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東証株価指数

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
Tokyo Stock Price Index - (TOPIX)

（とうしょうかぶかしすう）、（トピックス、英: TOkyo stock Price IndeX）は、東京証券取引所プライム市場上場株式銘柄や旧：第一部に上場していたスタンダード市場上場株式銘柄を対象として、日本取引所グループ（JPX）の子会社である株式会社JPX総研が1秒毎に、算出・公表している株価指数である[1]。日本経済新聞社が算出している日経平均株価と共に日本株の代表的なベンチマークとして普及している[2]。

「東証株価指数」「TOPIX」ともJPX総研の登録商標（第3031964号）[注釈 1]である。

概要

[編集]

東証株価指数は、東証第一部に上場する株式の時価総額の合計を終値ベースで評価し、基準日である1968年1月4日の時価総額[注釈 2]を100として、新規上場・上場廃止・増減資・企業分割などにより修正され、指数化したものである。

日経平均株価に比べ、特定業種と企業の値嵩株の動きによる株価影響を受けない利点を持つ反面、株券の持ち合いにより、時価総額のダブルカウントが起きやすい欠点も有していた。このため、東京証券取引所は、2004年7月に時価総額加重平均型株価指数から浮動株基準株価指数への変更を示唆した。その後、2005年10月31日、2006年2月28日、2006年6月30日の3段階に分けて、東証REIT指数を除く全ての株価指数を、浮動株基準株価指数へ移行させた。

2021年12月21日、JPXは、取引所の運営会社ではない新たな子会社として、金融商品市場に関係するデータ・インデックスサービス及びシステム関連サービスを提供する「株式会社JPX総研」を設立した[3]。翌年4月1日には、株式会社東京証券取引所と株式会社大阪取引所のデータ、デジタル関係事業をJPX総研に承継する会社分割が行われ[4]、東証のシステム開発などを担ってきた東証システムサービスがJPX総研に吸収合併された[4]。これらの組織再編によりJPXのデータ、デジタル関係事業がJPX総研に集約されたため、TOPIXを含む指数の算出サービスはJPX総研のインデックスビジネス部が担当している[1][5]。

2024年7月4日に1989年以来34年半ぶりに最高値を更新し、日本の株式市場における大きな節目となった[6]。

沿革

[編集]
  • 1969年07月01日 - 東証株価指数・東証規模別株価指数の公表を開始。
  • 1969年08月18日 - 東証第二部株価指数の公表を開始。
  • 1988年09月03日 - 東京証券取引所にてTOPIX先物取引開始。
  • 1989年10月20日 - 東京証券取引所にてTOPIXオプション取引開始。
  • 1989年12月18日 - ザラ場 2886.50、終値 2884.80を記録。この記録は34年以上破られなかった。
  • 1998年08月02日 - TOPIXニューインデックスシリーズの公表を開始。
  • 1999年02月01日 - 配当込み株価指数の公表を開始。
  • 2001年07月13日 - 東京証券取引所にてTOPIX ETF取引開始。
  • 2003年08月01日 - 東証REIT指数の公表を開始。
  • 2003年09月16日 - 東証マザーズ指数の公表を開始。
  • 2005年10月31日 - TOPIXの第一回浮動株化。
  • 2005年11月17日 - ユーロネクストにてTOPIX ETF取引開始。
  • 2006年02月28日 - TOPIXの第二回浮動株化。
  • 2006年06月30日 - TOPIXの浮動株化完了。
  • 2007年12月03日 - S&P/TOPIX150シャリア指数の公表を開始。
  • 2007年12月10日 - TOPIX-17シリーズの公表を開始。
  • 2009年02月09日 - TOPIXスタイルインデックスシリーズの公表を開始。
  • 2009年02月09日 - TOPIXコンポジットインデックスシリーズの公表を開始。
  • 2010年03月08日 - 東証配当フォーカス100指数の公表を開始。
  • 2010年06月21日 - 東証REIT用途別指数シリーズの公表を開始。
  • 2010年07月22日 - TOPIX配当指数、TOPIX Core30配当指数の公表を開始。
  • 2010年09月13日 - TOPIXの配信間隔を1秒単位に短縮。
  • 2012年06月04日 - バブル期以後での終値の最安値（終値 695.51）。
  • 2022年04月01日 - JPX総研が業務を開始し、TOPIXを含む東証の指数関連業務を承継[7]。
  • 2022年04月04日 - 新市場区分への移行に伴い見直しを実施[8]。TOPIXの新たなロゴマークを決定[7]。
  • 2022年10月31日 - 新しいTOPIXへの移行を開始する。移行期間は2025年1月31日まで。
  • 2024年07月04日 - 34年ぶりに最高値を更新（ザラ場 2,900.91、終値 2,898.47）[9]。
  • 2024年07月09日 - 取引時間中の最高値を更新（ザラ場 2907.21、終値 2895.55）。
  • 2024年07月10日 - 史上初めて終値で2900以上を記録（2909.20）[10]。
  • 2025年01月31日 - 新しいTOPIXへ移行。

構成銘柄

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2022年4月1日時点における東証株価指数構成銘柄（新市場への上場区分は不問、特別注意銘柄に指定された銘柄を除く）、同年4月4日以降に東京証券取引所プライム市場へ新規上場もしくは東京証券取引所スタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ市場変更を行った銘柄（特設注意市場銘柄に指定された銘柄を除く）並びに東証株価指数を構成している企業を吸収合併したスタンダード市場上場企業・グロース上場企業で構成される[8][11][12]。

銘柄の追加・除外は、以下のルールにのっとって行われる。

（銘柄の追加）

  • 新規上場（直接新規上場）銘柄 ： 新規上場日の翌月末（最終営業日）
  • 新規上場（株式移転等に伴う新設会社等がプライム市場に速やかに上場する場合） ： 新規上場日
  • スタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ上場市場が変更となった銘柄 ： 市場変更日の翌月末（最終営業日）
  • 合併において、東証株価指数を構成していないスタンダード市場上場企業並びにグロース上場企業が吸収合併存続会社となり、東証株価指数を構成している企業が吸収合併消滅会社となる場合：吸収合併消滅会社の上場廃止日

（銘柄の除外）

  • 整理銘柄指定による上場廃止銘柄 ： 整理銘柄指定日の4営業日後
  • 株式移転等のために上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社がプライム市場に速やかに上場する場合 ： 当該新設会社等の新規上場日
  • 合併などにより上場廃止となる銘柄 ： 上場廃止日
  • 特別注意銘柄に指定された銘柄：特別注意銘柄指定日の4営業日後
  • 2023年10月に実施された段階的ウエイト低減銘柄における再評価で流通株式時価総額100億円未満となった439銘柄：2025年1月最終営業日（2022年4月3日時点で市場第一部へ上場していた銘柄。但し、2020年11月1日以降に市場第一部へ新規上場申請を行った銘柄並びに市場第二部・マザーズ・JASDAQから第一部へ上場市場の変更申請を行った銘柄は除く）

段階的ウエイト低減銘柄

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2022年4月1日時点における東証株価指数構成銘柄（テクニカル上場を行った銘柄や東証株価指数を構成していない企業が東証株価指数構成銘柄を吸収合併した場合も含む、2020年11月1日以降に市場第一部へ新規上場申請を行った銘柄並びに市場第二部・マザーズ・JASDAQから第一部へ上場市場の変更申請を行った銘柄、新市場移行後にプライム市場へ新規上場申請を行った銘柄並びにスタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ上場市場の変更申請を行った銘柄は除く）は、段階的ウエイト低減銘柄の審査対象となり、流通株式時価総額や年間売買代金回転率が段階的ウエイト低減銘柄に抵触した場合は、2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外される[8][13][14]。

2021年7月9日に、「新市場区分における上場維持基準への適合状況の通知」における1次判定の結果が各上場企業へ通知され、市場第一部上場企業の約3割に当たる664社が、プライム市場に不適合である事が明らかとなった[15]。2022年10月7日に段階的ウエイト低減銘柄が発表され、2168銘柄（プライム1835銘柄、スタンダード333銘柄）中、493銘柄（プライム206銘柄、スタンダード288銘柄）が段階的ウエイト低減銘柄に指定された[16][17][18]。指定された上場企業は、2022年10月以降段階的にウエイト低減を行い、2023年10月に実施される再評価において流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以上の場合は段階的ウエイト低減銘柄から除外されるが、流通株式時価総額が100億円未満の場合は段階的ウエイト低減銘柄継続となる。

第1回判定は、原則として新市場区分の選択手続における適合状況の二次判定時（ただし、書類の提出が行われなかった場合は一次判定時）の流通株式時価総額を採用し、一律2021年4月から6月までの株価平均を用いて計算する。第2回判定は、各上場企業の事業年度の末日（新市場区分への適合状況の一次判定に用いた決算期の翌期）の流通株式数に事業年度の末日以前3か月間の株価平均を乗じて計算する。

  • 2021年6月30日時点で流通株式時価総額が100億円以上の場合 - ウエイト低減なし
  • 2021年6月30日時点で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 2021年12月までに実施された第1回判定を受ける
  • 2021年12月までに実施された第1回判定で流通株式時価総額が100億円以上の場合 - ウエイト低減なし
  • 2021年12月までに実施された第1回判定で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 2022年10月に実施された第2回判定を受ける
  • 2022年10月に実施された第2回判定で流通株式時価総額が100億円以上の場合 - ウエイト低減なし
  • 2022年10月に実施された第2回判定で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄に指定
  • 2023年10月に実施される再評価で流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以上の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄から除外（5回目以降、移行係数を0.1ずつ引き上げ、2024年7月最終営業日に移行係数を1へ回復）
  • 2023年10月に実施される再評価で流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以下の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄（5回目以降、移行係数は0.6で停止）
  • 2023年10月に実施される再評価で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄継続となり、2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外

2023年10月6日に段階的ウエイト低減銘柄継続となる銘柄が発表となり、482銘柄中43銘柄が段階的ウエイト低減銘柄から除外されたが、残る439銘柄（プライム166銘柄、スタンダード272銘柄、グロース1銘柄）は2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外される[19]。

段階的ウエイト低減銘柄の指定を受けない残りの銘柄は、2025年1月最終営業日以降もそのまま東証株価指数構成銘柄となる。

段階的ウエイト低減銘柄一覧

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2024年10月16日現在。下表の銘柄は2023年10月に実施された再評価後に流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以上となった場合であっても、2025年1月最終営業日に東証株価指数から除外される（整理銘柄指定などにより除外となる場合もある）[17]。段階的ウェイト低減銘柄に指定されている一部の東証プライム市場上場企業は、2023年10月20日に東証スタンダード市場へ市場変更された。

コード 銘柄名 市場
1384 ホクリヨウ スタンダード
1420 サンヨーホームズ スタンダード
1429 日本アクア プライム
1430 ファーストコーポレーション スタンダード
1433 ベステラ プライム
1446 キャンディル スタンダード
1712 ダイセキ環境ソリューション スタンダード
1717 明豊ファシリティワークス スタンダード
1768 ソネック スタンダード
1811 錢高組 スタンダード
1814 大末建設 プライム
1826 佐田建設 スタンダード
1827 ナカノフドー建設 スタンダード
1847 イチケン スタンダード
1848 富士ピー・エス スタンダード
1866 北野建設 スタンダード
1867 植木組 スタンダード
1909 日本ドライケミカル スタンダード
1914 日本基礎技術 スタンダード
1921 巴コーポレーション スタンダード
1967 ヤマト スタンダード
1972 三晃金属工業 スタンダード
2009 鳥越製粉 スタンダード
2107 東洋精糖 スタンダード
2112 塩水港精糖 スタンダード
2139 中広 スタンダード
2163 アルトナー プライム
2169 CDS スタンダード
2180 サニーサイドアップグループ スタンダード
2183 リニカル スタンダード
2196 エスクリ スタンダード
2198 アイ・ケイ・ケイホールディングス プライム
2215 第一屋製パン スタンダード
2286 林兼産業 スタンダード
2311 エプコ スタンダード
2376 サイネックス スタンダード
2410 キャリアデザインセンター プライム
2418 ツカダ・グローバルホールディング スタンダード
2424 ブラス スタンダード
2428 ウェルネット スタンダード
2464 Aoba-BBT スタンダード
2485 ティア スタンダード
2487 CDG スタンダード
2597 ユニカフェ スタンダード
2612 かどや製油 スタンダード
2686 ジーフット スタンダード
2687 シー・ヴイ・エス・ベイエリア スタンダード
2689 オルバヘルスケアホールディングス スタンダード
2722 IKホールディングス スタンダード
2735 ワッツ スタンダード
2764 ひらまつ スタンダード
2796 ファーマライズホールディングス スタンダード
2818 ピエトロ スタンダード
2820 やまみ スタンダード
2883 大冷 スタンダード
2904 一正蒲鉾 スタンダード
2924 イフジ産業 スタンダード
2982 ADワークスグループ プライム
3004 神栄 スタンダード
3054 ハイパー スタンダード
3067 東京一番フーズ スタンダード
3073 DDグループ プライム
3079 ディーブイエックス スタンダード
3082 きちりホールディングス スタンダード
3135 マーケットエンタープライズ プライム
3157 ジオリーブグループ スタンダード
3159 丸善CHIホールディングス スタンダード
3160 大光 スタンダード
3166 OCHIホールディングス スタンダード
3168 黒谷 スタンダード
3169 ミサワ スタンダード
3172 ティーライフ スタンダード
3173 Cominix スタンダード
3175 エー・ピーホールディングス スタンダード
3178 チムニー スタンダード
3202 ダイトウボウ スタンダード
3204 トーア紡コーポレーション スタンダード
3205 ダイドーリミテッド スタンダード
3246 コーセーアールイー スタンダード
3271 THEグローバル社 スタンダード
3275 ハウスコム スタンダード
3277 サンセイランディック スタンダード
3280 エストラスト スタンダード
3294 イーグランド スタンダード
3299 ムゲンエステート スタンダード
3321 ミタチ産業 スタンダード
3361 トーエル スタンダード
3392 デリカフーズホールディングス スタンダード
3393 スターティアホールディングス プライム
3396 フェリシモ スタンダード
3434 アルファ スタンダード
3446 ジェイテックコーポレーション プライム
3447 信和 スタンダード
3452 ビーロット スタンダード
3454 ファーストブラザーズ スタンダード
3467 アグレ都市デザイン スタンダード
3484 テンポイノベーション プライム
3486 グローバル・リンク・マネジメント プライム
3489 フェイスネットワーク スタンダード
3501 住江織物 プライム
3512 日本フエルト スタンダード
3513 イチカワ スタンダード
3521 エコナックホールディングス スタンダード
3524 日東製網 スタンダード
3526 芦森工業 スタンダード
3529 アツギ スタンダード
3538 ウイルプラスホールディングス スタンダード
3544 サツドラホールディングス スタンダード
3551 ダイニック スタンダード
3553 共和レザー スタンダード
3559 ピーバンドットコム スタンダード
3571 ソトー スタンダード
3577 東海染工 スタンダード
3607 クラウディアホールディングス スタンダード
3611 マツオカコーポレーション スタンダード
3627 テクミラホールディングス スタンダード
3639 ボルテージ スタンダード
3640 電算 スタンダード
3648 AGS スタンダード
3666 テクノスジャパン スタンダード
3667 enish スタンダード
3672 オルトプラス スタンダード
3675 クロス・マーケティンググループ プライム
3682 エンカレッジ・テクノロジ スタンダード
3683 サイバーリンクス スタンダード
3686 ディー・エル・イー スタンダード
3770 ザッパラス スタンダード
3826 システムインテグレータ スタンダード
3839 ODKソリューションズ スタンダード
3864 三菱製紙 プライム
3877 中越パルプ工業 プライム
3878 巴川コーポレーション スタンダード
3896 阿波製紙 スタンダード
3909 ショーケース スタンダード
3912 モバイルファクトリー スタンダード
3918 PCIホールディングス スタンダード
3920 アイビーシー スタンダード
3924 ランドコンピュータ プライム
3928 マイネット スタンダード
3934 ベネフィットジャパン スタンダード
3940 ノムラシステムコーポレーション スタンダード
3963 シンクロ・フード プライム
3965 キャピタル・アセット・プランニング スタンダード
3968 セグエグループ プライム
3969 エイトレッド スタンダード
3981 ビーグリー スタンダード
3985 テモナ スタンダード
3992 ニーズウェル スタンダード
3996 サインポスト スタンダード
4031 片倉コープアグリ スタンダード
4093 東邦アセチレン プライム
4098 チタン工業 スタンダード
4231 タイガースポリマー スタンダード
4238 ミライアル スタンダード
4245 ダイキアクシス スタンダード
4248 竹本容器 スタンダード
4284 ソルクシーズ スタンダード
4295 フェイス スタンダード
4319 TAC スタンダード
4320 CEホールディングス スタンダード
4346 NEXYZ.Group スタンダード
4392 FIG プライム
4404 ミヨシ油脂 スタンダード
4406 新日本理化 スタンダード
4430 東海ソフト スタンダード
4439 東名 スタンダード
4440 ヴィッツ スタンダード
4441 トビラシステムズ スタンダード
4446 Link-U プライム
4463 日華化学 スタンダード
4465 ニイタカ スタンダード
4512 わかもと製薬 スタンダード
4531 有機合成薬品工業 スタンダード
4539 日本ケミファ スタンダード
4615 神東塗料 スタンダード
4619 日本特殊塗料 スタンダード
4678 秀英予備校 スタンダード
4679 田谷 スタンダード
4728 トーセ スタンダード
4762 エックスネット スタンダード
4829 日本エンタープライズ スタンダード
4847 インテリジェント ウェイブ プライム
4926 シーボン スタンダード
4929 アジュバンホールディングス スタンダード
4977 新田ゼラチン スタンダード
5009 富士興産 スタンダード
5015 ビーピー・カストロール スタンダード
5018 MORESCO スタンダード
5187 クリエートメディック スタンダード
5204 石塚硝子 スタンダード
5210 日本山村硝子 スタンダード
5261 リソルホールディングス プライム
5337 ダントーホールディングス スタンダード
5363 東京窯業 スタンダード
5367 ニッカトー スタンダード
5388 クニミネ工業 スタンダード
5391 エーアンドエーマテリアル スタンダード
5476 日本高周波鋼業 スタンダード
5491 日本金属 スタンダード
5535 ミガロホールディングス プライム
5603 虹技 スタンダード
5612 日本鋳鉄管 スタンダード
5658 日亜鋼業 スタンダード
5721 エス・サイエンス スタンダード
5819 カナレ電気 スタンダード
5852 アーレスティ プライム
5915 駒井ハルテック プライム
5923 高田機工 スタンダード
5936 東洋シヤッター スタンダード
5942 日本フイルコン スタンダード
5951 ダイニチ工業 スタンダード
5958 三洋工業 スタンダード
5986 モリテック　スチール スタンダード
5998 アドバネクス スタンダード
6029 アトラグループ スタンダード
6037 ファーストロジック スタンダード
6044 三機サービス スタンダード
6048 デザインワン・ジャパン スタンダード
6054 リブセンス スタンダード
6059 ウチヤマホールディングス スタンダード
6083 ERIホールディングス スタンダード
6087 アビスト スタンダード
6093 エスクロー・エージェント・ジャパン スタンダード
6096 レアジョブ スタンダード
6138 ダイジェット工業 スタンダード
6165 パンチ工業 スタンダード
6171 土木管理総合試験所 スタンダード
6185 SMN スタンダード
6186 一蔵 スタンダード
6189 グローバルキッズCOMPANY スタンダード
6203 豊和工業 スタンダード
6208 石川製作所 スタンダード
6210 東洋機械金属 スタンダード
6217 津田駒工業 スタンダード
6218 エンシュウ スタンダード
6292 カワタ スタンダード
6294 オカダアイヨン プライム
6316 丸山製作所 スタンダード
6319 シンニッタン スタンダード
6325 タカキタ スタンダード
6335 東京機械製作所 スタンダード
6356 日本ギア工業 スタンダード
6362 石井鐵工所 スタンダード
6373 大同工業 スタンダード
6390 加藤製作所 プライム
6393 油研工業 スタンダード
6428 オーイズミ スタンダード
6444 サンデン スタンダード
6489 前澤工業 スタンダード
6505 東洋電機製造 スタンダード
6513 オリジン スタンダード
6538 キャリアインデックス スタンダード
6540 船場 スタンダード
6546 フルテック スタンダード
6547 グリーンズ スタンダード
6551 ツナググループ・ホールディングス スタンダード
6552 GameWith スタンダード
6555 MS&Consulting スタンダード
6653 正興電機製作所 プライム
6654 不二電機工業 スタンダード
6675 サクサホールディングス スタンダード
6715 ナカヨ スタンダード
6748 星和電機 スタンダード
6771 池上通信機 スタンダード
6803 ティアック スタンダード
6848 東亜ディーケーケー スタンダード
6853 共和電業 スタンダード
6858 小野測器 スタンダード
6901 澤藤電機 スタンダード
6904 原田工業 スタンダード
6926 岡谷電機産業 スタンダード
6927 ヘリオス　テクノ　ホールディング スタンダード
6928 エノモト プライム
6932 遠藤照明 スタンダード
6973 協栄産業 スタンダード
6989 北陸電気工業 スタンダード
7022 サノヤスホールディングス スタンダード
7030 スプリックス スタンダード
7035 and factory スタンダード
7037 テノ. ホールディングス スタンダード
7044 ピアラ スタンダード
7059 コプロ・ホールディングス プライム
7060 ギークス スタンダード
7122 近畿車輛 スタンダード
7127 一家ホールディングス スタンダード
7135 ジャパンクラフトホールディングス スタンダード
7150 島根銀行 スタンダード
7161 じもとホールディングス スタンダード
7183 あんしん保証 スタンダード
7191 イントラスト スタンダード
7192 日本モーゲージサービス スタンダード
7196 Casa スタンダード
7212 エフテック スタンダード
7213 レシップホールディングス スタンダード
7214 GMB スタンダード
7215 ファルテック スタンダード
7247 ミクニ スタンダード
7256 河西工業 スタンダード
7266 今仙電機製作所 スタンダード
7271 安永 スタンダード
7277 TBK スタンダード
7284 盟和産業 スタンダード
7291 日本プラスト スタンダード
7305 新家工業 スタンダード
7347 マーキュリアホールディングス プライム
7374 コンフィデンス・インターワークス グロース
7416 はるやまホールディングス スタンダード
7417 南陽 スタンダード
7427 エコートレーディング スタンダード
7442 中山福 スタンダード
7445 ライトオン スタンダード
7455 パリミキホールディングス スタンダード
7481 尾家産業 スタンダード
7487 小津産業 スタンダード
7494 コナカ スタンダード
7506 ハウス オブ ローゼ スタンダード
7514 ヒマラヤ スタンダード
7524 マルシェ スタンダード
7561 ハークスレイ スタンダード
7601 ポプラ スタンダード
7608 エスケイジャパン スタンダード
7615 京都きもの友禅ホールディングス スタンダード
7619 田中商事 スタンダード
7640 トップカルチャー スタンダード
7646 PLANT スタンダード
7673 ダイコー通産 スタンダード
7709 クボテック スタンダード
7727 オーバル スタンダード
7743 シード プライム
7769 リズム プライム
7775 大研医器 スタンダード
7782 シンシア スタンダード
7795 KYORITSU スタンダード
7811 中本パックス スタンダード
7819 粧美堂 スタンダード
7822 永大産業 スタンダード
7833 アイフィスジャパン スタンダード
7872 エステールホールディングス スタンダード
7897 ホクシン スタンダード
7898 ウッドワン スタンダード
7908 きもと スタンダード
7916 光村印刷 スタンダード
7918 ヴィア・ホールディングス スタンダード
7940 ウェーブロックホールディングス スタンダード
7971 東リ スタンダード
7999 MUTOHホールディングス スタンダード
8007 高島 プライム
8013 ナイガイ スタンダード
8025 ツカモトコーポレーション スタンダード
8038 東都水産 スタンダード
8041 OUGホールディングス スタンダード
8077 トルク スタンダード
8089 ナイス スタンダード
8091 ニチモウ プライム
8104 クワザワホールディングス スタンダード
8107 キムラタン スタンダード
8118 キング スタンダード
8127 ヤマトインターナショナル スタンダード
8166 タカキュー スタンダード
8181 東天紅 スタンダード
8207 テンアライド スタンダード
8230 はせがわ スタンダード
8260 井筒屋 スタンダード
8289 Olympicグループ スタンダード
8291 日産東京販売ホールディングス スタンダード
8349 東北銀行 スタンダード
8365 富山銀行 スタンダード
8383 鳥取銀行 スタンダード
8416 高知銀行 スタンダード
8518 日本アジア投資 スタンダード
8537 大光銀行 スタンダード
8542 トマト銀行 スタンダード
8562 福島銀行 スタンダード
8563 大東銀行 スタンダード
8596 九州リースサービス スタンダード
8617 光世証券 スタンダード
8732 マネーパートナーズグループ スタンダード
8742 小林洋行 スタンダード
8769 アドバンテッジリスクマネジメント スタンダード
8772 アサックス スタンダード
8835 太平洋興発 スタンダード
8904 AVANTIA スタンダード
8908 毎日コムネット スタンダード
8917 ファースト住建 スタンダード
8928 穴吹興産 スタンダード
8944 ランドビジネス スタンダード
8945 サンネクスタグループ スタンダード
9115 明海グループ スタンダード
9130 共栄タンカー スタンダード
9232 パスコ スタンダード
9265 ヤマシタヘルスケアホールディングス スタンダード
9275 ナルミヤ・インターナショナル スタンダード
9306 東陽倉庫 スタンダード
9312 ケイヒン スタンダード
9322 川西倉庫 スタンダード
9325 ファイズホールディングス スタンダード
9351 東洋埠頭 スタンダード
9366 サンリツ スタンダード
9368 キムラユニティー スタンダード
9380 東海運 スタンダード
9385 ショーエイコーポレーション スタンダード
9414 日本BS放送 スタンダード
9417 スマートバリュー スタンダード
9419 ワイヤレスゲート スタンダード
9428 クロップス スタンダード
9466 アイドママーケティングコミュニケーション スタンダード
9475 昭文社ホールディングス スタンダード
9479 インプレスホールディングス スタンダード
9633 東京テアトル スタンダード
9675 常磐興産 スタンダード
9704 アゴーラ・ホスピタリティー・グループ スタンダード
9731 白洋舍 スタンダード
9760 進学会ホールディングス スタンダード
9763 丸紅建材リース スタンダード
9765 オオバ プライム
9768 いであ スタンダード
9854 愛眼 スタンダード
9872 北恵 スタンダード
9930 北沢産業 スタンダード
9972 アルテック スタンダード
9982 タキヒヨー スタンダード
9986 蔵王産業 スタンダード
9993 ヤマザワ スタンダード
9994 やまや スタンダード

移行完了後

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東京証券取引所に上場している全銘柄からプライム・スタンダード・グロース関係なく、選定方法は別途コンサルテーションを実施して決定する。金融庁の金融審議会は流動性の乏しい小型株が大量にTOPIXに含まれていることを問題視している[20][21][22]。400社のJPX日経インデックス400と約2200社のTOPIXの値動きはほぼ同一であり[23]、この事はTOPIXに含まれている小型株は指数の値付けにほぼ影響を及ぼしていないことを意味している。

ETF・投資信託・先物

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過去10年間の利回り
銘柄 レバレッジ 年率
NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信 1倍 8.47%[24]
TOPIXブル2倍上場投信 2倍 12.33%[25]
2023年末現在。円建て、配当込み。

TOPIX に連動するETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[26]。

  • ダイワ上場投信－トピックス（1305）[27]
  • NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信（1306）[28]
  • 上場インデックスファンドTOPIX（1308）[29]
  • MAXIS トピックス上場投信（1348）[30]
  • One ETF トピックス（1473）[31]
  • iシェアーズ・コア TOPIX ETF（1475）[32]
  • NZAM 上場投信 TOPIX（2524）[33]
  • SMDAM トピックス上場投信（2557）[34]
  • iFreeETF TOPIX（年4回決算型）（2625）[35] - 配当が年1回ではなく年4回になっている

レバレッジ型・インバース型のETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[36]。

  • TOPIXベア2倍上場投信（-2倍）（1356）[37]
  • ダイワ上場投信－TOPIXレバレッジ（2倍）指数（1367）[38]
  • ダイワ上場投信－TOPIXダブルインバース（-2倍）指数（1368）[39]
  • ダイワ上場投信－TOPIXインバース（-1倍）指数（1457）[40]
  • TOPIXブル2倍上場投信（2倍）（1568）[41]
  • TOPIXベア上場投信（-1倍）（1569）[42]

日本の投資信託としては下記がある。下記以外にも多数ある。

先物は下記に上場している。

  • 大阪取引所
    • TOPIX先物 - 取引単位は指数の数値×10,000円。呼値の単位は0.5ポイント。[64]
    • ミニTOPIX先物 - 取引単位は指数の数値×1,000円。呼値の単位は0.25ポイント。[65]
  • シカゴ・マーカンタイル取引所
    • Yen Denominated TOPIX - 取引単位は指数の数値×5,000円。呼値の単位は0.5ポイント。[66]

店頭CFDとして取り扱っている証券会社もある。日本の取引所CFDのくりっく株365には上場していない[67]。

日経平均株価との関係

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日経平均株価をTOPIXで割った値はNT倍率と呼ばれている。2000年以降のNT倍率は、概ね 9.5 - 12.5前後で推移している。日経平均株価の変動は輸出関連・ハイテク株や、ファーストリテイリング・KDDI・ファナック・ソフトバンクグループ・京セラ・東京エレクトロンなどの値がさ株による影響が大きいのに対し、TOPIXは時価総額の大きい企業の株や内需関連株による影響が大きく、特に大手銀行株の構成比が、両者で大きく異なっている。

したがって、NT倍率が大きく上昇したり、逆に下降したりするときは、多くの投資家が売買している銘柄の種類が遷移していることが分かる。

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務として、「有価証券指数その他の投資物件の創設及び提供，有価証券の相場情報の提供」で登録されている。
  2. ^ 当初数値は8兆6020億5695万1154円。

出典

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  1. ^ a b “TOPIX（東証株価指数）”. 日本取引所グループ. 2023年3月15日閲覧。
  2. ^ ベンチマークを設定しているアクティブファンドは全体の何割？ 守谷清貴 2016年7月28日配信 2021年8月18日閲覧。
  3. ^ “子会社の設立について” (PDF). 株式会社日本取引所グループ. 2022年9月15日閲覧。
  4. ^ a b “ＪＰＸ総研の事業開始に向けた完全子会社間の組織再編（会社分割・合併）について” (PDF). 株式会社日本取引所グループ. 2022年9月15日閲覧。
  5. ^ JPX総研 代表取締役社長 宮原幸一郎 (2022年7月5日). “JPX総研 データ・デジタルサービス” (PDF). JPX IR Day 2022. 日本取引所グループ. 2023年3月15日閲覧。
  6. ^ “日経平均・TOPIXダブル史上最高値　専門家「TOPIXの方が象徴的な意味は大きい” (2024年7月5日). 2024年7月8日閲覧。
  7. ^ a b “TOPIXの新たなロゴマークの決定について”. 日本取引所グループ. 2023年3月20日閲覧。
  8. ^ a b c TOPIX（東証株価指数）等の見直しについて (PDF) 東京証券取引所 2020年12月25日配信。
  9. ^ 日本放送協会 (2024年7月4日). “トピックス バブル期の史上最高値を約34年半ぶり更新”. NHKニュース. 2024年7月6日閲覧。
  10. ^ “時価総額、初の１０００兆円超　日経平均、ＴＯＰＩＸは最高値―東証プライム” (2024年7月10日). 2024年7月10日閲覧。
  11. ^ ＪＰＸ：ＴＯＰＩＸ算出見直し、浮動株比率は政策保有株分を除外 ブルームバーグ 2020年12月25日配信。
  12. ^ 合併に伴う株価指数算出上の取扱いについて（コンフィデンス）JPX総研 2023年7月14日
  13. ^ 段階的ウエイト低減銘柄の判定と再評価について 東京証券取引所
  14. ^ TOPIX（東証株価指数）等の見直しについて（指数コンサルテーション結果公表を踏まえた主な変更点） (PDF) 東京証券取引所 2021年4月30日
  15. ^ 1部上場664社がプライム基準に届かず　東証市場再編 朝日新聞 2021年7月10日
  16. ^ TOPIX見直し概要 (PDF) 東京証券取引所
  17. ^ a b TOPIXにおける段階的ウエイト低減銘柄一覧 (PDF) 東京証券取引所
  18. ^ 千葉興銀など493社、TOPIX段階的ウエート低減銘柄－JPXブルームバーグ 2022年10月7日
  19. ^ JPX総研、TOPIX銘柄の2割を除外へ　25年1月末にロイター 2023年10月6日
  20. ^ 金融審議会「市場構造専門グループ」（第2回) 議事録：金融庁
  21. ^ 金融審議会「市場構造専門グループ」（第4回) 議事録：金融庁
  22. ^ 東証の市場区分とTOPIX改革とその影響 ｜ 株式会社ゴードン・ブラザーズ・ジャパン | 動産ビジネスのトップイノベーター
  23. ^ 比較チャート | インデックスファンド・シリーズ ｅＭＡＸＩＳ(イーマクシス)[出典無効]
  24. ^ NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信 01312017 : 投資信託 : 運用実績 - 日本経済新聞
  25. ^ TOPIXブル2倍上場投信 9D311124 : 投資信託 : 運用実績 - 日本経済新聞
  26. ^ 銘柄一覧（ETF） | 日本取引所グループ
  27. ^ ダイワ上場投信−トピックス / 大和アセットマネジメント株式会社
  28. ^ NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信（1306） | NEXT FUNDS
  29. ^ 1308 - 上場インデックスファンドＴＯＰＩＸ | ETF（上場投資信託）｜日興アセットマネジメント
  30. ^ ＭＡＸＩＳ トピックス上場投信 | ＭＡＸＩＳ
  31. ^ Ｏｎｅ　ＥＴＦ　トピックス｜ファンド情報｜アセットマネジメントOne
  32. ^ iシェアーズ・コア TOPIX ETF
  33. ^ 農林中金全共連アセットマネジメント｜ 詳細
  34. ^ ＳＭＤＡＭ　トピックス上場投信 | ファンド概要 | ファンド | 三井住友DSアセットメントマネジメント
  35. ^ iFreeETF TOPIX（年4回決算型） / 大和アセットマネジメント株式会社
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  38. ^ ダイワ上場投信－TOPIXレバレッジ（2倍）指数 / 大和アセットマネジメント株式会社
  39. ^ ダイワ上場投信－TOPIXダブルインバース（-2倍）指数 / 大和アセットマネジメント株式会社
  40. ^ ダイワ上場投信－TOPIXインバース（-1倍）指数 / 大和アセットマネジメント株式会社
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  43. ^ ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 国内株式（ＴＯＰＩＸ） | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信
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  45. ^ 三菱ＵＦＪ ＴＯＰＩＸ・ファンド | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信
  46. ^ つみたて日本株式（ＴＯＰＩＸ） | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信
  47. ^ 三菱ＵＦＪ トピックスインデックスオープン | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信
  48. ^ トピックスオープン | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信
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  50. ^ 野村インデックスファンド・TOPIX(愛称:Funds-i TOPIX) | 投資信託情報 | 野村アセットマネジメント
  51. ^ 野村インデックスファンド・TOPIX(愛称:Funds-i TOPIX) | 投資信託情報 | 野村アセットマネジメント
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  54. ^ “ニッセイTOPIXオープン｜投資信託のニッセイアセットマネジメント”. ニッセイアセットマネジメント株式会社. 2022年10月7日閲覧。
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  58. ^ D－I’s TOPIXインデックス / 大和アセットマネジメント株式会社
  59. ^ ダイワ・ノーロード ＴＯＰＩＸファンド / 大和アセットマネジメント株式会社
  60. ^ ｉＦｒｅｅ ＴＯＰＩＸインデックス / 大和アセットマネジメント株式会社
  61. ^ ＪＡ　ＴＯＰＩＸオープン 農林中金全共連アセットマネジメント｜ 詳細
  62. ^ MA日本株: ステート・ストリート日本株式インデックス・オープン
  63. ^ ブラックロック日本株式オープン
  64. ^ TOPIX先物 | 日本取引所グループ
  65. ^ ミニTOPIX先物 | 日本取引所グループ
  66. ^ Yen Denominated TOPIX Futures Contract Specs - CME Group
  67. ^ 取扱商品｜取引概要｜くりっく株３６５とは？｜くりっく株３６５公式ホームページ

関連項目

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外部リンク

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