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膠州 (測量艦)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
膠州
基本情報
建造所 (ドイツ) [1]
運用者  大日本帝国海軍
艦種 運送船[1] (運送艦)
測量艦
母港 (1920年[1])
艦歴
進水 1904年[1]
就役 1915年8月23日 (日本海軍籍に編入)
除籍 1940年4月1日
その後 解体
要目(1920年調)
排水量 2,270ロングトン (2,306 t)
垂線間長 251 ftin (76.53 m)
最大幅 36 ft 1 in (11.00 m)
吃水 12 ft 3 in (3.73 m)
ボイラー 宮原式缶 2基
主機 直立3段膨張レシプロ
推進 1軸
出力 966 ihp (720 kW)
速力 10.3ノット (19 km/h)
燃料 石炭:250ロングトン (254 t)
乗員 101名
兵装 40口径安式8cm単装砲 2門
その他 船材:
出典の無い要目は[1]による。
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膠州(こうしゅう)は、日本海軍測量艦。艦名は中国の地名の膠州湾に由来する。ドイツの租借地で湾入口の半島が捕獲地青島である。

艦歴

[編集]

元はホヴァルツヴェルゲ社建造の貨物船ミヒャエル・イェブセン(Michael Jabsen)で第一次世界大戦時に青島で自沈していたのを日本海軍が1914年(大正3年)11月7日捕獲し翌1915年(大正4年)7月16日に浮揚、8月23日に日本海軍籍に入籍、「膠州」と命名し運送艦に類別した。その後の整備で測量設備も装備し、1921年(大正10年)から北方の、1926年(大正15年)からは南洋方面の測量に従事する。1922年(大正11年)4月1日に測量艦へ類別変更、1940年(昭和15年)4月1日に老齢のため除籍、解体された。

艦長

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※『日本海軍史』第9巻・第10巻の「将官履歴」及び『官報』に基づく。階級は就任時のもの。

指揮官
  • 三宅大太郎 中佐:1916年7月1日 - 1916年12月1日
  • 平岡善之丞 中佐:1916年12月1日 - 1917年12月1日[2]
  • 田中吉太郎 中佐:1917年12月1日[2] - 1918年5月31日[3]
  • (兼)加々良乙比古 中佐:1918年5月31日 - 1918年6月26日
  • 関干城 中佐:1918年6月26日 - 1918年11月10日
  • 石渡武章 中佐:1918年11月10日[4] -
  • 原道太 中佐:1919年12月1日[5] -
特務艦長
  • 原道太 中佐:不詳 - 1920年11月20日[6]
  • 木村豊樹 中佐:1920年11月20日[6] - 1921年12月1日[7]
  • 内藤省一 中佐:1921年12月1日[7] -
  • 藤吉晙 中佐:1922年12月1日 - 1923年10月20日[8]
  • 福島貫三 中佐:1923年10月20日[8] - 1924年12月1日[9]
  • 井上繁則 中佐:1924年12月1日[9] - 1925年6月15日[10]
  • (兼)井上繁則 中佐:1925年6月15日[10] - 1925年12月1日[11]
  • 伴次郎 中佐:1925年12月1日 - 1926年12月1日
  • 北正一郎 中佐:1926年12月1日[12] - 1927年12月1日[13]
  • 川名彪雄 中佐:1927年12月1日 - 1928年12月4日
  • 坂本正 中佐:1928年12月4日[14] - 1929年11月30日[15]
  • 本橋政光 中佐:1929年11月30日[15] - 1930年12月1日[16]
  • 相浦小七 中佐:1930年12月1日[16] - 1931年12月1日[17]
  • 小熊文雄 中佐:1931年12月1日[17] - 1932年12月1日[18]
  • 小西干比古 中佐:1932年12月1日[18] - 1934年2月20日[19]
  • 脇坂乗平 中佐:1934年2月20日 - 1934年11月1日
  • 石川茂 中佐:1934年11月1日 - 1935年11月15日
  • 高木伴治郎 中佐:1935年11月15日[20] - 1938年2月21日[21]
  • 土井高 中佐:1938年2月21日 - 1939年4月20日

脚注

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  1. ^ a b c d e #戦史叢書31海軍軍戦備1付表第一その三「大正九年三月調艦艇要目等一覧表 その三 潜水艦、水雷艇、特務船」
  2. ^ a b 『官報』第1601号、大正6年12月3日。
  3. ^ 『官報』第1748号、大正7年6月1日。
  4. ^ 『官報』第1883号、大正7年11月12日。
  5. ^ 『官報』第2199号、大正8年12月2日。
  6. ^ a b 『官報』第2493号、大正9年11月22日。
  7. ^ a b 『官報』第2801号、大正10年12月2日。
  8. ^ a b 『官報』第3350号、大正12年10月22日。
  9. ^ a b 『官報』第3684号、大正13年12月2日。
  10. ^ a b 『官報』第3843号、大正14年6月16日。
  11. ^ 『官報』第3982号、大正14年12月2日。
  12. ^ 『官報』第4283号、大正15年12月2日。
  13. ^ 『官報』第279号、昭和2年12月2日。
  14. ^ 『官報』第581号、昭和3年12月4日。
  15. ^ a b 『官報』第878号、昭和4年12月2日。
  16. ^ a b 『官報』第1179号、昭和5年12月2日。
  17. ^ a b 『官報』第1478号、昭和6年12月2日。
  18. ^ a b 『官報』第1778号、昭和7年12月2日。
  19. ^ 『官報』第2141号、昭和9年2月22日。
  20. ^ 『官報』第2663号、昭和10年11月16日。
  21. ^ 海軍辞令公報 号外 第140号 昭和13年2月21日付」 アジア歴史資料センター Ref.C13072073400 

参考文献

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  • 片桐大自『聯合艦隊軍艦銘銘伝』(光人社、1993年) ISBN 4-7698-0386-9
  • 海軍歴史保存会『日本海軍史』第7巻、第9巻、第10巻、第一法規出版、1995年。
  • 『世界の艦船 増刊第47集 日本海軍特務艦艇史』(海人社、1997年3月号増刊No522)
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『海軍軍戦備<1> 昭和十六年十一月まで』 31巻、朝雲新聞社戦史叢書〉、1969年。 
  • 官報