第百三十八号哨戒特務艇
| 第百三十八号哨戒特務艇 | |
|---|---|
| 基本情報 | |
| 建造所 |
船体：四国船渠工業所 兵装艤装：呉海軍工廠 |
| 運用者 |
 大日本帝国海軍 第二復員省/復員庁 運輸省 海上保安庁 保安庁警備隊 海上自衛隊 |
| 艦種 |
特務艇（1944年11月） 掃海艦（1946年2月） 掃海船（1948年5月） 掃海艇（1954年7月）[注釈 1] 支援船（1961年3月） |
| 級名 |
第一号型哨戒特務艇（1944年11月） うきしま型掃海船（1951年12月） うきしま型掃海艇（1954年7月） |
| 建造費 | 1,350,000円（予算成立時の価格） |
| 艦歴 | |
| 計画 | マル戦計画 |
| 竣工 | 1945年8月11日 |
| 除籍 |
1946年2月1日（日本海軍） 1948年1月1日（復員庁） 1952年8月1日（海上保安庁） 1963年3月31日（海上自衛隊） |
| 改名 |
第百三十八号哨戒特務艇（1944年11月） 哨特第百三十八号（1946年2月） MS-23（1948年5月） 哨特第一三八号（1948年8月） あわしま（1951年12月） 掃海雑船20号（1961年3月） 掃海船20号（1963年1月） |
| 要目（哨戒特務艇・計画時） | |
| 基準排水量 | 238トン |
| 水線長 | 28.50m |
| 水線幅 | 6.14m |
| 吃水 | 2.35m |
| 機関 | 400型中速ディーゼル1基、1軸 |
| 出力 | 400bhp |
| 速力 | 9.0ノット |
| 燃料 | 重油26トン |
| 航続距離 | 8ノットで4,000カイリ |
| 乗員 | 34名 |
| 兵装 |
25mm機銃 連装1基、単装2基 12センチ噴進砲2門 爆雷12個、魚雷落射機2基 |
| 搭載艇 | 短艇1隻 |
| レーダー | 13号電探1基 |
| ソナー | 三式水中探信儀三型1基 |
第百三十八号哨戒特務艇[注釈 2]（だいひゃくさんじゅうはちごうしょうかいとくむてい）は、日本海軍の特務艇（哨戒特務艇）。第一号型哨戒特務艇の56番艇[注釈 3]。太平洋戦争の終戦時に残存し、戦後は所属と艇名を変えながら一貫して掃海に従事した。
艇歴
[編集]マル戦計画の特務艇、第2121号艦型の138番艇、仮称艦名第2258号艦として計画。1944年11月5日、第百三十八号哨戒特務艇と命名されて第一号型哨戒特務艇の53番艇に定められ、本籍を呉鎮守府と仮定。1945年5月25日、船体概成により株式会社四国船渠工業所から呉海軍工廠へ引き渡し。8月11日竣工し、本籍を呉鎮守府に定められ、舞鶴鎮守府新潟港湾警備隊に編入。終戦時残存。
1946年2月1日、第二復員省呉地方復員局所管の掃海艦に定められ[注釈 4]、帝国特務艇籍から除籍[注釈 5]。同日付で艦名を哨特第百三十八号と改称し、呉地方復員局掃海部仙崎支部所属と定められる。
1946年6月15日、復員庁の開庁に伴い、所属を仙崎掃海部に改められる。8月20日、仙崎掃海部が廃止され、所属を下関掃海部に改められる。
1948年1月1日、復員庁が廃止され、運輸省に移管。5月1日、海上保安庁に編入され掃海船MS-23となる。8月20日、船名を哨特第一三八号 MS-23に定められる。室蘭沖で掃海作業中の12月20日、殉職者1名を出す。朝鮮戦争で日本特別掃海隊が派遣された際、本船は予備船として下関で待機した。1951年12月1日、船名をあわしま MS-23に改正。
1952年8月1日、保安庁警備隊に移管され、第二幕僚監部新潟航路啓開隊第10掃海隊に編入。1954年1月15日、舞鶴地方総監部舞鶴基地警防隊第10掃海隊に編入。
1954年7月1日、保安庁警備隊は海上自衛隊に改組。掃海艇となる[注釈 1]。舞鶴地方総監部舞鶴基地警防隊第10掃海隊に編入。1955年9月、呉地方総監部呉基地隊第3掃海隊に編入。1957年9月1日、艇番号をMSI-683に改正。11月1日、佐世保地方総監部下関基地隊第6掃海隊に編入。1958年9月9日、呉地方総監部呉基地警防隊第4掃海隊に編入。1961年3月31日、支援船に編入され船名を掃海雑船20号 YAM-20に改正。1963年1月1日、船種呼称を掃海船に改正。同年3月31日、海上自衛隊から除籍された。
脚注
[編集]- 注釈
- ^ a b 世界の艦船『海上自衛隊全艦艇史』p. 42による。世界の艦船『日本海軍護衛艦艇史』p. 114では、「昭和27年8月1日保安庁警備隊に移管、掃海艇に分類」としている。
- ^ 本来の艇名表記は第百三十八號哨戒特務艇（1946年2月1日以降は哨特第百三十八號）。
- ^ 本艇が特務艇類別等級別表に登載された1944年11月5日時点で、第27号哨戒特務艇、第33号哨戒特務艇、第34号哨戒特務艇が同表未登載のため、1944年11月5日時点で法令上は53番艇、これら3隻を含めると通算で56番艇となる。
- ^ 世界の艦船『日本海軍護衛艦艇史』p. 114、『海上保安庁全船艇史』p. 66では、いずれも「（同年、または昭和20年）12月1日掃海艦に指定」とあるが、そのような事実は無い。昭和20年第二復員省内令第5号および同第7号中に本艇の艇名は存在しない。
- ^ 昭和20年10月1日付 軍務一第180号の定めによる自動除籍。
- 脚注
参考文献
[編集]- 海軍省
- 昭和19年11月5日付 達第363号、内令第1234号、内令第1236号。
- 昭和20年8月11日付 内令第731号、内令第732号。
- 昭和20年10月1日付 海軍省軍務局 軍務一第180号。
- 第二復員省、復員庁
- 昭和21年2月1日付 内令第19号、内令第20号。
- 昭和21年6月15日付 復二第5号。
- 昭和21年8月20日付 復二第182号。
- 運輸省、海上保安庁
- 昭和23年8月20日付 運輸省告示第230号。
- 昭和26年12月24日付 海上保安庁告示第31号。
- 保安庁警備隊、海上自衛隊
- 世界の艦船 No. 507 増刊第45集 『日本海軍護衛艦艇史』、海人社、1996年。
- 世界の艦船 No. 613 増刊第62集 『海上保安庁全船艇史』、海人社、2003年。
- 世界の艦船 No. 630 増刊第66集 『海上自衛隊全艦艇史』、海人社、2004年。
- 防衛研修所戦史室 戦史叢書 第88巻 『海軍軍戦備(2) -開戦以後-』、朝雲新聞社、1975年。
- 丸スペシャル No. 49 日本海軍艦艇シリーズ 『駆潜艇・哨戒艇』、潮書房、1981年。
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