青柳町 (名古屋市)
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青柳町 | |
---|---|
北緯35度9分33.4秒 東経136度56分18.5秒 / 北緯35.159278度 東経136.938472度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 愛知県 |
市町村 | 名古屋市 |
区 | 千種区 |
町名制定[1] | 1935年(昭和10年)11月5日 |
面積 | |
• 合計 | 0.07732169 km2 |
人口 | |
• 合計 | 833人 |
• 密度 | 11,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
464-0852[WEB 3] |
市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
ナンバープレート | 名古屋 |
自動車登録住所コード | 23 1 391[WEB 5] |
青柳町(あおやぎちょう)は、愛知県名古屋市千種区の地名。青柳町5丁目から青柳町7丁目[WEB 1]。住居表示未実施[WEB 6]。
地理
[編集]名古屋市千種区南端部に位置する[2]。東は春岡通、西は小松町、南は昭和区小坂町、北は今池南に接する[2]。北から順に5丁目~7丁目がある。
歴史
[編集]地名の由来
[編集]この節の加筆が望まれています。 |
沿革
[編集]- 1935年(昭和10年)11月5日[1] - 東区千種町の一部により東区青柳町として成立する[3]。
- 1937年(昭和12年)10月1日[1] - 千種区成立により、同区青柳町となる[3]。
- 1945年(昭和20年) - 法応寺が当地に移転[4]。
- 1984年(昭和59年)5月5日[5] - 住居表示実施に伴い、一部が今池五丁目・今池南に編入される[3]。
世帯数と人口
[編集]2019年(平成31年)1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
町丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
青柳町 | 453世帯 | 833人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移
1950年(昭和25年) | 2,196人 | [6] | |
1955年(昭和30年) | 2,732人 | [6] | |
1960年(昭和35年) | 3,587人 | [7] | |
1965年(昭和40年) | 3,227人 | [7] | |
1970年(昭和45年) | 3,064人 | [8] | |
1975年(昭和50年) | 2,785人 | [8] | |
1980年(昭和55年) | 1,369人 | [9] | |
1985年(昭和60年) | 1,106人 | [9] | |
1990年(平成2年) | 942人 | [10] | |
1995年(平成7年) | 886人 | [11] | |
2000年(平成12年) | 875人 | [WEB 7] | |
2005年(平成17年) | 881人 | [WEB 8] | |
2010年(平成22年) | 824人 | [WEB 9] | |
2015年(平成27年) | 871人 | [WEB 10] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 387世帯[WEB 11] | ||
2000年(平成12年) | 407世帯[WEB 7] | ||
2005年(平成17年) | 434世帯[WEB 8] | ||
2010年(平成22年) | 421世帯[WEB 9] | ||
2015年(平成27年) | 466世帯[WEB 10] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 12]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 13]。
丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|---|
青柳町5丁目 | 全域 | 名古屋市立春岡小学校 | 名古屋市立若水中学校 | 尾張学区 |
青柳町6丁目 | 全域 | |||
青柳町7丁目 | 全域 | 名古屋市立千種小学校 | 名古屋市立今池中学校 |
交通
[編集]道路
[編集]施設
[編集]- 西川コミュニケーションズ
- らくだ書店本店
-
法応寺(2014年9月)
-
岡崎信用金庫安田通支店(2019年7月)
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]WEB
[編集]- ^ a b “愛知県名古屋市千種区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年10月7日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年1月23日). 2019年1月23日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “住所コード検索”. 自動車登録関係コード検索システム. 国土交通省. 2018年10月29日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “千種区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年10月7日閲覧。
- ^ a b 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) 千種区” (xls). 2017年10月8日閲覧。
- ^ a b 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月29日). “平成17年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口 千種区” (xls). 2017年10月8日閲覧。
- ^ a b 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年6月29日). “平成22年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口 千種区” (xls). 2017年10月8日閲覧。
- ^ a b 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2017年7月7日). “平成27年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口” (xls). 2017年10月8日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)
文献
[編集]- ^ a b c 名古屋市計画局 1992, p. 726.
- ^ a b c d 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1463.
- ^ a b c 名古屋市計画局 1992, p. 94.
- ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 71.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 725.
- ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 73.
- ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 67.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 40.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 7・8.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 4.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 7.
- ^ 岡崎信用金庫五十年史編纂委員会 1976, p. 582.
参考文献
[編集]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879。
- 岡崎信用金庫五十年史編纂委員会 編『岡崎信用金庫五十年史』岡崎信用金庫、1976年7月18日。
統計資料
[編集]- 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。全国書誌番号:51004953。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。全国書誌番号:51004953。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。全国書誌番号:77007026。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市役所、1986年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市役所、1994年。全国書誌番号:94045412。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市役所、1996年。全国書誌番号:96059807。
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- ウィキメディア・コモンズには、青柳町 (名古屋市)に関するカテゴリがあります。
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