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青柳町 (名古屋市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 千種区 > 青柳町
青柳町
青柳町の位置(愛知県内)
青柳町
青柳町
青柳町の位置
青柳町の位置(名古屋市内)
青柳町
青柳町
青柳町 (名古屋市)
北緯35度9分33.4秒 東経136度56分18.5秒 / 北緯35.159278度 東経136.938472度 / 35.159278; 136.938472
日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
千種区
町名制定[1] 1935年昭和10年)11月5日
面積
 • 合計 0.07732169 km2
人口
2019年(平成31年)1月1日現在)[WEB 2]
 • 合計 833人
 • 密度 11,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
464-0852[WEB 3]
市外局番 052 (名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋
自動車登録住所コード 23 1 391[WEB 5]

青柳町(あおやぎちょう)は、愛知県名古屋市千種区地名。青柳町5丁目から青柳町7丁目[WEB 1]住居表示未実施[WEB 6]

地理

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名古屋市千種区南端部に位置する[2]。東は春岡通、西は小松町、南は昭和区小坂町、北は今池南に接する[2]。北から順に5丁目~7丁目がある。

歴史

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地名の由来

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沿革

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世帯数と人口

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2019年(平成31年)1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]

町丁 世帯数 人口
青柳町 453世帯 833人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移

1950年(昭和25年) 2,196人 [6]
1955年(昭和30年) 2,732人 [6]
1960年(昭和35年) 3,587人 [7]
1965年(昭和40年) 3,227人 [7]
1970年(昭和45年) 3,064人 [8]
1975年(昭和50年) 2,785人 [8]
1980年(昭和55年) 1,369人 [9]
1985年(昭和60年) 1,106人 [9]
1990年(平成2年) 942人 [10]
1995年(平成7年) 886人 [11]
2000年(平成12年) 875人 [WEB 7]
2005年(平成17年) 881人 [WEB 8]
2010年(平成22年) 824人 [WEB 9]
2015年(平成27年) 871人 [WEB 10]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 387世帯[WEB 11]
2000年(平成12年) 407世帯[WEB 7]
2005年(平成17年) 434世帯[WEB 8]
2010年(平成22年) 421世帯[WEB 9]
2015年(平成27年) 466世帯[WEB 10]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 12]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 13]

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
青柳町5丁目 全域 名古屋市立春岡小学校 名古屋市立若水中学校 尾張学区
青柳町6丁目 全域
青柳町7丁目 全域 名古屋市立千種小学校 名古屋市立今池中学校

交通

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道路

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地図
About OpenStreetMaps
Maps: terms of use
300 m
4
3
西川コミュニケーションズ
2
岡崎信用金庫安田通支店
1
略地図
1
法応寺
2
岡崎信用金庫安田通支店
3
西川コミュニケーションズ
4
らくだ書店本店

施設

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1968年(昭和43年)8月28日に春岡通において開設され、1971年(昭和46年)11月22日青柳町に新築移転している[12]

その他

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日本郵便

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脚注

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WEB

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  1. ^ a b 愛知県名古屋市千種区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年10月7日閲覧。
  2. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年1月23日). 2019年1月23日閲覧。
  3. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ^ 住所コード検索”. 自動車登録関係コード検索システム. 国土交通省. 2018年10月29日閲覧。
  6. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “千種区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年10月7日閲覧。
  7. ^ a b 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) 千種区” (xls). 2017年10月8日閲覧。
  8. ^ a b 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月29日). “平成17年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口 千種区” (xls). 2017年10月8日閲覧。
  9. ^ a b 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年6月29日). “平成22年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口 千種区” (xls). 2017年10月8日閲覧。
  10. ^ a b 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2017年7月7日). “平成27年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口” (xls). 2017年10月8日閲覧。
  11. ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  12. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)

文献

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参考文献

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  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879 
  • 岡崎信用金庫五十年史編纂委員会 編『岡崎信用金庫五十年史』岡崎信用金庫、1976年7月18日。 

統計資料

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  • 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。全国書誌番号:51004953 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。全国書誌番号:51004953 
  • 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。全国書誌番号:77007026 
  • 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市役所、1986年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市役所、1994年。全国書誌番号:94045412 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市役所、1996年。全国書誌番号:96059807 

関連項目

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外部リンク

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