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新渡戸文化短期大学

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女子経済専門学校から転送)
新渡戸文化短期大学
本部校舎正門
大学設置 1950年
創立 1927年
学校種別 私立
設置者 学校法人学校法人新渡戸文化学園
本部所在地 東京都中野区本町六丁目38番1号
北緯35度41分47.3秒 東経139度39分42.8秒 / 北緯35.696472度 東経139.661889度 / 35.696472; 139.661889座標: 北緯35度41分47.3秒 東経139度39分42.8秒 / 北緯35.696472度 東経139.661889度 / 35.696472; 139.661889
キャンパス 東高円寺(東京都中野区)
中野臨検(東京都中野区)
学部 食物栄養学科
臨床検査学科[注 1]
研究科 調理専攻[注 2]
ウェブサイト https://www.nitobebunka.jp/
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新渡戸文化短期大学(にとべぶんかたんきだいがく、英語: Nitobe Bunka College[1])は、東京都中野区本町六丁目38番1号に本部を置く日本私立大学1927年創立、1950年大学設置。大学の略称は文短。

概観[編集]

大学全体[編集]

建学の精神(校訓・理念・学是)[編集]

  • 新渡戸文化短期大学における建学の精神は「Head・Hands・Heart」となっている。これは「はたらく頭、勤しむ双手、ひろき心」を意味する。

教育および研究[編集]

学風および特色[編集]

「臨床検査技師教育発祥の地」碑
  • 日本最初の臨床検査技師養成施設である。本校には「臨床検査教育発祥の地」という記念碑が建立されている。
  • 新渡戸文化短期大学は2006年度、財団法人短期大学基準協会における第三者評価の結果、「適格」認定を受けている。
  • 1927年 森本厚吉により創始された女子文化高等学院にはじまり、以来女子のみの教育を行ってきたが、近年男女共学となった。従来は家政系の短大というイメージが強かったが、現在は福祉社会において活躍できる人材を育成する短大というイメージに衣替えしている。

沿革[編集]

  • 1927年
    • 東京市本郷区元町(現・文京区本郷)に女子文化高等学院を創立
  • 1928年
    • 専門学校令により女子経済専門学校に昇格・改称
  • 1931年
    • 東京市豊多摩郡中野町(現・中野区本町、現在地)にあった成美高等女子学校を引き継ぎ、女子経済専門学校附属高等女学校と改称
  • 1934年
    • 女子経済専門学校を東京市豊多摩郡中野町(現・東京都中野区、現在地)へ移転
  • 1944年
    • 東京女子経済専門学校と改称。経済科・育児科・保健科を設置
  • 1946年
    • 英文科を設置。東京女子経済専門学校附属幼稚園を開設
  • 1947年
    • 学制改革により女子経済専門学校附属高等女学校を東京女子経済専門学校附属中学校・高等学校に改組
  • 1948年
    • 東京女子経済専門学校附属小学校を開校。
  • 1949年
  • 1950年
    • 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省[注釈 1]より認可される[8]出典[9]
    • 4月1日 左記を以て東京文化短期大学が以下の学科体制にて開学する[注 8]
      • 家政理科 入学定員50名→家政科 入学定員60名
      • 実務経済科 入学定員60名→不認可
      • 家政保健科 入学定員50名→不認可
    • 高等学校・中学校・小学校・幼稚園を東京文化高等学校・中学校・小学校・幼稚園と改称)。児童研究所を設置
  • 1951年
    • 3月1日 財団法人東京女子経済専門学校から学校法人東京文化学園に組織変更[12]。栄養士養成施設に指定される
  • 1952年
    • 医学技術研究室(1年制)を開設。
  • 1954年
  • 1955年
    • 医学技術研究室を東京文化医学技術学校(2年制)に発展的解消
  • 1957年
    • 4月1日 専攻科の設置が認められ、以下の課程を設ける[14]
      • 食堂・給食施設管理専攻 入学定員30名
  • 1962年
  • 1972年
    • 婦人教養講座を開始
  • 1976年
    • 東京文化医学技術学校を東京文化医学技術専門学校(女子のみ)に改組し、以下の学科を置く。
      • 臨床検査学科(3年制)を設置
  • 1979年
    • 杉並区和田一丁目に幼稚園・小学校を移転
  • 1983年
    • 4月1日 家政科のコースを食物栄養コースと教養教職コースに再編
  • 1987年
    • 桃園校舎(現・中野校舎)を新築し、東京文化医学技術専門学校を移転。専門学校東京文化学園ビジネスアカデミーを開設。
  • 1992年
  • 1995年
    • 専門学校東京文化学園ビジネスアカデミーを休校(後に廃止)。桃園校舎を臨検校舎に名称変更
  • 1997年
    • 家政科のコースを食物栄養コースと人間環境コースに再編。
  • 1999年
  • 2000年
    • 東京文化短期大学50周年
  • 2002年
    • 4月1日 家政科を生活学科へ改称、コース制を廃止して以下の専攻課程を設ける[20]
      • 食物栄養専攻 入学定員120名
      • 生活文化専攻 入学定員30名
    • 東京文化医学技術専門学校を共学化
  • 2003年
    • 4月1日 女子のみから男女共学化。生活学科に以下の課程を設ける[21]
      • 生活福祉専攻 入学定員40名
    • 既存の課程については、以下の通り減員する、
      • 食物栄養専攻 120→90
      • 生活文化専攻 30→20
  • 2004年
    • 3月31日 以下については左記をもって正式に廃止とする。
      • 専攻科食堂給食施設管理専攻
    • 4月1日 生活学科に以下の課程を設ける。
      • 児童生活専攻 入学定員30名
    • 同時に専攻科において以下の課程を置く。
      • 児童生活専攻 入学定員30名[注 10]
  • 2005年
    • 3月31日 生活学科における以下の課程については左記をもって正式に廃止とする[22]
      • 生活文化専攻
    • 4月1日 東京文化短期大学に新渡戸・森本研究所、こども教育研究所を開設。
  • 2006年
    • 4月1日 以下の学科を増設[23]
      • 臨床検査学科[注 11]入学定員64名
    • 生活学科児童生活専攻に幼稚園教諭二種免許状の課程を設置
  • 2007年
    • 東京文化学園80周年記念式典を挙行
  • 2008年
    • 法人名を学校法人東京文化学園から学校法人新渡戸文化学園に改称。
    • 東京文化医学技術専門学校を閉校。
    • 臨床検査学研究所を開設
    • 4月1日 生活学科における以下の専攻については、この年度で学生募集を最終とする[注 12]
  • 2010年
    • 3月31日 生活学科における以下の課程については、左記をもって正式に廃止とする[25]
      • 生活福祉専攻
    • 4月1日 新渡戸文化短期大学に改称[25]
    • 東京文化高等学校・中学校・小学校・幼稚園も新渡戸文化高等学校・中学校・小学校・幼稚園と改称)。新渡戸文化小学校を杉並区和田から中野区本町へ移転
  • 2011年
    • 新渡戸文化幼稚園を杉並区和田から中野区本町へ移転。新渡戸文化アフタースクールを開校。杉並区和田の土地を女子美術大学に売却
  • 2012年
    • 新渡戸文化幼稚園が二歳児保育を開始
  • 2013年
    • 新渡戸文化幼稚園を新渡戸文化子ども園に表記を変更
  • 2014年
    • 新渡戸文化中学校を男女共学化。
  • 2016年
    • 4月1日 臨床検査学科の入学定員を64→80に増員[26]
  • 2017年
    • 新渡戸文化高等学校を男女共学化。学校法人新渡戸文化学園創立90周年
  • 2018年
    • 新渡戸文化小学校・中学校を小中学校化
    • 4月1日 専攻科に以下の課程を設置する[27]
      • 調理専攻 入学定員20名
  • 2019年
    • 学外有識者による「NITOBE FUTURE ADVISERS」を設置
    • 4月1日 生活学科における以下の専攻については、この年度で学生募集を最終とする[注 13]
      • 児童生活専攻
  • 2021年
    • 3月31日 生活学科における以下の課程については、左記をもって正式に廃止とする[29]
      • 児童生活専攻
  • 2021年

基礎データ[編集]

所在地[編集]

  • 本部(東京都中野区本町6-38-1)
  • 臨検校舎(東京都中野区中野3-43-16)

象徴[編集]

教育および研究[編集]

組織[編集]

学科[編集]

  • 食物栄養学科 入学定員80名[1]
  • 臨床検査学科 入学定員80名(3年制)[1]
過去にあった学科・専攻[編集]
  • 生活学科
    • 生活文化専攻 入学定員20名[注 15]
    • 生活福祉専攻 入学定員30名[注 16]
    • 食物栄養専攻→食物栄養学科
    • 児童生活専攻 入学定員50名[注 17]

専攻科[編集]

  • 調理専攻 入学定員20名[1]
過去にあった専攻科[編集]
  • 食堂給食施設管理専攻 入学定員30名[34]
  • 児童生活専攻 入学定員50名[注 18]

別科[編集]

  • なし
取得資格及びその変遷[編集]
資格
受験資格
教職課程

附属機関[編集]

  • 児童研究所
  • 臨床検査学研究所

研究[編集]

  • 『こども教育研究所紀要』[38]
  • 『文化生活』[39]
  • 梅村詩子, 東京文化短期大学 『若年成人女子における動脈硬化性疾患の危険因子改善のための健康教育プログラムの開発』[40]
  • 大出春江, 東京文化短期大学『病院組織における助産婦と出産の正常性 誰が「正常」と認めるか』[41]ほか

応した学生支援プログラム

    • ○○プロジェクト

学生生活[編集]

部活動・クラブ活動・サークル活動[編集]

学園祭[編集]

  • 新渡戸文化短期大学の学園祭は「新渡戸祭」と呼ばれ毎年、概ね11月に行われている。2008年には矢島美容室が訪れた。

大学関係者と組織[編集]

大学関係者組織[編集]

  • 新渡戸文化短期大学には、同窓会組織があり、北海道から沖縄まで一部を除いた府県に支部を置いている。

大学関係者一覧[編集]

  • 新渡戸稲造 - 本学のもととなった女子経済専門学校の初代校長を務めた(高等学校・中学校のもととなった東京女子経済専門学校附属高等女学校の初代校長も兼任した)

施設[編集]

キャンパス[編集]

東高円寺キャンパス[編集]

1号館(新渡戸記念館)

中野臨検キャンパス[編集]

臨検校舎

対外関係[編集]

系列校[編集]

卒業後の進路について[編集]

編入学・進学実績[編集]

注釈[編集]

注釈グループ[編集]

  1. ^ a b 現在の文部科学省
  2. ^ a b c d のみ

補足[編集]

  1. ^ ほか学科も参照のこと。
  2. ^ ほか専攻科も参照のこと。
  3. ^ うち私立短期大学132校
  4. ^ 一時期は1学科3専攻を含んでいた
  5. ^ 短期大学名 東京文化短期大学
  6. ^ 出典[3][4][5]
  7. ^ 出典[6][7]
  8. ^ 出典[10][11]
  9. ^ 出典[17]。うち1回生 231[18]
  10. ^ 指定保育士養成施設となる。
  11. ^ 東京文化医学技術専門学校を改組。
  12. ^ 2009年度より学生募集を停止[24]
  13. ^ 2020年度で学生募集を停止[28]
  14. ^ 出典[30][31]
  15. ^ 最終募集となった2003年における体制[21]
  16. ^ 最終募集となった2008年における体制[32]
  17. ^ 最終募集となった2019年における体制[33]
  18. ^ 出典[35]。児童生活専攻を卒業した人が、引き続き残りの「保育実習」や諸科目を履修して保育資格を得るための課程となっている。修業年限は昼間部1年制。
  19. ^ 出典[36] 。なお、同種(保健)さらに当初は高等学校教諭免許状家庭)(保健)も併設されていた[37]
  20. ^ ケーキクッキーなどの菓子類を作るクラブ

出典[編集]

  1. ^ a b c d e 文部科学省高等教育局大学振興課'2023.
  2. ^ 官報 1950年09月14日より。
  3. ^ 文部省a, p. 32.
  4. ^ 文部省b, p. 1.
  5. ^ 日本教育年鑑より。
  6. ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
  7. ^ 旺文社1950-01, p. 87.
  8. ^ 文部省c, p. 3.
  9. ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
  10. ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
  11. ^ 文部省d, p. 5.
  12. ^ 学校法人名簿 昭和32年度より。
  13. ^ 文部省'54, p. 1377.
  14. ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
  15. ^ 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。
  16. ^ 文部省'62, p. 26.
  17. ^ 文部省'92, p. 63.
  18. ^ 旺文社'1992.9, p. 259.
  19. ^ 文部省'99, p. 66.
  20. ^ 文教協会'2002.
  21. ^ a b 文教協会'2003.
  22. ^ 文教協会'2005.
  23. ^ 文教協会'2006.
  24. ^ 文教協会'2009.
  25. ^ a b 文教協会'2010.
  26. ^ 文教協会'2016.
  27. ^ 地域科学研究会'2018, p. 226.
  28. ^ 地域科学研究会'2020.
  29. ^ a b 文部科学省高等教育局大学振興課'2021.
  30. ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 128.
  31. ^ 日本私立短期大学協会'2010.10.
  32. ^ 文教協会'2008.
  33. ^ 地域科学研究会'2019.
  34. ^ 短期大学教育 (45)より。
  35. ^ 地域科学研究会'2019, p. 専攻科.
  36. ^ 旺文社インタラクティブ'1998-09, p. 172.
  37. ^ 文部省e, p. 39.
  38. ^ こども教育研究所紀要より。
  39. ^ 文化生活 : 東京文化短期大学学誌【全号まとめ】より。
  40. ^ 若年成人女子における動脈硬化性疾患の危険因子改善のための健康教育プログラムの開発より。
  41. ^ 病院組織における助産婦と出産の正常性 : 誰が「正常」と認めるかより。
  42. ^ 『東京文化学園五十年史』(1977年) 98頁。研究室からのメッセージ (WebArchive)、2012年12月26日閲覧。
  43. ^ 新渡戸森本研究所:2011年講話、2012年12月26日閲覧。

参考文献[編集]

1949年短大設置申請分[編集]

教員養成機関[編集]

全国学校総覧[編集]

全国短期大学高等専門学校一覧[編集]

全国短期大学一覧[編集]

日本の私立短期大学[編集]

蛍雪時代[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]