コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

南小樽駅

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
開運町駅から転送)
南小樽駅
駅舎(2017年5月)
みなみおたる
Minami-Otaru
S15 小樽 (1.6 km)
(2.1 km) 小樽築港 S13
地図
所在地 北海道小樽市住吉町10番7号
北緯43度11分13.5秒 東経141度0分27.8秒 / 北緯43.187083度 東経141.007722度 / 43.187083; 141.007722座標: 北緯43度11分13.5秒 東経141度0分27.8秒 / 北緯43.187083度 東経141.007722度 / 43.187083; 141.007722
駅番号 S14
所属事業者 北海道旅客鉄道(JR北海道)
所属路線 函館本線
キロ程 254.1 km(函館起点)
電報略号 タル
駅構造 地上駅
ホーム 1面2線
乗車人員
-統計年度-
1,586[* 1][注釈 1]人/日(降車客含まず)
-2022年-
開業年月日 1880年明治13年)11月28日[1]
備考
テンプレートを表示
南小樽駅
みなみおたる
Minami-Otaru
(2.8 km) 手宮
所属事業者 日本国有鉄道(国鉄)
所属路線 手宮線貨物線
キロ程 0.0 km(南小樽起点)
開業年月日 1880年(明治13年)11月28日[1]
廃止年月日 1985年昭和60年)11月5日[1]
テンプレートを表示

南小樽駅(みなみおたるえき)は、北海道小樽市住吉町にある、北海道旅客鉄道(JR北海道)函館本線である。駅番号S14電報略号タル事務管理コードは▲130116[2][3]

快速エアポート」「ニセコライナー」の停車駅であり、「南樽」(なんたる)の愛称で親しまれ[4]、駅構内のサクラは小樽市の桜の名所の1つになっている[5]

歴史

[編集]
1976年(昭和51年)の南小樽駅、周囲約750 m範囲。左上が小樽方面及び手宮線手宮方面。右上には港湾埋立地に沿って浜小樽へ貨物支線が走る。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

駅構造

[編集]

島式ホーム1面2線を有する地上駅。掘割の下を線路が走っているためホームだけが低くなっており、駅舎・ホーム間の移動は跨線橋で行なう。ホーム上には量徳橋(市道住吉線)が架かっている。駅舎・ホームの間に旧手宮線の名残を見ることができる。

小樽駅管理の業務委託駅北海道ジェイ・アール・サービスネット受託)である。みどりの窓口自動券売機自動改札機セブン-イレブン北海道キヨスク運営)設置[14]

2022年9月17日には、新たに改札内にエレベーターが供用開始された(これに合わせ階段の旧跨線橋が撤去され新たな通路と階段が設置された)[JR北 3][新聞 3]

のりば

[編集]

駅舎側より記載。

番線 路線 方向 行先
2 函館本線 下り 札幌岩見沢新千歳空港方面
1 上り 小樽倶知安方面

(出典:JR北海道:駅の情報検索

利用状況

[編集]

乗車人員の推移は以下の通り。年間の値のみ判明している年度は日数割で算出した参考値を括弧書きで示す。出典が「乗降人員」となっているものについては1/2とした値を括弧書きで乗車人員の欄に示し、備考欄で元の値を示す。

また、「JR調査」については、当該の年度を最終年とする過去5年間の各調査日における平均である。

乗車人員推移
年度 乗車人員(人) 出典 備考
年間 1日平均 JR調査
1920年(大正09年) 411,154 (1126.4) [15]
1921年(大正10年) 374,330 (1025.6)
1922年(大正11年) 383,397 (1050.4)
1923年(大正12年) 415,230 (1134.5)
1924年(大正13年) 455,820 (1248.8)
1925年(大正14年) 488,454 (1338.2)
1926年(昭和1年) 524,587 (1437.2)
1927年(昭和2年) 537,558 (1468.7)
1928年(昭和3年) 561,679 (1538.8)
1929年(昭和4年) 572,967 (1569.8)
1930年(昭和5年) 499,488 (1368.5)
1931年(昭和6年) 517,918 (1415.1)
1932年(昭和7年) 477,453 (1308.1)
1934年(昭和9年) 753,809 (2065.2)
1935年(昭和10年) 501,598 (1370.5)
1936年(昭和11年) 523,916 (1435.4)
1937年(昭和12年) 555,818 (1522.8)
1948年(昭和23年) 871,335 (2387.2)
1949年(昭和24年) 976,532 (2675.4)
1950年(昭和25年) 953,802 (2613.2)
1951年(昭和26年) 1,060,381 (2897.2)
1952年(昭和27年) 1,160,749 (3180.1)
1953年(昭和28年) 1,004,599 (2752.3)
1954年(昭和29年) 822,642 (2253.8)
1955年(昭和30年) 786,058 (2147.7)
1956年(昭和31年) 830,919 (2276.5)
1957年(昭和32年) 858,675 (2352.5)
1958年(昭和33年) 917,756 (2514.4)
1959年(昭和34年) 951,000 (2598.4) [16][注釈 4] 以下、年間値は千人単位のものを人換算
1960年(昭和35年) 1,037,000 (2841.1)
1961年(昭和36年) 1,019,000 (2791.8)
1962年(昭和37年) 969,000 (2654.8)
1963年(昭和38年) 1,047,000 (2860.7)
1964年(昭和39年) 1,110,000 (3041.1)
1965年(昭和40年) 1,095,000 (3000.0)
1966年(昭和41年) 1,072,000 (2937.0)
1967年(昭和42年) 969,000 (2647.5)
1968年(昭和43年) 959,000 (2627.4)
1969年(昭和44年) 860,000 (2356.2)
1970年(昭和45年) 817,000 (2238.4)
1971年(昭和46年) 779,000 (2128.4)
1972年(昭和47年) 723,000 (1980.8)
1973年(昭和48年) 660,000 (1808.2)
1974年(昭和49年) 688,000 (1884.9)
1975年(昭和50年) 705,000 (1926.2)
1976年(昭和51年) 766,000 (2098.6)
1977年(昭和52年) 733,000 (2008.2)
1978年(昭和53年) 704,000 1,901.0 [16][17]
1979年(昭和54年) 660,000 (1803.3) [16]
1980年(昭和55年) 616,000 (1687.7)
1981年(昭和56年) 536,000 (1468.5)
1982年(昭和57年) 504,000 (1380.8)
1983年(昭和58年) 498,000 (1360.7)
1984年(昭和59年) 501,000 (1372.6)
1985年(昭和60年) 477,000 (1306.8)
1986年(昭和61年) 488,000 (1337.0)
1987年(昭和62年) 497,000 (1357.9)
1988年(昭和63年) 506,000 (1386.3)
1989年(平成元年) 540,000 (1479.5)
1990年(平成02年) 554,000 (1517.8)
1991年(平成03年) 562,000 (1535.5)
1992年(平成04年) 610,000 (1671.2)
1993年(平成05年) 614,000 (1682.2)
1994年(平成06年) 603,000 (1652.1)
1995年(平成07年) 589,000 (1609.3)
1996年(平成08年) 568,000 (1556.2)
1998年(平成10年) 558,000 (1528.8) [* 2]
1999年(平成11年) 646,000 (1765.0)
2000年(平成12年) 683,000 (1871.2)
2001年(平成13年) 710,000 (1945.2)
2002年(平成14年) 695,000 (1904.1)
2003年(平成15年) 664,000 (1814.2) [* 3]
2004年(平成16年) 629,000 (1723.3) [* 4]
2005年(平成17年) 614,000 (1682.2) [* 5]
2006年(平成18年) 630,000 (1726.0)
2007年(平成19年) 652,000 (1781.4)
2008年(平成20年) 647,000 (1772.6)
2009年(平成21年) 644,000 (1764.4)
2010年(平成22年) 645,000 (1767.1) [* 6]
2011年(平成23年) 645,000 (1762.3)
2012年(平成24年) 635,000 (1739.7)
2013年(平成25年) 649,000 (1778.1) [* 7]
2014年(平成26年) 649,000 (1778.1)
2015年(平成27年) 641,000 (1751.4)
2016年(平成28年) 658,000 (1802.7) [* 8]
2017年(平成29年) 707,000 (1937.0)
2018年(平成30年) 740,000 (2027.4) [* 9]
2019年(令和元年) 728,000 (1989.1) [* 10]
2020年(令和02年) 456,000 (1249.3) [* 11]
2021年(令和03年) 481,000 (1317.8) [* 1]
2022年(令和04年) 579,000 (1586.3)

駅周辺

[編集]

メルヘン交差点まで徒歩約8分、龍徳寺まで徒歩約10分に位置している。

バス路線

[編集]

隣の駅

[編集]
北海道旅客鉄道(JR北海道)
函館本線
特別快速「エアポート」・快速「エアポート」・快速「ニセコライナー」・普通
小樽駅 (S15) - 南小樽駅 (S14) - 小樽築港駅 (S13)

かつて存在した路線

[編集]
日本国有鉄道(国鉄)
手宮線(貨物線)
南小樽駅 - 色内仮乗降場 - (貨)手宮駅

脚注

[編集]

注釈

[編集]
  1. ^ 年間乗車人員(単位:千人)を日数で割ったもの
  2. ^ 北海道炭礦鉄道会社 第十九回営業報告、写真集「小樽」小樽史談会編 国書刊行会 昭和54年出版 P60 No.83及び84、北海道鉄道百年史 上巻 P41手前挿付ページ写真「住吉(現・南小樽)停車場」及びP141写真「住吉停車場」の比較によれば、官営時代の西欧風建屋から北海道炭礦鉄道に特徴のある切妻の建屋に変更されている。なお、北海道鉄道百年史のP41の住吉隧道の横から駅構内を俯瞰している写真(または外部リンクの田本写真帳の写真)と比較すれば、国書刊行会出版写真集No.83の写真中央は住吉停車場で右は水天宮裏隧道ではなく住吉隧道。
  3. ^ 旧小樽駅をまちの中心部と思って間違える客が少なくなかったために改称したと言われている[8]。なお、この際当局は所在地名より「入舟」とする意向だったが、反対派の陳情などもあり、「南小樽」となった[9]
  4. ^ 『小樽市史』第10巻には単位の記載が欠落しているが、年間乗客数を千人単位で表したものと推測されるため、本表ではそのようにみなす。

出典

[編集]
  1. ^ a b c d e f g h i j 鉄道ジャーナル』第20巻第13号、鉄道ジャーナル社、1986年12月、15-22頁。 
  2. ^ 日本国有鉄道営業局総務課 編『停車場一覧 昭和41年3月現在』日本国有鉄道、1966年、215頁。doi:10.11501/1873236https://doi.org/10.11501/18732362022年12月10日閲覧 
  3. ^ 日本国有鉄道旅客局(1984)『鉄道・航路旅客運賃・料金算出表 昭和59年4月20日現行』。
  4. ^ a b c d e f g h i j k l m n o JR南小樽駅開業125年!11/28の乗降人員クイズ実施!”. 小樽ジャーナル. 小樽ジャーナル社 (2005年11月25日). 2017年5月27日閲覧。
  5. ^ JR南小樽駅”. 桜の情報. 小樽市. 2017年5月27日閲覧。
  6. ^ 北海道炭礦鉄道会社 第五回営業報告。
  7. ^ 『官報』 1900年06月09日 逓信省彙報「停車場改称」(国立国会図書館デジタルコレクション)
  8. ^ 小樽駅の“今・昔”そしてこれから” (PDF). 広報おたる. 小樽市 (2011年). 2017年5月27日閲覧。
  9. ^ 『小樽歴史年表』歴史文化研究所2006年
  10. ^ 北海道鉄道百年史 下巻 P59。
  11. ^ 札幌工事局70年史 1977年3月発行、P208 工事工程表より。
  12. ^ “日本国有鉄道公示第145号”. 官報. (1982年2月27日) 
  13. ^ JR初のコンビニエンス 南小樽駅に開店”. フォト北海道(道新写真データベース). 北海道新聞社 (1988年1月15日). 2016年11月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年5月27日閲覧。
  14. ^ セブン-イレブン北海道ST南小樽店”. 北海道キヨスク. 2017年5月27日閲覧。
  15. ^ 小樽市史』 4巻、小樽市、1961年9月10日、708-710頁。doi:10.11501/9570536https://dl.ndl.go.jp/pid/9570536 
  16. ^ a b c 小樽市史』 10巻、小樽市、2000年2月15日、784頁。doi:10.11501/9572267https://dl.ndl.go.jp/pid/9572267 
  17. ^ 藤田, 稔 編『国鉄全駅大事典』藤田書店、1980年4月30日、812頁。doi:10.11501/12065814https://dl.ndl.go.jp/pid/12065814 
  18. ^ 路線バス | 小樽方面”. ジェイ・アール北海道バス. 2018年9月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年5月22日閲覧。
小樽市統計書
  1. ^ a b 小樽市統計書 令和5年版” (PDF). 小樽市. p. 80 (2020年). 2024年6月19日閲覧。
  2. ^ 小樽市統計書 平成15年版” (PDF). 小樽市. p. 78. 2004年8月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月11日閲覧。
  3. ^ 小樽市統計書 平成16年版” (PDF). 小樽市. p. 78. 2005年12月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月11日閲覧。
  4. ^ 小樽市統計書 平成21年版” (PDF). 小樽市. p. 80. 2010年7月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月11日閲覧。
  5. ^ 小樽市統計書 平成22年版” (PDF). 小樽市. p. 80 (2010年). 2016年4月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月7日閲覧。
  6. ^ 小樽市統計書 平成25年版” (PDF). 小樽市. p. 80 (2013年). 2018年2月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月7日閲覧。
  7. ^ 小樽市統計書 平成28年版” (PDF). 小樽市. p. 77 (2016年). 2020年8月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月7日閲覧。
  8. ^ 小樽市統計書 平成30年版” (PDF). 小樽市. p. 77 (2018年). 2019年4月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年4月22日閲覧。
  9. ^ 小樽市統計書 令和元年版” (PDF). 小樽市. p. 77 (2019年). 2021年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年4月16日閲覧。
  10. ^ 小樽市統計書 令和2年版” (PDF). 小樽市. p. 77 (2020年). 2022年3月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年4月28日閲覧。
  11. ^ 小樽市統計書 令和3年版” (PDF). 小樽市. p. 78 (2021年). 2022年4月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月11日閲覧。

JR北海道

[編集]
  1. ^ 駅番号表示(駅ナンバリング)を実施します』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2007年9月12日。オリジナルの2007年9月30日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20070930015220/http://www.jrhokkaido.co.jp/press/2007/070912-3.pdf2014年9月6日閲覧 
  2. ^ Kitacaサービス開始日決定について』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2008年9月10日。オリジナルの2008年9月13日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20080913103748/https://www.jrhokkaido.co.jp/press/2008/080910-1.pdf2015年6月12日閲覧 
  3. ^ a b 「南小樽駅バリアフリー化完成式典」を実施します』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2022年9月1日。オリジナルの2022年9月1日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20220901115203/https://www.jrhokkaido.co.jp/CM/Info/press/pdf/220901_taru_barrierfree.pdf2022年9月1日閲覧 
  4. ^ 業務運営の効率化~システムチェンジ” (PDF). 北海道旅客鉄道. 2024年10月14日閲覧。

新聞記事

[編集]
  1. ^ a b “JR北海道が5駅業務委託”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 1. (2001年3月19日) 
  2. ^ a b 南小樽駅の陸橋残して 市民有志が署名活動 改修で来年度撤去予定” (日本語). 北海道新聞. どうしんウェブ (北海道新聞社). (2019年11月19日). オリジナルの2019年11月19日時点によるアーカイブ。 2019年11月19日閲覧。
  3. ^ a b “南小樽駅より便利に バリアフリー化 エレベーター利用開始”. 北海道新聞. (2022年9月18日). オリジナルの2022年9月19日時点におけるアーカイブ。. https://archive.ph/8K4PW 2022年9月21日閲覧。 

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]