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「2020年東京オリンピック」の版間の差分

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 [[国際オリンピック委員会]] (IOC) と協議して特例で2社共存したスポンサー<ref>[http://newswitch.jp/p/1013 東京五輪のエアラインのオフィシャルパートナーは異例の2社共存] {{Wayback|url=http://newswitch.jp/p/1013 |date=20160202113908 }} ニュースイッチ(日刊工業新聞 2015年6月16日)</ref>や、複数で共存したスポンサー<ref name="newspaper">{{Wayback|url=http://tokyo2020.jp/jp/news/index.php?mode=page&id=1614 |title=ニュース 2016年01月22日 株式会社読売新聞東京本社、株式会社朝日新聞社、株式会社日本経済新聞社及び株式会社毎日新聞社との東京2020スポンサーシップ契約について - [[東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会]] |date=20160128175231 }}</ref><ref name="travel">[https://tokyo2020.jp/jp/news/sponsor/20160331-01.html KNT-CTホールディングス株式会社、株式会社ジェイティービー、東武トップツアーズ株式会社との東京2020スポンサーシップ契約について] {{Wayback|url=https://tokyo2020.jp/jp/news/sponsor/20160331-01.html |date=20160411134108 }} 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 2016年3月31日</ref>もある。
一業種1社を原則とするが、[[国際オリンピック委員会]] (IOC) と協議して特例で2社共存したスポンサー<ref>[http://newswitch.jp/p/1013 東京五輪のエアラインのオフィシャルパートナーは異例の2社共存] {{Wayback|url=http://newswitch.jp/p/1013 |date=20160202113908 }} ニュースイッチ(日刊工業新聞 2015年6月16日)</ref>や、複数で共存したスポンサー<ref name="newspaper">{{Wayback|url=http://tokyo2020.jp/jp/news/index.php?mode=page&id=1614 |title=ニュース 2016年01月22日 株式会社読売新聞東京本社、株式会社朝日新聞社、株式会社日本経済新聞社及び株式会社毎日新聞社との東京2020スポンサーシップ契約について - [[東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会]] |date=20160128175231 }}</ref><ref name="travel">[https://tokyo2020.jp/jp/news/sponsor/20160331-01.html KNT-CTホールディングス株式会社、株式会社ジェイティービー、東武トップツアーズ株式会社との東京2020スポンサーシップ契約について] {{Wayback|url=https://tokyo2020.jp/jp/news/sponsor/20160331-01.html |date=20160411134108 }} 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 2016年3月31日</ref>もある。


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2021年7月23日 (金) 10:55時点における版

東京2020オリンピック競技大会
第32回オリンピック競技大会
Jeux de la XXXIIe olympiade
Games of the XXXII Olympiad
開催国・都市 日本の旗 日本 東京都
参加国・地域数 205(予定)
参加人数 12,000人以上(予定)
競技種目数 非追加種目 28競技321種目1エキシビション
追加種目 5競技18種目
合計 33競技339種目1エキシビション
開会式 2021年7月23日
閉会式 2021年8月8日
開会宣言 今上天皇 徳仁
主競技場 オリンピックスタジアム
夏季
冬季
オリンピックの旗 Portal:オリンピック
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東京2020オリンピック競技大会(とうきょうニーゼロニーゼロオリンピックきょうぎたいかい[注釈 1]TOKYO 2020)は、2021年令和3年)7月23日から8月8日までの17日間、日本東京都で開催される予定のオリンピック競技大会である[1]新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の世界的流行を受けて、2020年夏の開催日程(同年7月24日開会)から1年延期開催した。name="bbc20200324">東京五輪・パラ、「1年程度」の延期決定 「東京2020」の名称は維持”. BBC NEWS (2020年3月24日). 2020年3月25日閲覧。</ref>。

一般的には東京オリンピックや、東京2020オリンピックと呼称され、東京五輪(とうきょうごりん)やTokyo2020と略称される。公用文では第三十二回オリンピック競技大会(だいさんじゅうにかいオリンピックきょうぎたいかい)の表記も用いられている[2]

2013年9月の第125次IOC総会開催都市が東京に決定した。東京での開催は、1964年大会以来、57年ぶり[注釈 2]となる。大会組織委員会は東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 (TOCOG) 。

参加国・地域

2020年3月12日の時点で、以下の153か国・地域の国内オリンピック委員会 (NOC) が出場資格を得ている(ただし、ユニバーサリティ出場枠を通して、出場資格にかかわらず競技者を派遣することができる陸上競技および水泳競技の参加資格未取得競技者を有するのみのNOCを除く)。

2020年東京オリンピックの参加国・地域(アルファベット順)

開会式の入場行進の順番については、50音順(あいうえお順)で実施されることとなっている[6]。例外として、最初に登場することが恒例のギリシャは最初に、また今後オリンピックパラリンピックが開催されるアメリカ合衆国・フランスは最終盤の日本の直前に登場する[7]。開催国の日本は最後である。

日本で過去に開催された1964年東京オリンピック1972年札幌オリンピック1998年長野オリンピックはいずれもアルファベット順で実施しており、50音順は初となる。

開会式

入場の先頭は慣例によりオリンピック発祥地のギリシャ、最後部は日本、その前がホスト国に内定しているフランス(2024年パリ大会)、米国(2028年ロサンゼルス大会)で、その他の国が50音順の並びになる。今回のテレビ放送では日本人選手名のローマ字表記を「名・姓」でなく、日本語表記と同じ「姓・名」に変更することも決まっている[8]

実施競技

2020年東京オリンピックでは、33競技339種目が実施される[9]。うち、非追加種目が28競技321種目、開催地の組織委員会提案の追加種目は5競技18種目となっている[9]。非追加種目はオリンピック憲章で定められた上限310種目を11種目上回った。下記の情報は2017年6月現在[9]。括弧内の数字は種目数、★は東京五輪における追加種目を含む競技、並びは競技名のアルファベット順。

実施競技の見直し

2020年夏季五輪においては実施競技について見直しが行われた。

2013年

  • 2月12日 - IOCは2012年のロンドンで実施された26競技のうち、レスリングを除く25競技を「中核競技[注釈 5]」として位置付けた。その上で、2020年夏季五輪においては「中核競技」25競技と2016年リオデジャネイロ五輪で追加される2競技を併せた27競技を実施するものとし、レスリングを実施競技から除外する勧告を行った[10]
  • 5月22日 - カナダケベックシティで行われたIOC理事会において、フィリップ・ボビIOCスポーツ局長が2020年大会での実施競技の選考過程を発表した。
  • 5月29日 - IOC理事会において、2月の理事会で除外されたレスリングと新たな候補競技7競技(野球ソフトボール空手ローラースポーツスカッシュウェークボード武術太極拳スポーツクライミング)の計8競技から、レスリング、野球・ソフトボール、スカッシュを選出。
  • 9月8日 - 開催都市決定の翌日。アルゼンチンのブエノスアイレスで開かれる第125次IOC総会において、5月29日の理事会で選出された3競技からIOC委員による投票で、追加する1競技がレスリングに決定した[11]

2015年

  • 9月28日 - スカッシュ、ボウリング、武術太極拳以外の、5競技18種目のIOCへの提案が決定される。それぞれ、野球・ソフトボールは野球(男子)、ソフトボール(女子)。空手は組手3階級(男女)、形(男女)。ローラースポーツはスケートボードストリート(男女)、スケートボードパーク(男女)。スポーツクライミングはボルダリング・リード・スピード複合(男女)、サーフィンショートボード(男女)[13]

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

開催日程

OC 開会式 予選 1 決勝 EG エキシビション CC 閉会式
2021年7月 / 8月 21
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種目数
式典 OC CC
アーチェリー 1 1 1 1 1 5
陸上競技 1 3 4 5 6 5 8 8 7 1 48
バドミントン 1 1 1 2 5
バスケットボール バスケットボール 1 1 4
3×3 2
ボクシング 2 1 1 1 4 4 13
カヌー スラローム 1 1 1 1 16
スプリント 4 4 4
自転車競技 ロード 1 1 2 22
トラック 1 2 1 2 2 1 3
BMX 2 2
マウンテンバイク 1 1
馬術 1 1 2 1 1 6
フェンシング 2 2 2 1 1 1 1 1 1 12
ホッケー 1 1 2
サッカー 1 1 2
ゴルフ 1 1 2
体操 体操競技 1 1 1 1 4 3 3 EG 18
新体操 1 1
トランポリン 1 1
ハンドボール 1 1 2
柔道 2 2 2 2 2 2 2 1 15
空手 3 3 2 8
近代五種 1 1 2
ボート 6 4 4 14
ラグビー 7人制ラグビー 1 1 2
セーリング 2 2 4 2 10
射撃 2 2 2 2 2 1 2 2 15
ローラースポーツ スケートボード 1 1 1 1 4
野球ソフトボール 野球 1 1
ソフトボール 1 1
スポーツクライミング 1 1 2
サーフィン 2 2
水泳 飛込 1 1 1 1 1 1 1 1 8
競泳 4 4 4 5 5 4 4 5 35
マラソンスイミング 1 1 2
アーティスティックスイミング 1 1 2
水球 1 1 2
卓球 1 1 1 1 1 5
テコンドー 2 2 2 2 8
テニス 1 1 3 5
トライアスロン 1 1 1 3
バレーボール ビーチバレー 1 1 4
バレーボール 1 1
ウエイトリフティング 1 2 1 2 1 2 1 2 1 1 14
レスリング 3 3 3 3 3 3 18
決勝数 11 18 21 22 23 17 21 21 25 20 26 17 27 23 34 13 339
累計 11 29 50 72 95 112 133 154 179 199 225 242 269 292 326 339
2020年開催時の計画 7月 / 8月 22
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放送事業者

アメリカ国内ではNBCがソチオリンピックから今大会までの4大会分の放映権を43億3000万ドルで獲得した[17]

ヨーロッパではディスカバリー・コミュニケーションズ平昌オリンピックからパリオリンピックまで、本大会を含む4大会分の欧州向け放映権を13億ユーロで獲得した[18][19]

以下は、現在[いつ?]までに確定した放送事業者である。

^1 – 22カ国の放送事業者に販売する権利。
^2 – フランスとロシアを除く。
^3クック諸島フィジーキリバスマーシャル諸島ミクロネシアナウルニウエパラオサモアソロモン諸島トンガツバルバヌアツにおける権利。

東京国際展示場が報道陣向けのプレスセンターとして使用される。

スポンサー

一業種1社を原則とするが、国際オリンピック委員会 (IOC) と協議して特例で2社共存したスポンサー[47]や、複数で共存したスポンサー[48][49]もある。

2020年夏季オリンピックのスポンサー
位置づけ 企業
ワールドワイドオリンピックパートナー
ゴールドパートナー
オフィシャルパートナー
オフィシャルサポーター

批判と論争

2018年12月10日、フランス金融犯罪局は、日本オリンピック委員会竹田恆和会長に対し、2013年にアフリカのIOC委員から、2020年のオリンピック開催地をイスタンブールマドリードではなく、東京に支持する票を得るためのスキームに関する調査を開始した[101] [102]。2020年3月、日本の実業家が、東京のオリンピック招致を支持してもらうために、IOC委員にカメラや時計などの贈り物をしたことを認めた[103]

韓国は、旭日旗日本の帝国主義の過去の象徴であり、ハーケンクロイツが「ヨーロッパ人に第二次世界大戦の悪夢を思い出させる」ように、韓国の人々に「歴史的な傷と痛み」を想起させた[104] [105]ため、2020年夏季オリンピックでの旭日旗の使用禁止を国際オリンピック委員会に要請した[106]真珠湾攻撃を含む太平洋地域の多くの国に対する侵略戦争に使用されたことから、オリンピックなどの国際的なスポーツイベントでの国旗の使用は非常に論議を呼んでいる[107]

ロシアと韓国の政府関係者は、大会公式ウェブサイトに掲載された聖火リレーの地図で、紛争中のリアングクル岩礁(韓国が統治(日本側の見解では「韓国が実効支配」))とクリル諸島(1945年以降、ロシアが統治(日本側の見解では「ソ連・ロシアが実効支配」))が日本の一部であると描かれていることを問題視した[108]

野球など大会の一部は、2011年に発生した東北地方太平洋沖地震福島第一原子力発電所事故の影響を受けた場所で開催。オリンピックトーチリレー福島Jヴィレッジからスタートし、野球・ソフトボールは福島県営あづま球場、サッカーの一部は被災地である仙台市郊外の利府などで開催される予定。このような場所での開催は、活性化の一助となることが期待されており(10周年記念大会)、大会全体を「復興五輪」と称することもある[109]。しかし、これらの地域でのイベント開催には批判もある。福島は、世界保健機関 (WHO) や国連によって安全とされているが、その安全性に関する科学的研究は現在のところ論争の的となっている[110]。東北地方の住民の中には、大会の準備によって復興が遅れていることや、大会に関連する事業により労働者が奪われていることなどから、東北地方を開催地としたことに疑問を持つ人もいる[111]

新国立競技場建設に使われたマレーシアインドネシアの国内森林や熱帯雨林の違法伐採や強制伐採が問題となり、住民や環境団体から懸念や抗議の声があがっていた[112] [113] [114] [115] [116] [117]

IOCは、人権侵害への抗議や表彰台でのひざまずきなど、五輪での抗議活動を禁止するガイドラインを選手委員会に諮った結果、禁止を維持することを決定した[118] [119]

2021年2月、東京オリンピック委員会の森喜朗会長は、性差別発言で国内外の批判を浴びて辞任した[120] [121]。続く橋本聖子会長のこれまでの行為にも批判が集まり[122]、ある告発に対して「反省しているし、気をつけなければならないと思っている」とコメントするに至った[123]。5月には、日本政府の内閣官房参与である高橋洋一教授が、日本の新型コロナウィルス (COVID-19) パンデミックについて「さざ波」として冗談を交えてツイートしたことが反感を買い、辞任した[124] [125]

佐野研二郎による当初の東京オリンピックのロゴは、盗用疑惑が浮上したため、撤回して差し替えられた[126] [127]。オリビエ・ドゥビエは、自分のデザインが盗用されたと主張して訴訟を起こしたが、訴訟費用がかさむことを理由に訴訟を取り下げている[128]

さらに、開・閉会式の演出担当者に問題発言が相次いで発覚し世論の反発を招き、本番直前になって辞任や解任となる事態が続出している。

  • 2021年3月、開会式と閉会式のクリエイティブ・ディレクターを務めた佐々木宏が、タレントの渡辺直美の容姿を卑下するような発言をしたことが問題化し、クリエイティブ・ディレクターを辞任した[129] [130]
  • 開催直前となった7月15日、開・閉会式のクリエイティブチームのメンバーとして発表された小山田圭吾が、音楽雑誌「ROCKIN'ON JAPAN」1994年1月号および「Quick Japan」1995年8月号で受けたインタビューで、小学校時代から高校時代にかけて障害を持つ同級生を虐めていたことを発言した内容が再度クローズアップされ、「多様性と調和」を基本理念とする東京オリンピックの精神に反するとして世論の批判が高まり、加藤勝信内閣官房長官も同月19日の記者会見で苦言を呈し、組織委員会に適切な対応を求めるなど波紋が広がった[131][132][133]。最終的に小山田が19日に組織委員会へ辞意を伝え、組織委員会も辞任を了承した[134][135]
  • さらに開会式前日の22日、開・閉会式のショーディレクターを務める小林賢太郎(元ラーメンズ)による1998年販売のビデオに収録されたユダヤ人に対するホロコーストを揶揄したとみられるコントの動画が拡散、一部識者から指摘を受けたうえ、アメリカのユダヤ人国際人権団体であるサイモン・ウィーゼンタール・センターが「反ユダヤ主義の発言」として非難する声明を公式サイトで表明する事態となり[136][137]、同日午後までに組織委員会は小林をショーディレクターから解任した[138]
  • また、組織委員会主催の文化プログラムのアートワークショップへ参加する予定だった絵本作家ののぶみは、過去の教師への虐めを著書で記していたことがSNSなどで批判が相次いだため、7月20日まで組織委員会に出演を辞退を申し出、了承された[139]

大多数の会場で無観客開催となる中、茨城県のカシマサッカースタジアムでは地元の小中学生限定でサッカーを観戦することになったが、このうち鹿嶋市のある公立学校で「(会場内に持ち込む)飲料はペットボトルの場合、コカ・コーラ社製の飲料でお願いします」とする文書を保護者に配布したことが明らかになった。組織委員会が会場を視察した際に、組織委員会の担当者が各校の教職員に「(ワールドワイドオリンピックパートナーである)コカ・コーラ社製以外のペットボトルは持ち込み禁止で、それ以外はラベルを剥がして」と発言したのを受けた通知と見られ、市の教育委員会に苦情が殺到している[140]

新型コロナウイルス感染拡大下での実施から、「安全安心の五輪」を実施するために選手・五輪関係者については隔離し外部と遮断する「バブル方式」をもって運営されるが、成田空港を中心とした入国時の動線の問題[141]、メディア関係者のコンビニなどへの特例外出や選手村内でのフードデリバリーサービスの利用許可など例外の設定[142]、選手村内の感染対策への不安から生じた一部選手団の選手村の利用拒否[143]トーマス・バッハIOC会長の広島訪問[144]迎賓館赤坂離宮での歓迎行事[145]の実施といったIOC首脳陣などへのあからさまな特例扱いなど、「バブル方式」を標榜しながら様々な綻びが見られると各所で指摘されている[146]

脚注

注釈

  1. ^ 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会では2020部分を「ニーゼロニーゼロ」と呼称している。
  2. ^ 当初の日程では56年ぶり。
  3. ^ 2020年3月22日、カナダは2020年東京オリンピックが予定通りのスケジュールで開催される場合、選手団を派遣しないことを表明した[3]
  4. ^ 2021年4月5日、新型コロナウイルスから選手を守るため不参加を表明した[4][5]
  5. ^ 「中核競技」とはIOCが実施競技選定に導入した新方式で、25競技を(特別な事情がない限り)固定化するというもの。実施競技の上限は28競技とし、中核競技以外に五輪活性化のための実施競技入れ替えが大会ごとの追加枠で採用される「その他の競技」がある。

出典

  1. ^ 東京五輪、21年7月23日〜8月8日開催へ 日本経済新聞 (2020年3月30日)
  2. ^ 第三十二回オリンピック競技大会及び第十六回パラリンピック競技大会東京招致に関する決議”. shugiin.go.jp. 衆議院. 2018年8月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年1月5日閲覧。
  3. ^ Team Canada will not send athletes to Games in summer 2020 due to COVID-19 risks”. Canadian Olympic Committee (22 March 2020). 23 March 2020閲覧。
  4. ^ 주체110(2021)년 조선민주주의인민공화국 올림픽위원회 총회 진행”. 朝鮮体育 (2021年4月5日). 2021年4月6日閲覧。
  5. ^ 北朝鮮 東京オリンピック不参加の方針 新型コロナを理由に”. NHK (2021年4月6日). 2021年4月6日閲覧。
  6. ^ 2020年10月29日、各国、地域オリンピック委員会 (NOC) 通達
  7. ^ https://www.asahi.com/articles/ASMD455H0MD4UTQP016.html 『五輪開会式、入場は50音順で調整 米が終盤には事情も(朝日新聞)』2019-12-6 2021-7-20閲覧
  8. ^ あいうえお順で入場 組織委「固有の文化」発信」『中日新聞』2020年10月30日。2021年7月4日閲覧。
  9. ^ a b c d 東京2020オリンピック競技大会実施種目決定!”. tokyo2020.jp. TOCOG (2017年6月10日). 2018年1月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年1月4日閲覧。
  10. ^ “IOC理事会、レスリング除外を勧告 2020年五輪から”. CNN.co.jp (タイムワーナー). (2013年2月13日). オリジナルの2013年2月16日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130216052308/http://www.cnn.co.jp/showbiz/35028152.html 2014年8月7日閲覧。 
  11. ^ レスリングがオリンピック競技存続へ、2020・24年大会で実施…IOC総会”. 日本レスリング協会 (2013年9月9日). 2013年12月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年8月7日閲覧。
  12. ^ “東京五輪:応募26競技から18連盟落選落胆「なぜ…」”. 毎日新聞. (出典提示者が配信日を未記載). オリジナルの2015年6月23日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150623050516/http://mainichi.jp/sports/news/20150623k0000m050089000c.html 2015年6月23日閲覧。 
  13. ^ ニュース 2015年09月28日 5競技、18種目を東京2020大会の追加種目としてIOCへ提案 - 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 - ウェイバックマシン(2015年9月29日アーカイブ分)
  14. ^ 134th IOC Session, Day 3, part 1 (YouTube). IOCチャンネル. 26 June 2019. 2020年7月24日閲覧
  15. ^ 国際ウエイトリフティング連盟前会長の不正疑惑を認定 調査委”. NHK News Web (2020年6月5日). 2020年6月25日閲覧。
  16. ^ 現実味を増す ウエイトリフティングの東京五輪からの除外”. 日刊ゲンダイDIGITAL (2020年6月12日). 2020年6月25日閲覧。
  17. ^ McCarthy, Michael (7 June 2011). “NBC wins U.S. TV rights to four Olympic Games through 2020”. USA Today. オリジナルの2013年2月5日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/20130205125129/http://content.usatoday.com/communities/gameon/post/2011/06/olympic-tv-decision-between-nbc-espn-and-fox-could-come-down-today/1 2016年4月27日閲覧。 
  18. ^ Discovery Lands European Olympic Rights Through ’24”. Sports Business Journal. 2015年7月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。1 July 2015閲覧。
  19. ^ BBC dealt another blow after losing control of TV rights for Olympics”. The Guardian. 2016年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。30 June 2015閲覧。
  20. ^ “IOC awards 2018-2024 broadcast rights in Asia”. International Olympic Committee (Olympic.org). (29 July 2015). オリジナルの2015年7月30日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150730224534/http://www.olympic.org/news/ioc-awards-2018-2024-broadcast-rights-in-asia/246644 29 July 2015閲覧。 
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関連項目

外部リンク