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*2012年 公益財団法人中東調査会評議員 |
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== 著書 == |
== 著書 == |
2020年2月27日 (木) 15:28時点における版
須藤 隆也(すとう たかや[1]、1943年 - )は日本の外交官。外務省中近東アフリカ局長や、駐エジプト特命全権大使を歴任。
人物
群馬県立藤岡高等学校を経て、1962年東京大学教養学部卒業、外務省入省。同期入省には、丹波實、小倉和夫、西村元彦(駐葡大使)、池田維(アジア局長、駐蘭大使)、原島秀毅(駐マレー大使)、川島純(駐ニュージーランド大使)、中村武(駐ベトナム大使)など。外務省ではアラビア語研修を受けたアラブ・スクールで、コロンビア大学中東研究所、在レバノン外務・英連邦省所属アラビア語研修センター、カイロ大学に留学。
経歴
- 1962年 東京大学教養学部国際関係論専攻卒業[2][3][4]
- 1962年 コロンビア大学中東研究所留学
- 1963年 在レバノン外務・英連邦省所属アラビア語研修センター留学
- 1964年 カイロ大学留学
- 1978年 外務省中近東アフリカ局中近東第二課長[2][4]
- 1979年 在エジプト日本大使館参事官[2][4]
- 1982年 外務省経済協力局有償課長[2][3]
- 1984年 外務省経済協力局政策課長[2][3]
- 1986年 外務大臣官房会計課長[2][3][4]
- 1988年 在パリ経済協力開発機構日本政府代表部公使[2][3][4]
- 1990年 外務省経済局次長[2][3][4]
- 1992年 外務省科学技術担当審議官[2][3][4]
- 1993年 外務省中近東アフリカ局長[2][3][4]
- 1995年 デンマーク駐箚特命全権大使[2][3][4]
- 1997年 イラン駐箚特命全権大使[2][3][4]
- 1999年 エジプト駐箚特命全権大使[2][3][4]
- 2003年 財団法人日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センター所長( - 2008年)[2]、財団法人中東調査会理事[3]
- 2004年 国際連合ミサイル問題政府専門家会合日本代表( - 2008年)[2][4]
- 2005年 国連改革地域担当大使( - 2006年)[3][4]、外務省参与( - 2006年)[3]
- 2006年 核不拡散体制強化検討委員会(内閣府委託)座長( - 2008年)[4]
- 2008年 財団法人日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センターシニア・アドバイザー[2]
- 2008年 一橋大学国際・公共政策大学院特任教授[2]
- 2012年 公益財団法人中東調査会評議員
- この間、特定非営利活動法人All Life Line Net理事長等も務める[5]。
- 2015年 「外交功労」により春の叙勲で瑞宝重光章受章[6][7]。
著書
- 『誰にでもわかる中東紛争』1995年4月、中東調査会、NCID BA4787930X
脚注
- ^ “国際情勢講演会講師候補者”. 霞関会. 2017年2月6日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q “須藤 隆也”. 日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センター. 2017年2月6日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n “国際シンポジウム「核不拡散と原子力の平和利用」:プロフィール”. 日本原子力研究開発機構核不拡散・核セキュリティ総合支援センター. 2017年2月6日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n “プロフィール【原子力平和利用と核不拡散にかかわる国際フォーラム】”. 日本原子力研究開発機構核不拡散・核セキュリティ総合支援センター. 2017年2月6日閲覧。
- ^ “定款” (PDF). All Life Line Net. 2017年2月6日閲覧。
- ^ “平成27年春の叙勲”. 内閣府. 2017年10月26日閲覧。
- ^ “春の叙勲:受章者(その1)”. 毎日新聞. (2015年4月29日). オリジナルの2015年10月11日時点におけるアーカイブ。 2017年2月6日閲覧。
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