アングロ・アメリカン
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(アングロアメリカンから転送)
種類 | 株式会社(公開会社) |
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市場情報 |
LSE: AAL JSE: AGL FTSE 100 Component |
略称 | AAC |
本社所在地 |
イギリス ロンドン |
設立 |
1917年(ヨハネスブルグ) Anglo American Corporationとして 1999年(ロンドン) Anglo American plcとして |
業種 | 金属と鉱業 |
代表者 |
ジョン・パーカー(会長) マーク・キューティファニ(CEO) |
売上高 | 262億43000万ドル(2017年) |
営業利益 | 52億42000万ドル(2017年) |
純利益 | 40億59000万ドル(2017年) |
従業員数 | 約13万5000人(2015年12月時点) |
主要子会社 | デ・ビアス |
外部リンク |
www |
アングロ・アメリカン(Anglo American PLC, 略称:AAC、AAUKなど)は、主に鉱業資源などを取り扱ういくつかの企業の運営元、投資グループである。本社はイギリスのロンドン。
概要と歴史
[編集]- 1917年 : 南アフリカの金塊を採掘・販売するため、アーネスト・オッペンハイマーがJPモルガンと共にAnglo American Corporation of South Africaとして創業した。この独特の長い社名は、イギリス、米国、そして南アフリカから資本金が集められたことに由来する。そのため、現在でもアングロ・アメリカン社はAACと呼ばれることも多い。創業後ほどなくして、同社は南アフリカハウテン州のスプリングズ (Springs) やブラックパン (Brakpan) における金鉱山の開発に成功し、資本を増大させていく。
- 1926年 : この年、ダイヤモンドの供給会社として最大手であったデビアスの株式を過半数取得。資本関係を結ぶ。
- 1928年 : 現ザンビアのカッパーベルト (Copperbelt) と呼ばれる地域で銅の採掘を開始する。カッパーベルトは、そのまま銅地帯という意味である。この開発のためにRhodesian Anglo Americanを設立。
- 1942年 : カナダのHudson Bay Mining and Smelting Co.を買収。翌年にタウトナ鉱山の権利を得る。
- 1971年 : 1928年から続いたザンビアのカッパーベルトにおける銅の採掘を終了。このプロジェクトのために設立していたRhodesian Anglo Americanをバミューダ諸島へ移転させ、この社名を新たにMinerals & Resources Corporationとする。
- 1974年 : Minerals & Resources Corporationという社名が長いため、これを略してミノルコ (Minorco) とする。
- 1987年 : ミノルコの本社をルクセンブルクへ移転。
- 1995年 : 子会社であるJCI社 (Johannesburg Consolidated Investment Company) をAmplats社(白金とダイヤモンド)、新JCI社(その他の鉱業)、Johnic社(工業部門)の3社に分割し、新JCI社とJohnic社の権益を黒人投資家へ譲渡した。JCI社の事業の核であったはずの白金とダイヤモンドの事業は、後に資本関係を結んでいるデビアスへ移管されている。
- 1998年 : 大規模なグループ改編[1]があり、南アフリカのSamancor社の権益を40%取得。Samancor社の残りの権益はBHPグループが持っている。
- 1999年 : 5月24日、ミノルコと合併。ここ最近の様々なグループの改編を機にロンドン証券取引所へ上場、社名をAngro American PLCとする。アングロ・アメリカン社の本社もロンドンへ移転する。
- 2024年 : 同業のBHPグループから388億ドルの買収提案を受けるが[2]、買収提案期限をめぐり折り合いがつかなかったため破談となった[3]。
取り扱い品目
[編集]その他
[編集]フォーブス誌が伝えるところによると、2008年時点で年間の売上高は250億ドル、純利益は50億ドルとなっている[5]。
脚注
[編集]出典
[編集]- ^ JOGMEC Virtual金属資源情報センター 非鉄メジャーの動向 2005年版
- ^ “豪BHP、英アングロに388億ドルで買収提案 銅生産で世界首位も”. ロイター (2024年5月25日). 2024年5月29日閲覧。
- ^ “豪BHP、英アングロ買収断念を表明 アングロ株4%安”. ロイター (2024年5月30日). 2024年5月29日閲覧。
- ^ 資源メジャー・非鉄金属部門の動向調査2008・2009(JOGMECホームページ)
- ^ The Global 2000 - Forbes.com