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創業期からしばらくの間は、メカトロニクスや磁気や無線（[[ラジオ]]や[[テレビ受像機]]）に関する電気製品（[[AV機器]]）を中心に手掛ける製造業の企業であり、（[[家庭用電気機械器具]]の製造業としての）代表的とされる製品としても、テープレコーダーやトランジスタラジオといった日本初の製品や、[[ウォークマン]]や[[ハンディカム]]など非常に小型化され取り回しやすい製品が挙げられるが、創業者である盛田や、幹部や社員による企画の推進によって、次第に他業種に参入・多様化していった。 |
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2021年8月17日 (火) 22:35時点における版
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 指名委員会等設置会社[1] |
| 市場情報 | |
| 略称 | SONY |
| 本社所在地 |
 日本〒108-0075 東京都港区港南一丁目7番1号 ソニーシティ 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 |
| 設立 |
1946年5月7日 （東京通信工業株式会社） |
| 業種 | 電気機器 |
| 法人番号 | 5010401067252 |
| 事業内容 | 持株会社 |
| 代表者 |
吉田憲一郎（代表執行役会長兼社長CEO） 石塚茂樹（代表執行役副会長） 十時裕樹（代表執行役副社長兼CFO） |
| 資本金 | 8,802億円（2021年3月31日付） |
| 発行済株式総数 |
12億6105万8781株 （2021年3月31日現在） |
| 売上高 |
連結：8兆9993億60百万円 （2021年3月期） |
| 営業利益 |
連結：9718億65百万円 単体：3146億11百万円 （2021年3月期） |
| 純利益 |
連結：1兆1717億76百万円 単体：1956億69百万円 （2021年3月期） |
| 純資産 |
連結：5兆6214億70百万円 単体：2兆9409億87百万円 （2021年3月31日現在） |
| 総資産 |
連結：26兆3548億40百万円 単体：3兆7773億12百万円 （2021年3月31日現在） |
| 従業員数 | 111,700名（2020年3月31日付） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | PwCあらた有限責任監査法人 |
| 主要株主 |
Citibank as Depositary Bank for Depositary Receipt Holders 9.08% 日本マスタートラスト信託銀行（株）（信託口） 8.56% 日本カストディ銀行（株）（信託口） 5.10% JPMorgan Chase Bank 380055 2.36% （2020年12月31日現在） |
| 主要子会社 | グループ企業の節を参照 |
| 関係する人物 |
盛田昭夫（共同創業者） 井深大（共同創業者） 大賀典雄（元ソニー社長・元SME社長） 丸山茂雄（元SME社長・元SCE会長） 久夛良木健（元ソニー副社長・元SCE社長） 江崎玲於奈（ソニー元研究員、ノーベル物理学賞受賞者） ほか多数 |
| 外部リンク | https://www.sony.com/ja/ |
|
| |
| 創業者 |
井深大 盛田昭夫 |
|---|---|
| 国籍 |
日本 |
| 中核企業 | ソニーグループ |
| 中核施設 | ソニーシティ |
ソニーグループ株式会社（英: Sony Group Corporation）は、東京都港区に本社を置く、電機メーカーを中心とする日本の多国籍コングロマリット。世界首位のCMOSイメージセンサ[2]などのハードウェア分野をはじめ、映画・音楽などのソフトウェア分野、およびハード・ソフト・サービスを横断する家庭用ゲーム機分野[3]に重点を置いている[4]。日経平均株価及びTOPIX Core30の構成銘柄の一つ。
概要
創業以来、本社機能とエレクトロニクス事業を一社で担当し、傘下にコンテンツ事業などが収まる構造だったが、2015年以降エレクトロニクス事業は事業ごとの分社化が進められ、2020年にはソニーエレクトロニクスに残りのエレクトロニクス事業が分社化された。2021年にはさらにエレクトロニクス事業を（2代目）ソニーに移管し、初代ソニーはソニーグループ株式会社に商号を変更した。
エレクトロニクスをはじめ、ゲーム、エンターテインメント（映画・音楽・アニメ）、金融（保険・銀行）など、様々な分野の企業を包括する[5]。
東京証券取引所（1958年 - ）およびニューヨーク証券取引所（1970年 - ）に上場しており、それぞれの業種分類上は電気機器・一般消費財を手掛ける企業であるが、実際の事業内容を一様に定義することは困難と言える。
創業期からしばらくの間は、メカトロニクスや磁気や無線（ラジオやテレビ受像機）に関する電気製品（AV機器）を中心に手掛ける製造業の企業であり、（家庭用電気機械器具の製造業としての）代表的とされる製品としても、テープレコーダーやトランジスタラジオといった日本初の製品や、ウォークマンやハンディカムなど非常に小型化され取り回しやすい製品が挙げられるが、創業者である盛田や、幹部や社員による企画の推進によって、次第に他業種に参入・多様化していった。
- 例えば、
- グループ最初の金融事業である生命保険や、映画製作事業（現：ソニー生命、SPE）への参入: 盛田の意向によるもの
- CMOSイメージセンサーの源流であるCCDイメージセンサーの開発: 岩間和夫が主導
- 家庭用ゲーム機事業（プレイステーション。現：ソニー・インタラクティブエンタテインメント）の発足: 久夛良木健が主導
などが挙げられ、いずれも2020年現在の事業の柱とされているものである。
また、当社を筆頭に構成されるソニーグループの子会社群を通じ、銀行業、生命保険業、損害保険業、不動産業、放送業、出版業、アニメーション制作事業、芸能マネージメント事業、介護事業、教育事業、電気通信事業、キャラクターのライセンス事業なども手がける[注釈 1]。
かつては化学工業、小売業、電池、パソコン、計測器、白物家電、化粧品、飲食店、旅行業なども手がけていた[注釈 2]。
その他、日本の教育機関である湘北短期大学や、同じく日本の公益財団法人であるソニー教育財団とソニー音楽財団の設立にも関わっている。教育に関しては井深の意向による。
2019年度末の連結子会社（変動持分事業体を含む）は1490社、持分法適用会社は140社となっている。[6]
沿革
- 2021年4月1日 - ソニー本体及びエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション事業において、以下の企業組織再編を実施。
- （初代）ソニー株式会社がソニーグループ株式会社に商号を変更し、純粋持株会社に移行[7]。
- 連結子会社のソニーモバイルコミュニケーションズが、（初代）ソニー株式会社のエレクトロニクス事業を完全に移管、及びソニーエレクトロニクス、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツを吸収合併し、（2代目）ソニー株式会社に商号を変更[8]。
グループ企業
日本国内
- Qrio株式会社[9]
- ソニー希望・光株式会社
- ソニーLSIデザイン株式会社
- ソニーPCL株式会社
- ソニー株式会社
- Nevion AS[10]
- 株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント
- Insomniac Games, Inc.
- 株式会社フォワードワークス
- 株式会社ポリフォニー・デジタル
- ソニーエナジー・デバイス株式会社
- ソニーエンジニアリング株式会社
- ソニーエレクトロニクス株式会社[11]
- ソニーカスタマーサービス株式会社
- ソニー企業株式会社
- ソニーグローバルソリューションズ株式会社
- ヴィジョンアーツ株式会社
- ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社
- ソニーコーポレートサービス株式会社
- 株式会社NSFエンゲージメント（NTTファシリティーズ66％、ソニーコーポレートサービス34％）[12]
- 株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所
- ソニーストレージメディアソリューションズ株式会社
- ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社
- ソニー・太陽株式会社
- ソニーデザインコンサルティング株式会社[14]
- ソニーデジタルネットワークアプリケーションズ株式会社
- ソニービジネスオペレーションズ株式会社
- ソニービジネスソリューション株式会社
- ソニープロテクノサポート株式会社
- ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社[15]
- ソニー銀行株式会社
- ソニーペイメントサービス株式会社（ソニー銀行57％、他4社）[16]
- SmartLink Network Europe B.V.
- SmartLink Network Hong Kong Limited
- ETCソリューションズ株式会社（ソニーペイメントサービス70.2％、メイテツコム、沖電気工業）[16]
- ソニーペイメントサービス株式会社（ソニー銀行57％、他4社）[16]
- ソニー生命保険株式会社
- ソニー生命ビジネスパートナーズ株式会社
- ソニーライフ・ウィズ生命保険株式会社[17]
- SA Reinsurance Ltd.[17]
- 株式会社IBJライフデザインサポート（IBJ70％、ソニー生命保険30％）[18]
- ソニー損害保険株式会社
- ソニーフィナンシャルベンチャーズ株式会社
- ソニー・ライフケア株式会社
- ソニー銀行株式会社
- ソニーマーケティング株式会社
- ソニーカスタマーサービス株式会社
- ソニーコンスーマーセールス株式会社
- ソニーリージョナルセールス株式会社
- 株式会社レアソン
- 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント
- 株式会社アニプレックス
- 株式会社A-1 Pictures
- 株式会社CloverWorks
- 株式会社Quatro A
- 株式会社リアルト・エンタテインメント
- Aniplex of America Inc.
- 安尼普（上海）文化艺术有限公司（アニプレックス51％、索尼（中国）有限公司/Sony(China)49%）[19]
- 株式会社エムオン・エンタテインメント
- 株式会社クリップゲート
- 株式会社ジャレード
- 株式会社ソニーDADCジャパン
- 株式会社ソニー・クリエイティブプロダクツ
- 株式会社ソニー・ミュージックアーティスツ
- 株式会社ソニー・ミュージックアクシス
- 株式会社ソニー・ミュージックコミュニケーションズ
- 株式会社ソニー・ミュージックソリューションズ
- 株式会社ソニー・ミュージックダイレクト
- 株式会社ソニー・ミュージックパブリッシング
- アルファミュージック株式会社
- 株式会社ソニー・ミュージックマーケティングユナイテッド
- 株式会社ソニー・ミュージックレーベルズ
- 株式会社ウルトラシープ
- 株式会社ソラシア・エンタテインメント
- 株式会社ミュージックレイン
- 株式会社レーベルゲート
- 株式会社Zeppホールネットワーク（ソニー・ミュージックエンタテインメント66％、海外需要開拓支援機構34％）[20]
- 株式会社Zeppライブ（Zeppホールネットワーク50％、バックステージプロジェクト50％）
- Peanuts Holdings LLC（WildBrain約41％、ソニー・ミュージックエンタテインメントが間接的に約39％）[21]
- ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社
- SMN株式会社
- ソニーネットワークコミュニケーションズコネクト株式会社[26]
- ソニーネットワークコミュニケーションズ スマートプラットフォーム株式会社[27]
- ソニービズネットワークス株式会社
- モーションポートレート株式会社
- SoVeC株式会社（ソニーネットワークコミュニケーションズ51％、ベクトル49％）[28]
- 株式会社コアエッジ（取締役2名75.9％、ソニーネットワークコミュニケーションズ21.8％、シンクロジック2.2％）[29]
- So-net Entertainment Taiwan Limited
- ソネットゲームスタジオ株式会社[30]
- ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社
- 株式会社アニプレックス
- 株式会社ソニー・グローバルエデュケーション（ソニー90％、ソニーコンピューターサイエンス研究所10％）[31]
- 株式会社フロンテッジ（ソニー60％、電通40％）[32]
- フェリカネットワークス株式会社（ソニー51％、NTTドコモ34％、東日本旅客鉄道15％）[33]
- SREホールディングス株式会社（ソニー53.01％、Zホールディングス41.16％）
- SRE AI Partners株式会社[34]
- 株式会社マネジメント・シェルパ・ソリューション（マネジメント・シェルパ・クリエイト、SREホールディングスを主要株主とする）
- ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ株式会社（ソニー51％、オリンパス49％）[35]
- エアロセンス株式会社（ソニー50.01％、ZMP49.99％）[36]
- エムスリー株式会社（ソニー34.0％）
- 三井倉庫サプライチェーンソリューション株式会社（三井倉庫ホールディングス66％、ソニー34％）
- ロジスティックスオペレーションサービス株式会社
- MS Supply Chain Solutions (Malaysia) Sdn. Bhd.
- MS Supply Chain Solutions (Thailand) Ltd.
- 株式会社ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント（Sony Pictures Entertainment62.1％、ソニーグループ33.3％）[42]
- 株式会社ミステリチャンネル
- 株式会社AXN ジャパン（ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント65％、ジュピターテレコム35％）[43]
- 株式会社AK Holdings（三井物産との合併会社）[44]
- 株式会社アニマックスブロードキャスト・ジャパン（AK Holdings66.0％）
- 株式会社キッズステーション（AK Holdings66％）
- P5株式会社（エムスリー、Illuminaとの合弁会社）[45]
- Innovation Growth Ventures株式会社（大和キャピタル・ホールディングスとの合併会社）
- S.RIDE株式会社（ソニー、ソニーペイメントサービス、ほかによる共同会社）
- 公益財団法人ソニー音楽財団
- 公益財団法人ソニー教育財団
- 学校法人ソニー学園
ほか
日本国外
- Sony Corporation of America - 米国
- Sony Electronics USA Inc.
- Sony DADC US Inc.
- Sony Entertainment, Inc.
- Sony Pictures Entertainment Inc. - 米国
- Sony Pictures Entertainment (Japan) lnc. - 日本
- AK Holdings
- Sony Pictures Entertainment Motion Picture Group
- Sony Pictures Home Entertainment Inc.
- Sony Wonder（en）
- Columbia Pictures Industries, Inc.
- TriStar Pictures, Inc.
- TriStar Productions（en）
- Sony Pictures Classics, Inc.
- Screen Gems, Inc.
- Sony Pictures Worldwide
Acquisitions （en）- Affirm Films
- Stage 6 Films, Inc.（en）
- Destination Films
- Sony Pictures Imageworks Inc.
- Sony Pictures Animation Inc.
- Sony Pictures Home Entertainment Inc.
- Sony Pictures Studios（en）
- Sony Pictures Television Inc.
- Sony Pictures Entertainment (Japan) lnc. - 日本
- Sony Music Group（en）
- Sony Pictures Entertainment Inc. - 米国
- Sony Interactive Entertainment LLC - 米国
- Sony Europe Ltd. - 欧州
- eSATURNUS NV - ベルギー
- Sony Music Entertainment UK Ltd.
- Sony Life Singapore Pte. Ltd.
- Sony Life Financial Advisers Pte. Ltd.（Sony Life Singapore74％、スターツ証券26％）
ほか
かつてのグループ企業
- スタイリングライフグループ（リテール事業、旧ソニー・カルチャーエンタテインメント）
- デクセリアルズ（化学事業、旧ソニーケミカル）
- VAIO（パーソナルコンピュータ事業）
- ソニービジュアルプロダクツ株式会社
- ソニービデオ&サウンドプロダクツ株式会社
- 株式会社ソニーファイナンスインターナショナル
- ソニー一宮株式会社
- ソニー美濃加茂株式会社
- ソニー瑞浪株式会社
- ソニー幸田株式会社
- ソニー稲沢株式会社
- ソニー熱田株式会社
- ソニーブロードキャストプロダクツ株式会社
- ソニー木更津株式会社
- ソニー浜松株式会社
- ソニー栃木株式会社
- ソニー中新田株式会社
- ソニー北関東株式会社
- ソニー栃木株式会社
- ソニー千厩株式会社
事業所・施設
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主な事業所
- 日本国内
- ソニーシティ - 東京都港区港南に所在する[50]、ソニー本社ビル。
- ソニーシティ大崎 - 東京都品川区大崎のNBF大崎ビル内に所在する事業所[50]。
- 有明ビジネスセンター - 東京都江東区有明のTOC有明ウェストタワー内に所在する事業所[50]。
- 品川シーサイドビジネスセンター - 東京都品川区東品川の品川シーサイドTSタワー内に所在する事業所[50]。
- ソニーシティみなとみらい - 神奈川県横浜市西区みなとみらいの横浜グランゲート内に所在する事業所[50]。
- 厚木テクノロジーセンター（旧厚木工場）- 神奈川県厚木市に所在する研究開発施設[50][注釈 3]。
- 海外
- ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）本社 - アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオに所在。
主な商業施設・店舗など
過去
- ソニービル - 東京都中央区銀座の数寄屋橋交差点に所在していた、ソニー製品のショールームやレストランなどが入るビル。現在は建て替え事業中。
- ソニータワー大阪 - かつて大阪府大阪市中央区心斎橋筋に所在していたソニー製品のショールーム。
- ソニー歴史資料館 - かつては東京都品川区北品川に所在していた。設立趣意書や過去の商品を展示。
- メトレオン - かつて所有していた、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコの複合商業施設。
- ソニー・ビルディング - アメリカ合衆国のニューヨーク市マンハッタンに所在する超高層ビル「550 マディソン・アベニュー」の旧称、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカの旧本社。
- ソニーセンター - かつて所有していた、ドイツ・ベルリンに所在する複合商業施設。名称はそのまま引き継がれている。
脚注
注釈
- ^ それぞれ
- ソニー銀行
- ソニー生命保険
- ソニー損害保険
- ソニー不動産
- アニマックス、AXN（放送事業者）
- エムオン・エンタテインメント（出版、放送事業者）
- ソニー・ピクチャーズ アニメーション、ソニー・ピクチャーズ・イメージワークス、A-1 Pictures、CloverWorks（アニメーションの企画・制作）
- ソニー・ミュージックアーティスツ（芸能事務所）
- ソニー・ライフケア（介護）
- ソニー・グローバルエデュケーション（教育）
- ソニーネットワークコミュニケーションズ（インターネットサービスプロバイダ、仮想移動体通信事業者）
- ソニー・クリエイティブプロダクツ（キャラクターのライセンス事業）
- ^ それぞれ
- 化学事業：ソニーケミカル（現：デクセリアルズ）
- 計測器事業：ソニーマニュファクチュアリングシステムズの一部（現：マグネスケール）
- リテール、化粧品事業：ソニー・カルチャーエンタテインメント（現：スタイリングライフグループ）
- 飲食店事業：マキシム・ド・パリ（2015年6月30日をもって閉店）
- パソコン事業：VAIO。HiTBiT（1983年）やQuarter L（1988年）、NEWS（1987年）を経て、1996年に発足した事業だった。
- ^ スター・ウォーズシリーズのクレジットで「Very special thanks」と紹介されているのはここである。
出典
- ^ コーポレートガバナンス報告書
- ^ “ソニーがイメージセンサーに15年度1050億円を追加投資、月産8万枚へ”. トムソン・ロイター. (2015年2月2日) 2015年11月18日閲覧。
- ^ “ゲーム機、ソニーが14年の販売首位 「ＰＳ４」好調”. 日本経済新聞. (2015年1月6日) 2015年11月18日閲覧。
- ^ “ソニー(株)【6758】:株式/株価”. Yahooファイナンス. 2015年10月24日閲覧。
- ^ “ソニーについて”. Sony Japan. 2018年1月9日閲覧。
- ^ "第103回定時株主総会招集ご通知" (PDF) (Press release).
- ^ "ソニーグループの経営機構改革について" (Press release). ソニー. 19 May 2020. 2020年12月21日閲覧。
- ^ "ソニーグループ 組織・人事" (Press release). ソニー. 17 November 2020. 2020年12月21日閲覧。
- ^ “ソニーが「スマートホーム」へ本気。電子鍵を起点に事業広げる｜ニュースイッチ by 日刊工業新聞社”. ニュースイッチ Newswitch. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “Nevion AS（ネヴィオン社）を子会社化”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年11月10日閲覧。
- ^ “ソニーエレクトロニクス株式会社 設立について”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年6月18日閲覧。
- ^ “NTTファシリティーズ 株式会社NSFエンゲージメントの事業開始について”. www.ntt-f.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “UEI、ソニーCSL、WiLの三社、ヒトとAIの共生環境を構築する GHELIA を設立 〜 “みんながAI” を使いこなせる時代へ 〜 | 株式会社UEI”. www.uei.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “ソニーデザインコンサルティング株式会社設立のお知らせ”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年6月18日閲覧。
- ^ “ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社の完全子会社化の完了に関するお知らせ”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年11月10日閲覧。
- ^ a b “子会社情報｜企業情報｜ソニー銀行株式会社”. sonybank.net. 2019年11月27日閲覧。
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- ^ “株式会社IBJとの合弁会社の設立について”. プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “安尼普（上海）文化艺术有限公司 会社情報 | ソニーミュージックグループ コーポレートサイト”. www.sme.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
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- ^ “「Peanuts Holdings LLC」の持分取得完了に関するお知らせ”. Sony Music Group Company Site. 2019年11月27日閲覧。
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- ^ “NexGen Digital ネクスジェンデジタル | 会社情報”. NexGen Digital ネクスジェンデジタル. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “So-net Media-Logicad” (中国語). So-net Media Networks股份有限公司. 2019年11月27日閲覧。
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- ^ “MVNE事業の会社分割（吸収分割）に関するお知らせ ソニーネットワークコミュニケーションズスマートプラットフォーム株式会社 事業開始について | プレスリリース | ソニーネットワークコミュニケーションズ会社情報”. www.sonynetwork.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “ソニーネットワークコミュニケーションズと総合PR会社ベクトル 「SoVeC株式会社」を設立、ソリューション第一弾として、 AIを活用した動画自動作成エンジンを提供 | プレスリリース | ソニーネットワークコミュニケーションズ会社情報”. www.sonynetwork.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
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- ^ “新会社 ソニー・グローバルエデュケーションを設立”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2019年11月27日閲覧。
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- ^ “エムスリーキャリア株式会社 - 企業情報”. エムスリーキャリア株式会社. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “会社概要 | empheal”. empheal.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “LINEとエムスリー 共同出資会社「LINEヘルスケア」設立 遠隔健康医療相談など展開 | ニュース | ミクスOnline”. www.mixonline.jp. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “きらり薬局”. きらり薬局. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “会社概要 | ソニー・ピクチャーズ公式”. www.sonypictures.jp. 2020年6月18日閲覧。
- ^ “AXNジャパン 会社概要”. www.axn.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “ソニー・ピクチャーズ及び三井物産、アニメ事業を行う合弁会社を設立 | ソニー・ピクチャーズ公式”. www.sonypictures.jp. 2019年11月27日閲覧。
- ^ “ゲノム情報プラットフォーム事業に向けた新会社設立について”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2019年11月27日閲覧。
- ^ "Sony Pictures Entertainment によるアニメ事業「Crunchyroll」の運営会社 Ellation Holdings, Inc.の買収に関するお知らせ" (PDF) (Press release).
- ^ Tadashi Sudo (2021年8月10日). “ソニーグループ 米国アニメ配信クランチロール買収完了 アニメ海外事業強化へ”. アニメーションビジネス・ジャーナル. 2021年8月13日閲覧。
- ^ a b c "Silvergate Media の買収に関する Sony Pictures Television によるお知らせ" (PDF) (Press release).
- ^ a b c 中林暁 (2019年12月11日). “ソニー、子供向けアニメ制作の米Silvergateを約213億円で買収”. Impress Watch(AV Watch). 株式会社インプレス. 2020年6月20日閲覧。
- ^ a b c d e f “主要事業所 地図”. ソニーグループ. 2021年4月24日閲覧。
- ^ “ソニーショップのご案内”. ソニー. 2018年4月10日閲覧。
外部リンク
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