007年、103-104頁。ISBN 978-4-09-411651-9 
  16. ^ 藤田, 稔 編『国鉄全駅大事典』藤田書店、1980年4月30日、808頁。doi:10.11501/12065814https://dl.ndl.go.jp/pid/12065814 
  17. ^ ワラビタイ のりば地図”. 北海道中央バス. 2019年6月5日閲覧。

JR北海道

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  1. ^ 駅番号表示(駅ナンバリング)を実施します』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2007年9月12日。オリジナルの2007年9月30日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20070930015220/http://www.jrhokkaido.co.jp/press/2007/070912-3.pdf2014年9月6日閲覧 
  2. ^ 平成29年3月ダイヤ改正について』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2016年12月16日https://www.jrhokkaido.co.jp/press/2016/161216-3.pdf2016年12月16日閲覧 
  3. ^ 極端にご利用の少ない駅(3月26日現在)” (PDF). 平成28年度事業運営の最重点事項. 北海道旅客鉄道. p. 6 (2016年3月28日). 2017年9月25日閲覧。

新聞記事

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  1. ^ “JR北海道、道南5駅3月廃止 森、長万部両町に意向” (日本語). 北海道新聞. どうしんウェブ/電子版(経済) (北海道新聞社). (2016年6月3日). オリジナルの2016年6月9日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20160609235545/http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/economy/economy/1-0277706.html 2016年6月9日閲覧。 
  2. ^ “JR北海道、17駅の廃止打診 名寄「北星」、幕別「稲士別」も” (日本語). 北海道新聞. どうしんウェブ/電子版(経済) (北海道新聞社). (2016年10月2日). オリジナルの2016年10月2日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20161001230621/http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/economy/economy/1-0322438.html 2016年10月2日閲覧。 

関連項目

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