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イズミヤ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
曖昧さ回避 「イズミ」とは異なります。
阪急阪神東宝グループ > エイチ・ツー・オー リテイリング > イズミヤ
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いづみや株式会社[1]
↓
イズミヤ株式会社[広報 1]
↓
株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメント
Izumiya Co., Ltd.
建て替え前のイズミヤ花園店
種類 株式会社
市場情報
東証1部 [1] 8266[1]
1978年9月1日[1] - 2014年5月28日
大証1部（廃止） 8266[2]
1974年7月1日[3]上場
大証2部（廃止） 8266[2]
1973年9月14日[2] - 1974年6月30日[3]
名証1部 [3]0 1974年9月2日[3]
本社所在地 日本の旗 日本
大阪府大阪市西成区花園南1丁目4番4号[1]
本店所在地 大阪府大阪市西成区花園南1丁目4番4号[1]
設立 （初代）いづみや株式会社
1952年（昭和27年）4月15日[1]
株式会社いづみや商店
1949年（昭和24年）12月27日[1]
業種 小売業
法人番号 2120001002972
事業内容 スーパーマーケット
代表者 黒松弘育（代表取締役社長）
資本金 （初代）いづみや株式会社設立時
125万円[1]
↓
1978年6月末時点
26億2509万8000円[1]
決算期 2月末[4]
特記事項：2021年4月1日に株式会社阪急阪神百貨店に吸収合併され解散。
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イズミヤ（英: Izumiya）は、呉服店をルーツとするスーパーマーケットチェーン[5]。

2014年（平成26年）6月1日にエイチ・ツー・オー リテイリング（H2O）と株式交換により同社の完全子会社化され[6]、2023年（令和5年）4月に阪急オアシスと合併して「イズミヤ・阪急オアシス株式会社」となって法人としては消滅した[7]。 なお、「イズミヤ・阪急オアシス株式会社」の誕生後も店舗名としては存続している[7]。

関西フードマーケットの子会社。阪急阪神東宝グループ（旧阪急東宝グループ）に属する。

本項では、株式会社エイチ・ツー・オー商業開発、ならびに株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメントについても扱う。

概要

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近畿地方一円を地場とする。 以前は九州地方、中部地方、中国地方、関東地方でも展開していたが、2009年1月31日の真正店の閉店をもって中部地方から、[要出典]2016年（平成28年）8月21日の津高店の閉店をもって中国地方から[8]、2017年（平成29年）5月10日の検見川浜店の閉店をもって関東地方から[9]、2020年（令和2年）2月20日の宮崎店の閉店をもって九州地方から撤退した[10]。

かつては総合スーパー（GMS）業態での出店が主力であったが、近年は食品スーパー「デイリーカナート」での出店に力を入れており、さらに低コスト運営に注力した『まるとく市場』という業態も展開している。当該業態による、既存の小型・不採算店舗の再生にも取り組んでいる。

社名について

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社名の由来は「ヤコブの泉」として知られる聖書箇所（ヨハネによる福音書4章13-14節）より[広報 2]。創業者、和田源三郎はクリスチャンだったことにちなむ[広報 3]。

主力業態の一つであるデイリーカナートの「カナート」もアラビア語で「オアシス」の意味であり、「泉」にちなんだものとなっている[要出典]。中国・九州地区を地盤とする同業の株式会社イズミ（本社・広島市）をはじめ、全国各地に類似した名称の企業が少なからずあるが、それらとの関係はない[要出典][注 1]。

歴史

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いづみや呉服店

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創業者の和田源三郎は体が弱く、小学5年生だった1907年に大阪市内の老舗呉服店へ見習いとして出された。1918年に実家へ戻り、家業だったいづみや石ケンの製造・卸売を行い、自転車で行商した。その際に安売りして繁盛している店を見たことから、薄利多売が肝要だと考えるようになる。また、行商をしながらも大阪市川口にあるキリスト教聖公会の付属商業高等学校で学び、キリスト教を厚く信仰するようになった。

商売方法を巡る父との対立から、翌年には東京の呉服店へ勤務したが、その呉服店の方法も源三郎の理想と離れていて、店の経営も傾いたため、1920年には取引先の協力を得て自ら行商を始めた。商売は軌道に乗ったが、1921年（大正10年）、けがをした父親から大阪へ戻るよう言われ、帰阪した。同年5月3日、西成郡今宮町の公設市場横にあった私設市場へ父親が借りた物件で、いづみや呉服店を開業した。父親の出した資金と自分の手持ち資金を合わせた開業資金は3000円ほど。これでは店舗開設を行うと仕入れに使える金額がわずかだった。少しでも売り上げを増やすため、いづみやの信条を店に掲げて安売りを行い、初年度に3万円を売り上げるなど、繁盛するようになった[16]。

人口増加などを受けて、1926年（大正15年）秋には同じ西成区に玉出支店を開設し、家族で移住する。しかし、1933年（昭和8年）に日曜学校の知り合いのため自分名義で銀行から融資を受けたところ、その知り合いから偽造証券を渡されたことが判明。銀行に打ち明けると借金返済を求められ、資金のほとんどを失ってしまい、1934年（昭和9年）4月に花園町の創業地へ戻った。これまでは源三郎がクリスチャンであるため、日曜定休としていたが、定休日に店の商品を持ち出す従業員がいると判明したので日曜定休をやめた。この頃、売掛金の回収を兼ねた東京訪問の際、繁盛店として有名だった深川の扇屋で陳列方式を学んだが、同社が導入したばかりの複式簿記については学ばなかった。簿記について無知だったため、戦後の混乱期に法人税の追徴金を課せられた。

薄利多売を旨としていた源三郎だったが、いづみやよりも髙島屋の初売りのほうが同じ商品は安く販売されていたのを目の当たりにした。

このことで、他人への過信と帳簿不備への反省、大量仕入れの必要性を感じるようになった[16]。

GMSへの発展

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1959年には久々の支店開設として、阪神電気鉄道尼崎駅前の中央商店街に尼崎店を出店し、衣料品のセルフサービス販売のチェーン展開を始めた[17]。花園店より大型の支店となったが、翌年には花園店の増築、売上高10億円超えを達成したことで全国から見学者が相次いだ。1964年（昭和39年）から大学卒の男子従業員の採用を始め、1966年（昭和41年）には神戸デパートの一部に出店するなど、衣料品販売チェーンを拡大した。

食料品販売に関しても、1965年（昭和40年）には源三郎の親族が株式会社ダイワを設立し、大阪府能勢町でイズミストアを開き、翌年には鳳店、翌々年には我孫子店を開設した。1968年（昭和43年）にはいづみやがダイワを吸収合併し、食品部門の発展を図った[16]。

2代目社長時代

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1972年（昭和47年）にはチェーン展開や百舌鳥へのショッピングセンター開設を推進した専務の和田満治が社長に、源三郎は取締役会長に就任した。翌年の株式上場を控えての動きだった。1974年（昭和49年）、源三郎死去。同年に物価上昇などから赤字決算となり、当社の要請を受けてメインバンクの三井銀行や住友銀行（いずれも現在の三井住友銀行）から常務取締役が出向した。堅実経営を行ったため、店舗数は増えなかったが、1974年から1989年（平成元年）にかけて、売上高は3.7倍、利益は100倍以上となった。ただし、大阪周辺の不採算店の閉鎖の一方、全国チェーン化を図り、宮崎店を皮切りに関東、中部、中国地方への出店を行っている[16]。

ところが、不動産会社秀和による忠実屋・いなげや事件に関し、同年秋の中間決算で当社幹部が不用意な発言を行った[18]。このため、当社も、伊勢丹、松坂屋といった百貨店や長崎屋、東京スタイルと共に秀和による株の買い占めの対象となった[16]。自社株買いのほか、住友銀行の協力で1991年（平成3年）に当社株の買い占め問題は決着した。

経営悪化

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株の買い占め問題は決着したが、和田満治は1991年秋に社長在任のまま急逝[18]。社長となった和田昭男のもとで数年間は年商4000億円を維持したが、1995年に4000億円を割り込み、源三郎の長男で関西学院大学教授の和田繁が社長、住友銀行出身の林紀男が副社長になった[16]。2001年に林紀男が社長に就任したが、それ以前、満治が死去して以降は住友銀行の管理下に置かれていたとみられている[18]。経営が不安定なため、首都圏の大型店舗についてはカルフールが取得に動いたが、当社は無視し続けた[18]。

阪急西宮ガーデンズへの出店などを除いて積極策もなく、売上高が減少を続けていたところ、スーパー業界の営業利益率はリーマン・ショック後の安売り競争で下がった。特に当社の店舗が多い大阪は値段競争が激しく、同じ近畿地方が地盤の平和堂、ライフコーポレーション、オークワを下回るほどとなった。利益率が低いもののGMSでも主力商品となっていた食品の売上比率が他社の7 - 8割より低い6割ほどにとどまり、衣料品の売上比率が高かった。このため、ファストファッションなどとの競争にさらされ、2013年度まで売上は5年間で2割減少した[19]。

阪急阪神東宝グループ入り

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当社はジャスコ（現・イオン）、ユニー、フジなどと個別に提携したのみで、長年、他社との経営統合に否定的だった。しかし、消費者の節約志向の中で、ドラッグストアやコンビニエンスストアも交えた競争に追い込まれていった。2013年3～11月期の売上高は前年同期比0.6％減の2546億円、営業利益も約4割減の9億円にとどまった[20]。

一方、阪急阪神東宝グループ（阪急阪神グループ）で小売業を手掛けるエイチ・ツー・オー リテイリング（H2O）は、食品スーパーの阪急オアシスやそば店の家族亭も経営していたが、阪急百貨店や阪神百貨店を運営する阪急阪神百貨店が利益の7割と大半を稼いでいた。阪急阪神百貨店では高級品の販売は好調なものの、商業施設の過当競争から、阪急百貨店うめだ本店の建て替え後の売上目標も引き下げざるを得なかった。H2Oの会長だった椙岡俊一は、新たな収益の柱として食品スーパー事業を拡大し、近畿地方での存在感を高めることを望んだ。イズミヤとしても近畿地方の店舗の大量閉鎖や人員削減ではなく、仕入れ先や総菜の製造の一本化によるコスト削減、H2Oが阪急阪神ホールディングスと取り組むSTACIAポイント（現在のSポイント）会員の拡大と囲い込みを目指す方向性に関して一致し、経営統合に至った[20]。

これ以前の2008年、阪急阪神ホールディングス傘下の阪急電鉄は複合商業施設の阪急西宮ガーデンズを開業した。核店舗として、阪急百貨店の西宮阪急やTOHOシネマズ西宮OSに加え、イズミヤ西宮ガーデンズ店が入居している[20]。

エイチ・ツー・オー リテイリングでは、当社との経営統合以前から阪急阪神百貨店が博多阪急や阪急メンズ東京を展開している。しかし、関西ドミナント戦略を経営の柱としているため、遠隔地のイズミヤの店舗は2020年の宮崎店閉鎖をもってすべて撤退した。

売場再編

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H2O社長の鈴木篤は約120店の売場や顧客を見直し、改善策を練り、2015年度から店舗の建て替えや改装、統廃合に着手すると述べた[21]。当社のような総合スーパーは人口減少、インターネット通販の拡大などの脅威もあって将来性は危ういため、大胆に改革する必要があるという。鈴木の述べた理由に加え、ユニクロなど専門小売店との競争にもさらされていた[22]。

2020年度に、事業会社のイズミヤをスーパーマーケットを運営するイズミヤ、ドラッグストア大手のココカラファインと連携した日用品販売のCFIZ（店舗名：ココカラファイン×イズミヤ）[広報 4]、商業施設運営のエイチ・ツー・オー 商業開発の3社に分社化した。イズミヤは食品販売に特化し、日用品販売ではココカラファインの美容や健康関連の商品を扱って顧客満足度を上げる。そのほか、家電や家具、衣料品などの売場はエイチ・ツー・オー 商業開発としてテナント誘致（リーシング）することになった。ただし、祖業の衣料品に関しては一定のニーズがあることから、エイチ・ツー・オー 商業開発運営の店舗では、縮小しながらも直営売場を残している。

沿革

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イズミヤ株式会社（初代）→株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメント

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）。

  • 1961年（昭和36年）11月 - 尼崎店に併設する形で「ダイワ尼崎店」（店舗面積約396m2）を開店[27]。
  • 1962年（昭和37年）2月 - 「株式会社イヅミダイワ」を設立[28]。
  • 1967年（昭和42年）
  • 1968年（昭和43年）
    • 3月 - 食料品の販売を開始[30]。
    • 4月 - 日本初のショッピングセンターとして大阪府岸和田市に岸和田ショッピングセンターを開店[31]。
  • 1970年（昭和45年）
    • 3月 - 家電・家具の販売を開始[30]。
    • 9月1日 - 当時休眠会社の「株式会社いづみや商店」が（初代）「いづみや株式会社」を吸収合併し（2代目）「いづみや株式会社」に商号変更（いわゆる株式額面変更目的の合併）[30][1]。
  • 1972年（昭和47年）10月15日 - 「ヒグチ薬品産業」と共同出資で「いづみや薬ヒグチ」を設立[32]。
  • 1973年（昭和48年）
    • 4月 - スポーツ・レジャー・旅行用品の販売を開始[25]。
    • 7月 - 現行ロゴマークを導入。同時に店舗ブランドがひらがなの「いづみや」からカタカナの「イズミヤ」に変更。
    • 9月14日 - 大阪証券取引所第2部に上場[2]。
  • 1974年（昭和49年）
  • 1975年（昭和50年）
  • 1977年（昭和52年）
    • 3月 - 関連会社10社を吸収合併[36]。
    • 3月 - 全店の営業時間を「10時から19時まで」に統一[36]。
  • 1978年（昭和53年）
  • 1979年（昭和54年）
  • 1980年（昭和55年）
    • 3月 - FC事業部を設置し、小型スーパー1号店として「三友粉浜店」を開店[41]。
    • 4月 - 衣料品の強化のため、インショップの展開を開始[42]。
    • 7月 - 玩具専門店「ペリカン」を系列化[43]。
  • 1981年（昭和56年）
    • 12月 - 自動車用品店の「オートファミリー」とホームセンターの「マーベル」を設立[44]。
  • 1982年（昭和57年）
    • 3月23日 - 「友隣」の「南港配送センター」が稼働開始[45]。
    • 3月 - 「山口中央生活協同組合」へ衣料品・生活用品の供給を開始[46]。
    • 6月 - 「オートラマ関西」を設立[47]。
    • 10月 - 「大阪公設市場」とフランチャイズ契約を締結[48]。
    • 10月 - 大東市にホームセンター1号店を開店[48]。
  • 1983年（昭和58年）
    • 3月 - 「サンスポーツ」を設立[49]。
    • 4月 - 「山口中央生活協同組合」と共同出資で「サンやまぐち」を設立[50]。
    • 9月 - 自社カード「イズミヤカード」の発行を開始[51]。
    • 10月 - POSシステムの導入によるオンライン化を開始[52]。
  • 1987年（昭和62年）3月25日 - 関東進出1号店舗として茨城県牛久市に牛久店を開店[53]。
  • 1994年（平成6年）
    • 7月22日 - SM業態1号店として「新大宮店」を開店[54]。
  • 1995年（平成7年）4月3日 - 千葉県柏市に「千葉配送センター」を開設[55]。
  • 1996年（平成8年）
    • 4月 - 農水産品・冷凍・冷蔵食品などを扱う「船橋配送センター」を開設[56]。
    • 6月 - インストアベーカリーの導入を開始[57]。
    • 10月5日 - SSM業態1号店として「玉手店」を開店[58]。
  • 1998年（平成10年）
    • 2月25日 - 「デイリーカナート」1号店として御影店を開店[59]。
    • 6月15日 - 営業本部と関東本部を設置[60]。
  • 2000年（平成12年）
    • 2月10日 - ジャスコのPB「トップバリュ」の供給を受けると発表[61]。
    • 2月29日 - 「デイリーカナート桑津店」を開業し、クッキングサポートサービスや宅配サービスを開始[62]。
    • 12月14日 - 「デイリーカナート衣料館」1号店として浜田町店を開店[63]。
  • 2001年（平成13年）
    • 3月31日 - 希望退職を実施[64]。
    • 10月26日 - プライベートブランド「good-i」の販売を開始[65]。
    • 11月 - 顧客識別プログラムカード「食彩工房」を導入[66]。
  • 2002年（平成14年）
    • 8月20日 - 大阪魚市場の連結子会社の食品スーパー「サミー」から2店舗の営業を譲受[67]。
    • 9月1日 - 「イズミヤ大阪センター」を伊藤忠食品に委託する常温一括物流センターとして本格的に稼働を開始[68]。
  • 2003年（平成15年）
    • 3月27日 - 大阪の小売業「はやし」と資本業務提携[69]。
    • 5月 - 「はやし」の株式の約20%を取得し、持分法適用会社化[69]。
    • 6月 - 髙島屋のスーパー部門子会社「高島屋ストア」を買収して「カナート」に社名変更[70]。
    • 7月12日 - スーパーセンター1号店の「イズミヤ八尾店」を開店[71]。
    • 7月15日 - 「友隣」と「大阪デリカ」を完全子会社化[72]。
  • 2004年（平成16年）11月 - 「株式会社サン・ロジサービス」を設立[広報 1]。
  • 2007年（平成19年）
    • 3月 - 「株式会社カンソー」を設立[広報 1]。
    • 3月 - 新業態の食品スーパー「まるとく市場」1号店をデイリーカナートからの業態転換により大阪府茨木市に開店。
    • 8月 - アイクの株式を譲渡して同社から撤退[73]。
  • 2008年（平成20年）
    • 3月 - 惣菜事業を「大阪デリカ」へ継承し、同社の商号を「株式会社デリカ・アイフーズ」へ変更[広報 1]。
    • 4月 - 中京地方を基盤とする流通業・ユニー[注 2]（愛知県）と業務提携。
    • 11月 - 「はやし」を完全子会社化。
  • 2009年（平成21年）
  • 2010年（平成22年）2月 - 伊藤忠商事と資本・業務提携することを発表。
  • 2011年（平成23年）11月1日 - 同社グループの中国進出1号店として、蘇州泉屋百貨有限公司（本社：蘇州市）が運営する『泉屋百貨』が開業[75]。
  • 2013年（平成25年）
    • 3月1日 - 「株式会社カンソー」と「メルシーサービス株式会社」を合併[広報 5]。
    • 6月1日 - 「株式会社ビーユー」と「株式会社アクトスポーツ」を合併[広報 5]。
    • 8月31日 - 「株式会社イズミヤクリエイティブパワー」を解散[広報 5]。
    • 10月31日 - 「株式会社エコロ」を解散[広報 5]。
    • 11月 - 大阪市住之江区に「食品プロセスセンター」を開設[広報 1]。
    • 11月30日 - 「株式会社アイリス」と「株式会社宮崎レマンホテル」を解散[広報 5]。
  • 2014年（平成26年）
  • 2016年（平成28年）
    • 6月1日 - 子会社であったサンローリー、デリカ・アイフーズ、カナートの株式を株式会社エイチ・ツー・オー食品グループに譲渡[広報 9]。
    • 7月1日 - イズミヤ株式会社（初代）が商号を株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメントに変更。新設分割により設立したイズミヤ株式会社（2代）の全株式を株式会社エイチ・ツー・オー食品グループに譲渡[広報 10]。
  • 2017年（平成29年）
  • 2019年（令和元年）
    • 9月30日 - そごう神戸店、西武高槻店が閉店。
    • 10月1日 - 上述の百貨店2店舗の運営を阪急阪神百貨店に移管[広報 12]。
    • 10月5日 - 旧そごう神戸店が神戸阪急、旧西武高槻店が高槻阪急として、それぞれ営業開始[広報 13]。
  • 2021年（令和3年）4月1日 - イズミヤに関する資産を株式会社エイチ・ツー・オー商業開発へ吸収分割により承継。百貨店（神戸阪急と高槻阪急）に関する資産を残した株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメントは、株式会社阪急阪神百貨店が吸収合併[広報 14]。

イズミヤ株式会社（2代）→イズミヤ・阪急オアシス

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イズミヤ株式会社
Izumiya Co., Ltd.
イズミヤ花園店（大阪市西成区）
イズミヤの1号店であり本店
（2021年8月17日撮影）
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
〒532-0022
大阪府大阪市淀川区野中南2丁目8番10号[広報 15]
本店所在地 〒557-0015
大阪府大阪市西成区花園南1丁目4番4号
設立 2016年7月1日
（創業は1921年5月）
業種 小売業
法人番号 1120001199488 ウィキデータを編集
事業内容 衣料品、食料品、電器、家具、レジャー用品、日用雑貨等の総合小売業のチェーンストア
代表者 梅本友之（代表取締役社長）
資本金 1億円（2021年3月末現在）
売上高 1,446億円（2021年3月期）
純資産 2億円（2021年3月末現在）
総資産 381億円（2021年3月末現在）
従業員数 953名（2021年3月末現在）
決算期 3月31日
主要株主 関西フードマーケット 100%
（2022年2月1日現在）
関係する人物 和田源三郎
外部リンク https://www.izumiya.co.jp/
特記事項：※イズミヤ株式会社（初代）は1970年9月に当時休眠会社であった「株式会社いづみや商店」が旧事業会社（旧いづみや株式会社。1952年4月15日設立）を吸収合併（いわゆる株式額面変更目的の合併）。
2016年7月1日、イズミヤ株式会社（初代）は株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメントに商号を変更し、会社分割によりイズミヤ株式会社（2代）を設立。
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  • 2016年（平成28年）
    • 7月1日 - イズミヤ株式会社（初代）の新設分割により設立。イズミヤ株式会社（初代）から不動産事業を除く事業全般を継承[広報 10]。
    • 10月1日 - 生鮮食品の加工・販売事業を株式会社阪急フードプロセスに承継[広報 10]。
  • 2020年（令和2年）4月1日 - 商業施設運営事業と衣料品・住居関連品販売事業を、株式会社エイチ・ツー・オー商業開発へ承継。
  • 2021年（令和3年）4月1日 - 株式会社エイチ・ツー・オー食品グループの子会社株式管理事業がエイチ・ツー・オー リテイリングへ会社分割され、エイチ・ツー・オー リテイリングの直接の子会社となる[広報 14]。
  • 2021年（令和3年）12月15日 - 株式交換により関西スーパーマーケットの子会社となる。
  • 2022年（令和4年）
    • 4月 - 阪急オアシスと本社・本部機能を一元化[7]。
    • 10月 - 阪急オアシスと店舗運営機能を一元化[7]。
  • 2023年（令和5年）4月1日 - 同じ関西スーパーマーケットの子会社である阪急オアシスへ吸収合併され、イズミヤ株式会社（2代）は解散。阪急オアシスは同日付でイズミヤ・阪急オアシス株式会社へ商号変更される[78]。

株式会社エイチ・ツー・オー商業開発

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株式会社エイチ・ツー・オー商業開発
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
〒557-0015
大阪府大阪市西成区花園南1丁目4番4号
設立 2019年10月4日
業種 小売業
法人番号 7120001224348
事業内容 商業施設の管理および運営、衣料品や住居関連品の販売
代表者 今井康博（代表取締役社長）
資本金 1000万円
発行済株式総数 200株
決算期 3月31日
主要株主 エイチ・ツー・オー リテイリング 100%
外部リンク https://h2o-scdev.co.jp/index.html
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  • 2019年（令和元年）10月4日 - 設立。[要出典]
  • 2020年（令和2年）4月1日 - 商業施設運営事業と衣料品・住居関連品販売事業を、イズミヤ株式会社（2代）から継承。[要出典]
  • 2021年（令和3年）4月1日 - イズミヤに関する資産を株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメントから吸収分割により継承[広報 14]。

業態

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現在の業態

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イズミヤのうち八尾店、八幡店、堅田店、神戸玉津店、紀伊川辺店、くずはモール店の6店舗は、2020年4月よりエイチ・ツー・オー商業開発が運営。[要出典]

過去に存在した業態

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  • FISMY：ターゲットをピュアヤング（16歳から22歳）に絞った衣料専門大型店。京都（京都アバンティ）・心斎橋の2店舗を展開していたが、心斎橋店は2009年8月に閉店。京都店についても店舗運営をOPAに全面委託した際にFISMYの名称を外し、この業態から撤退した。[要出典]

ロゴマーク

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1973年（昭和48年）、それまで○の中に「泉」だったロゴマークを大きく変更。太陽をモチーフにしたもので、右側の橙色は太陽のコロナを指し、左側の黄緑色は草を指す。景観条例がある京都市や奈良市の店舗では青色に統一されている。まるとく市場ではこの太陽のロゴマークを使用していない。なお、○の中に「泉」のロゴマークは現在も正式な社章として、株券や社員バッジなどで使われている。[要出典]

このロゴマークは、かつての「忠実屋」（1994年（平成6年）にダイエーに吸収合併）のマーガレットをイメージしたロゴマークと酷似するが、製作者は別である。[独自研究?]

テーマソング

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店舗

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スーパーマーケット

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→現行店舗については、店舗情報・チラシを参照

商業施設

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→「阪急商業開発」、「京都アバンティ」、および「洛北阪急スクエア」も参照

エイチ・ツー・オー リテイリング傘下に入る前から営業していたのは以下の2施設であるが、旧・阪急百貨店系列の阪急商業開発に移管された。現在は、エイチ・ツー・オー 商業開発が カナートモールなどの施設を運営している。

過去に存在したイズミヤの店舗

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関東地区

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敷地面積約8,838m2[81]、地下1階・地上13階建て[81]、延べ床面積40,096.21m2[81]、店舗面積約13,987m2[80]（当社店舗面積約11,000m2[80]）、駐車台数約550台[80]。
牛久駅西口再開発ビルとして建設された[82]牛久都市開発のショッピングセンター「エスカード牛久」の核店舗として出店した[83]。
跡地には、TAIRAYAエスカード牛久店が入店。[要出典]
敷地面積約13,818m2[83]、地上3階建て[83]、延べ床面積約15,705m2[83]、店舗面積約10,358m2[83]（当社店舗面積約8,244m2[83]）、駐車台数約840台[83]。
ショッピングセンターパトリアの核店舗として出店していた[84]。建物は区分所有で取得していた[82]。
店舗跡にはサンサンベルクス東大宮店が出店した[85]。
「協同組合江戸崎ショッピングセンター」と共に開発した江戸崎ショッピングセンターパンプ（売場面積12,252m2、43店舗）の核店舗として出店していた[86]
のちの売り場跡にはエコス（2016年5月閉店）→カスミ（2016年8月開店）、ツルハ、ダイソーがある。[要出典]
敷地面積約10,537m2[87]、地下1階・地上4階建て・塔屋2階[87]、延べ床面積約26,235m2[87]、店舗面積約13,200m2[87]（当社店舗面積約9,000m2[87]）、駐車台数約350台[87]。
東京都内で唯一の店舗。閉店後、イオンスタイル板橋前野町店が同年11月21日に開店[広報 17]。
閉店後、ビルの所有権を小山市に無償譲渡[広報 18]。一部商業施設、小山市立生涯学習センター、シネマロブレは閉店後もビル内で存続。
閉店後、MEGAドン・キホーテ八千代16号店が同年11月19日に開店。[要出典]
敷地面積約6,250m2[90]、鉄筋コンクリート造・地下2階・地上5階建て[90]、延べ床面積約29,985m2[90]、店舗面積約15,949m2[90]（当社店舗面積約9,560m2[90]）
「検見川浜ベイサイドモールフェリア」の核テナントとして営業[90]。
同店の閉店により、関東地方から撤退した。閉店後のテナントとして同年11月23日に「イオンスタイル検見川浜」が再オープンした[93]。

中部地区

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岐阜県

売場面積3,340m2[94]
衣料品店舗[96]。
名鉄ショッピ内2〜4Fに出店。衣料品・日用雑貨のみ扱った。のちに1F食料品の名鉄パレが全館引継いだ。現在は解体され、名鉄不動産によるマンション[要出典]。
敷地面積約3,501m2[97]、鉄筋コンクリート造地下1階地上4階建て塔屋2階[97]、延べ床面積約13,827m2[97]、店舗面積約8,319m2[97]（当社店舗面積約3,369m2[97]）、駐車台数約200台[97]。
売場面積1,990m2[94]
衣料品店舗[3]。
名鉄ショッピ多治見店（現：多治見テラ）に出店[要出典]。
敷地面積約7,484m2[98]、鉄筋コンクリート造4階建て[98]、延べ床面積約7,995m2[98]、店舗面積約6,082.60m2[98]（当社店舗面積2,251m2[94]）、駐車台数約200台[98]。
衣料品店舗[3]。
名鉄ショッピ那加店に出店[要出典]。
敷地面積約22,053m2[100]、鉄筋コンクリート造2階建て・一部3階建て[100]、店舗面積約8,894m2[100]（当社直営店舗面積約5,403m2[100]）、駐車台数約1,000台[100]。
「各務原中央ショッピングセンター」の核店舗として出店していた[99]。
跡地は現在、ヤマダ電機各務原店とニトリ各務原店[要出典]。
敷地面積約108,227m2[101]、地上2階建て[101]、延べ床面積約29,800m2[101]、店舗面積約18,900m2[101]（当社店舗面積約13,000m2[101]）、駐車台数約2,700台[101]
リオワールドのキーテナントとして出店していた[101]（現・LCワールド本巣）。なお、真正店の閉店により岐阜県のみならず中部地区からは全面撤退となった。

愛知県

売場面積1,300m2[103]
メルサ駅前店5階に出店していた衣料品店[3]。
店舗跡は改装され、4階から移転した店舗などが出店した[103]。
敷地面積約4,066m2[105]、鉄骨鉄筋コンクリート造地下1階地上10階建て[105]、延べ床面積約16,628m2[105]、店舗面積約3,518.99m2[105]（当社店舗面積約2,436m2[104]）、駐車台数約35台[105]。
衣料品店舗[3]。豊田本町公団住宅1号棟（トスカビル）[107]に出店していた。
敷地面積約1,928.38m2[108]、鉄骨鉄筋コンクリート造地下1階地上4階建て塔屋1階[108]、延べ床面積約8,951.98m2[108]、店舗面積約4,256m2[108]（直営店舗面積約2,574m2[108]）。
「岩正製作所」の建設したビルに「名古屋ショッピ」がデベロッパーとなった[108]、「名鉄堀田ショッピングセンター」の衣料品テナントとして開設したが[110]、当社は1973年（昭和48年）2月に閉店した[3][106]。
跡地はフィール堀田店[要出典]。

近畿地区

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大阪市

売場面積1,287m2[111]。
繁華街の一角に出店していたT字型の店舗で、地下1階と1階の2フロアの店舗だった[112]。
  • 京橋店（都島区東野田町1-6-1[94]、1970年（昭和45年）4月15日開店-1975年（昭和50年）閉店）
  • 喜連店（平野区喜連町989-1[113]、 1969年（昭和44年）3月15日開店[113]-1971年（昭和46年）閉店）
売場面積1,282m2[113]。
近隣には『QANAT MALL（カナートモール）南田辺』が開店している。[要出典]
現在はジョーシンせんばやし店（2020年(令和2年)5月10日閉店）を経てドラッグミック千林店[要出典]
敷地面積約2,651m2[115]、鉄骨鉄筋コンクリート造地上6階建て塔屋1階[115]、延べ床面積約10,652m2[115]、店舗面積約1,122m2[116] → 約6,541m2[115]（当社店舗面積約5,600m2[115]）。
イズミヤの1号店[117]であったが、建物老朽化に伴う建替のため一旦閉店となり、2019年11月28日に「デイリーカナートイズミヤ花園店」として営業を再開した[広報 19]。
敷地面積約8,248m2[119]、鉄筋コンクリート造地下1地上4階建て塔屋1階[119]、延べ床面積約18,281m2[119]、店舗面積約9,718m2[119]（当社店舗面積約8,393m2[119]）、駐車台数約300台[119]。
延べ床面積18,281m2[118]、売場面積7,135m2[106] → 10,098m2[118]。
耐震性能の不足による。[要出典]

大阪府（大阪市以外）

  • 東大阪店（東大阪市、1971年（昭和46年）10月17日開店-1975年（昭和50年）閉店）
  • 瓢箪山店（東大阪市末広町848[122]、1969年（昭和44年）4月18日開店[113]-1975年（昭和50年）閉店）
    売場面積1,240m2[113]。
  • 若江岩田店（東大阪市瓜生堂1-207[113][123]、1969年（昭和44年）5月2日開店[113][123]-2019年（令和元年）末閉店）[124][125]
    敷地面積約20,891m2[123]、鉄筋コンクリート造地上3階建て塔屋1階[123]、延べ床面積約10,150m2[123]、店舗面積約4,684m2[114] → 約7,426m2[123]（当社店舗面積約5,801m2[123]）、駐車台数約550台[123]。
  • 住道店（大東市大野1-1053-2[114]、1969年（昭和44年）3月28日開店[114]-2016年（平成28年）12月31日閉店）
    売場面積4,799m2[114]。
建物老朽化に伴う建替のため、一時休業としての形で閉鎖。2018年（平成30年）7月21日より『QANAT MALL 住道』として業態転換し再オープン[126]。
  • 大東店（大東市住道2-1-103[127]、1978年（昭和53年）11月開店[127]-2018年（平成30年）6月5日閉店[要出典]）
大東サンメイツ一番館の売場面積13,865m2[128]。
2000年（平成12年）7月29日に食品売り場を新装開店した[129]。
食料品売場のみ建替えた住道店に実質移転。イズミヤ閉店後も営業していた大東サンメイツ一番館専門店街は2021年6月5日閉店[要出典]。
跡地はマンションを建設予定。[要出典]
  • 高槻駅前店（高槻市芥川町1-8-11[132]、1969年（昭和44年）3月1日開店[132]-1981年（昭和56年）閉店）
    売場面積2,806m2[132]。
  • 茨木店・本館（茨木市西駅前町4-104[94]・茨木駅前ビル[128]、 1970年（昭和45年）3月開店[128]-2020年（令和2年）8月2日閉店）
茨木駅前ビルは、延べ床面積26,742m2[133]、売場面積2,900m2[128]。
国鉄茨木駅前再開発事業で建設された[133]茨木駅前ビルの核店舗として出店していた[128]。
  • 茨木店・別館（茨木市春日・茨木春日ビル[128]、 1974年（昭和49年）8月[106][128]31日開店-2001年（平成13年）9月30日閉店）
茨木春日ビルの売場面積3,902m2[128]。
別館跡地は現在1Fがマルヤス、上層はマンションである。[要出典]
西岸和田店に統合。[要出典]
岸和田カンカンは、敷地面積約15,853m2[136]、鉄骨造り地下1階・地上5階建て[136]、延べ床面積約49,400m2[136]、売場面積約15,051m2[136]、駐車台数約1,300台[136]。
岸和田旧港再開発事業「アクアベルデ岸和田」の一環として建設された「岸和田カンカン」の核店舗として開店した[137]。
閉店後もカンカンベイサイドモール専門店は営業中。旧イズミヤの区画にはラ・ムーなどが出店している。[要出典]
敷地面積約6,494m2[138]、鉄骨鉄筋コンクリート造地上4階建て塔屋1階[138]、延べ床面積約12,892m2[138]、店舗面積約7,408m2[138]（当社店舗面積約6,037m2[138]） → 約8,514m2[139]、駐車台数約450台[138]。
「辻野開発」の「アミー南海」の核店舗として出店していた[138]。
現在は万代が入っている[要出典]。

兵庫県

敷地面積約3,049m2[143]、鉄骨鉄筋コンクリート造地下1階地上7階建て塔屋2階[143]、延べ床面積約17,129m2[143]、店舗面積約7,351m2[143]（当社店舗面積約2,017m2[142] → 約3,039m2[143]）、駐車台数約60台[143]。
「神戸都市振興」の「神戸デパート」の核店舗として出店していたが[143]、阪神・淡路大震災直前の1994年（平成6年）12月に撤退を表明していた。[要出典]
  • 西宮店（西宮市 西宮市津門大塚町2-25[144]、1971年（昭和46年）6月5日開店[145]）
売場面積5,607m2[106]。
阪神・淡路大震災により被災して休業となり[144]、そのまま閉店となった[146]。1〜3Fが店舗、上層はマンションであった[要出典]。解体後、タワーマンションが建てられた。[要出典] 2008年（平成20年）、約1km北側の阪急西宮ガーデンズ（西宮市高松町、阪急西宮スタジアム跡地）に核テナントの1つとして再進出している。
敷地面積約15,009m2[148]、延べ床面積約9,889m2[148]、店舗面積約6,900m2[147][148]（当社店舗面積約4,200m2[148]）。
「協同組合南淡ショッピングセンター」が開設した「ららウォーク」の核店舗として出店した[147]。
閉店後は地元のスーパー「リベラル」が改装の上で営業するが自己破産により2019年11月26日に営業停止[149]
年間5億円の赤字が解消できる見込みが立たなかったため閉店となった[151]。
神戸ハーバーランドumieノースモールのB1〜1Fに出店していた。閉店後のテナントとして、2017年（平成29年）7月14日に『イオンスタイルumie』がオープンした[153]。

京都府

敷地面積約26,335m2[156]、鉄骨鉄筋コンクリート造地上4階建て塔屋1階[156]、延べ床面積約18,193m2[156]、店舗面積約8,561m2[155] → 約8,366m2[156]（当社店舗面積約6,337m2[156]）、駐車台数約171台[156]。
「福知山ファミリー」の核店舗として出店していた[156]。
敷地面積約13,100m2[157]、鉄筋コンクリート造地上3階建て塔屋1階[157]、延べ床面積約13,375m2[157]、店舗面積約8,561m2約7,534m2[157]（当社店舗面積約3,881m2[157]）、駐車台数約457台[157]。
建物老朽化に伴う建替のため、一時休業としての形で閉鎖。2018年（平成30年）12月13日より『QANAT MALL（カナートモール） 伏見』として業態転換し再オープン[158][159]。
  • 大久保店（城陽市大字平川小字室木85[160]、1971年（昭和46年）4月24日開店[160] - 2023年（令和5年）3月31日閉店[要出典]）
敷地面積約26,335m2[160]、鉄筋コンクリート造地上4階建て塔屋1階[160]、延べ床面積約18,193m2[160]、店舗面積約10,888m2[160]（当社店舗面積約8,092m2[160]）、駐車台数約960台[160] → 725台[161]。

奈良県

売場面積5,567m2[94]
現在はマンション[要出典]
売場面積4,481m2[94]
現在はスーパーマーケットヤオヒコが入店。2010年（平成22年）4月に広陵町へスーパーセンター広陵店として移転。[要出典]

和歌山県

  • 紀伊田辺店（田辺市東山、1983年（昭和58年）開店 - 2001年（平成13年）4月1日閉店）[163]
  • 紀伊川辺店 (和歌山市、2008年（平成20年）4月23日開店[164] - 2023年 (令和5年) 3月26日閉店[165])
跡地はカインズ和歌山店が出店予定[広報 21][出典無効]。

滋賀県

びわ湖タワー跡地に出店した[167]当社の滋賀県第1号店だった[166]。

中国・九州地区

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島根県

  • 木次店（雲南市、1993年（平成5年）10月[168] - 2015年（平成27年）4月12日閉店[169]）
4階建て[170]、売場面積5,900m2[168]。
商業施設「SCサン・チェリヴァ」の中核テナントとして入居していたが[170]、イズミヤの中国地方からの撤退方針と[171]不況や競合激化で収益が悪化により閉店[169]。
店舗跡は買い物難民解消を目指して雲南市が建物を買収し、2016年（平成28年）3月9日に「マルシェリーズ」として新装開店し、松江市に本拠を置くスーパーのマルマンやダイソーなどが出店した[170]。
敷地面積約10,304m2[173] →約27,825m2[172]、鉄骨鉄筋コンクリート造地上2階建て塔屋1階[173]、延べ床面積約6,082m2[173] → 約15,940m2[172]、店舗面積[173] → 約10,074m2[172]、駐車台数約250台[173] → 約1,000台[172]。
江津駅から約500mで国道9号線バイパスから約100mの江津市の中心街の一角に出店していた[172]。
3階にある屋上駐車場が一般道に面している構造の店舗だった[174]。
地元企業が共同出資する「協同組合グリーンモール」がイズミヤと提携して運営し、阪急百貨店のギフト商品なども取り扱っていた[171]。
人口減少や経営ノウハウ・有力テナントの不足などで経営が悪化し、イズミヤの中国地方からの撤退が重なり閉店[171][12]。同店の閉店をもって完全に中国地方から撤退した。
跡地はイズミが取得し[171][12]、2017年（平成29年）5月2日にゆめタウン江津として開業[広報 23]。

岡山県

1993年（平成5年）11月に売場面積を6,300m2から13,110m2に増床した[177]。
この店の閉店により、中国地方から直営店が撤退。閉店後、2017年（平成29年）3月28日より中国地方でスーパーマーケット事業を展開しているエブリイ初の大型商業施設『エブリイOkanaka津高』として営業[178]。

宮崎県

敷地面積約10,890m2[179]、鉄骨鉄筋コンクリート造地下1階地上11階建て塔屋2階[179]、延べ床面積約10,000m2[179]、店舗面積約5,458.71m2[179]（当社店舗面積約3,248.00m2[179]）、駐車台数約450台[179]。
『みやざきショッピングセンター』（商業施設面積9,267.72m2[179]、38店舗[180]）の核店舗として開業した[180]。
九州地方で唯一のイズミヤ店舗で、『レマンショッピングセンター』の中核テナントとして営業していた。同ショッピングセンター隣には『宮崎レマンホテル』が存在したが、ホテルの営業は2013年（平成25年）9月末を以て終了した。[要出典]

グループ企業

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  • カンソー - 総合ビルメンテナンス業を運営。
  • 蘇州泉屋百貨有限公司 - 中国における百貨店の経営。
  • イズミヤカード - 保険代理店事業・クレジットカード事業・旅行代理店（レマントラベルサービス）等を展開していた。
現在は保険代理店事業、旅行業、電子マネー事業を株式会社ペルソナに移管し、貸金業、割賦販売業を廃業している[広報 24]。

かつてのグループ企業

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イズミヤ宮崎店隣でホテルを運営していた。ホテルは2013年9月末に営業終了。
鮮魚・寿司の専門店[183]。2016年度に会社清算。
  • はやし - 大阪の中堅食品スーパーマーケット[69]。2017年3月1日にカンソーが吸収合併。
  • フォード関西（旧オートラマ関西）
1982年（昭和57年）6月設立[47]。フォード車の自動車ディーラー。1996年（平成8年）にはオートラマが大阪府・奈良県で直営していた直営ディーラー「フォードウイング」の運営を引き継ぐ[184]。しかし事業整理のため2000年10月をもって撤退。全店舗の営業をフォード・ジャパンの直営ディーラー「フォード・ジャパン・ディーラー・リミテッド」に移管する[185]。
ジャスコとの折半出資で設立した泉佐野にあった当社の配送センターを共同利用化することを目的に設立された物流企業であった[190]。泉佐野センターでは加工食品と家庭用日用雑貨の配送を担当していた[189]。1982年（昭和57年）3月に大阪南港に南港センターを新設し、日配品の共同配送も開始した[190]。
後に完全子会社化、サン・ロジ・サービスを経て2014年12月1日に吸収合併。
  • 花園食品工業株式会社
「株式会社 友隣」の関連会社として、同社泉佐野センター別館で、日配食品（うどん・そば・コンニャクなど）の製造を行い、イズミヤ・ジャスコ共同企画商品として供給していた[189]。
2003年（平成15年）7月完全子会社化[72]、2008年3月デリカ・アイフーズを経て2016年12月1日に阪急デリカと合併。（現在の阪急デリカアイ）[要出典]
  • 大阪デリカ
ジャスコと折半出資で米飯関係と寿司などの加工食品の製造・販売[191]。
2003年（平成15年）7月完全子会社化[72]、2008年（平成20年）3月に本体の惣菜事業を継承して商号を「株式会社デリカ・アイフーズ」へ変更した[広報 1]。2016年12月1日に阪急デリカと合併。（現在の阪急デリカアイ）[要出典]
玩具・人形・自転車などの販売を行っていた[182]。
2021年、ヘルスケア事業を展開するアトラグループに売却[広報 26]。
かつてはアパレル・スポーツ用品事業も展開していたが、2017年に株式会社アクトに会社分割し、先に撤退した[広報 27]。

備考

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  • エイチ・ツー・オー リテイリンググループ入りした2014年6月1日から、イズミヤ直営の店舗で阪急百貨店と阪神百貨店がそれぞれ発行した商品券および全国百貨店共通商品券が利用できるようになった（全国百貨店共通商品券は株式会社阪急阪神百貨店以外で発行されたものも利用可能）。なお、まるとく市場各店とイズミヤグループの一部店舗（はやし、カナートなど）では商品券は利用できない。[要出典]
  • 中元と歳暮のギフトに関しては、エイチ・ツー・オー リテイリング傘下になってからは、阪急百貨店と共通の物（一部商品除く）をイズミヤ各店（まるとく市場と食品を取り扱わない店舗除く）で扱う形に移行している。[要出典]
  • 中国の現地法人では高級路線を取っている。上記の蘇州泉屋百貨有限公司による百貨店運営のほか、阪急百貨店ベースで、エイチ・ツー・オー リテイリング系列の百貨店・ショッピングモール複合施設「寧波阪急」でもデパ地下の一部に食品スーパーを出店している[広報 28]。

関連項目

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脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ ただし、イズミの店舗のいくつかには、イズミヤのグループ企業だった玩具店のペリカンが出店している[要出典]他、イズミヤと提携していた島根県の地場系ショッピングセンター「ショッピングタウン グリーンモール」をゆめタウン江津と改称の上で経営権を取得したことがあった[11][12][13][14][15]。
  2. ^ 旧法人。後のユニーグループ・ホールディングス。

出典

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  1. ^ a b c d e f g h i j k l “新規上場会社紹介 いづみや株式会社”. 証券 1978年9月号 (東京証券取引所総務部) (1978年9月).pp120
  2. ^ a b c d “新規上場会社紹介 いづみや株式会社”. インベストメント 第26巻 第4号 (大阪証券取引所) (1973年8月).pp154
  3. ^ a b c d e f g h i j k l “名古屋第一部市場に上場したいづみやの戦略”. 中部財界 1974年8月号 (中部財界社) (1974年8月). pp8
  4. ^ “新規上場会社紹介 いづみや株式会社”. 証券 1978年9月号 (東京証券取引所総務部) (1978年9月).pp123
  5. ^ “新規上場会社紹介 いづみや株式会社”. 証券 1978年9月号 (東京証券取引所総務部) (1978年9月).pp122
  6. ^ a b c 廣瀬嘉一(2014年2月5日). “H2Oとイズミヤ、業容拡大へ経営統合 関西シェア増目指す”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). pp1
  7. ^ a b c d 徳永清誠(2022年11月4日). “阪急オアシスとイズミヤが合併 来年4月、屋号は存続”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社) pp2
  8. ^ a b “イズミヤ津高店、2016年8月21日閉店－イズミヤ、中国地方から撤退”. 都市商業研究所 (2016年8月23日). 2024年1月10日閲覧。
  9. ^ [ イズミヤが関東撤退　総合スーパー、地元関西に集中]（日本経済新聞、2017年1月23日）
  10. ^ a b “「レマン」47年営業に幕 買い物客ら閉店惜しむ” 宮崎日日新聞 (宮崎日日新聞社). (2020年2月21日)
  11. ^ ゆめタウン江津、2017年5月開業-「グリーンモール」経営再建で - 都市商業研究所、2019年6月23日閲覧。
  12. ^ a b c “イズミ、島根で商業モール再生　経営権取得し出店”. 日本経済新聞社 (2016年9月3日). 2021年9月9日閲覧。
  13. ^ (pdf) 協同組合グリーンモール等に対する再生支援決定について, 株式会社地域経済活性化支援機構, (2016-09-02), http://www.revic.co.jp/pdf/news/2016/160902newsrelease.pdf 2018年8月14日閲覧。 
  14. ^ (pdf) 協同組合グリーンモール等に対する再生支援の完了について, 株式会社地域経済活性化支援機構, (2017-06-30), http://www.revic.co.jp/pdf/news/2017/170630newsrelease-3.pdf 2018年8月14日閲覧。 
  15. ^ 大規模小売店舗立地法第６条第１項の規定による変更の届出, 島根県, (2018-06-08), http://www.pref.shimane.lg.jp/industry/syoko/sangyo/kouri_tenpo/todokede/h30/yumetaun_goutu-61.html 2018年8月14日閲覧。 
  16. ^ a b c d e f 伊貝武臣『第1次流通革命の担い手 イズミヤの100年: 21世紀の流通業 2』夢叶舎 2020年3月13日
  17. ^ 毎日新聞　2013年6月24日　夕刊
  18. ^ a b c d “イズミヤ、Ｈ２Ｏ傘下に――息殺し２０年これで安心？（底流を読む）”. 日経流通新聞 (日本経済新聞社): p. 3. (2014年2月10日) 
  19. ^ “イズミヤ、生き残りへ統合　Ｈ２Ｏ傘下利益率改善めざす　【大阪】”. 朝日新聞 (朝日新聞社): p. 9. (2014年4月9日) 
  20. ^ a b c “共通ポイント、囲い込み　Ｈ２Ｏ・イズミヤ、生き残りへ業態超え統合”. 朝日新聞 (朝日新聞大阪本社): p. 9. (2014年2月1日) 
  21. ^ “Ｈ２Ｏ、３事業強化へ　スーパー・宅配・専門店　鈴木社長「１０年で柱に」”. 朝日新聞 (朝日新聞大阪本社): p. 7. (2014年7月12日) 
  22. ^ “イズミヤ、食料品販売に集中　日用品売り場はココカラファインと連携”. 京都新聞 (京都新聞社). (2020年2月24日) 
  23. ^ 麻田孝治 “〈流通活動のシステム化とコンピュータ〉(No.6)いづみやのツーツーシステム(その1)”. 流通情報 1971年4月号 (流通経済研究所) (1971年4月).pp29
  24. ^ “企業 いづみや”. 証券アナリストジャーナル 1978年10月号 (日本証券アナリスト協会) (1978年10月).pp55
  25. ^ a b c d e “名古屋第一部市場に上場したいづみやの戦略”. 中部財界 1974年8月号 (中部財界社) (1974年8月). pp9
  26. ^ a b 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp16
  27. ^ a b c 『スーパーマーケット・レイアウト集 1964年版』 商業界、1964年。pp44-45
  28. ^ 『帝国銀行・会社要録 第50版』 帝国興信所、1969年。pp大阪27
  29. ^ a b “ショッピングセンター｢メルサ｣誕生”. 商業界 1967年8月号 (商業界) (1967年8月).pp119-121
  30. ^ a b c d “新規上場会社紹介 いづみや株式会社”. インベストメント 第26巻 第4号 (大阪証券取引所) (1973年8月).pp155
  31. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp37
  32. ^ 『食品流通の現状と50年代への展開 食品流通年報1974年版』 日本食糧新聞社、1974年5月25日。pp289
  33. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp76
  34. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp80
  35. ^ “今度は何を狙ってしるのが!!仕掛人岡田卓也社長 <ジャスコ･ユニー･忠実屋･ユニード･いづみや> 大手スーパー五社の輸入専門会社設立構想 そのタクミなカケヒキと本音を探る”. 流通情報 1979年2月号 (流通経済研究所) (1979年2月).pp28
  36. ^ a b 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp95
  37. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp103
  38. ^ “流通経済日誌”. 流通情報 1980年10月号 (流通経済研究所) (1980年10月).pp24
  39. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp109
  40. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp113
  41. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp123
  42. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp124
  43. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp126
  44. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp142
  45. ^ 『食糧年鑑 1983年版』 日本食糧新聞社、1983年6月20日。pp11
  46. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp145
  47. ^ a b c 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp148
  48. ^ a b 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp153
  49. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp160
  50. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp162
  51. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp166
  52. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp168
  53. ^ 内呂民世 “"スーパーらしいスーパー"がコンセプト 関東進出第1号イズミヤ牛久店のイズミヤらしいオーソドックス店づくりと成算”. 販売革新 1987年5月号 (アール・アイ・シー) (1987年5月).pp38-44
  54. ^ “イズミヤ、低投資・ローコスト運営でSM100店以上展開へ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1994年8月3日).pp8
  55. ^ a b “SC INFORMATION”. ショッピングセンター 1995年8月1日号 (日本ショッピングセンター協会) (1995年8月1日).pp56
  56. ^ “イズミヤ、関東地区でGMS店10店体制へ 物流センター網も整備”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年4月19日). pp4
  57. ^ “イズミヤ、インストアベーカリー本格展開 今期中に10店で導入へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年3月17日). pp4
  58. ^ “イズミヤ、初のSSM業態「玉手店」開店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年10月14日). pp4
  59. ^ “近畿・中国・四国版 新店売上げ情報”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年3月4日). pp12
  60. ^ “イズミヤ、「システム志向」で営業本部新設”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年6月22日). pp4
  61. ^ “ジャスコ、イズミヤにPB供給”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年2月16日). pp3
  62. ^ “イズミヤ「デイリーカナート桑津店」開業”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年3月15日). pp9
  63. ^ “イズミヤ、デイリーカナート6号店「浜田町店」開業”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2000年12月15日). pp7
  64. ^ “イズミヤ、希望退職者予想上回る423人、今期29億円削減効果見込む”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年3月16日). pp7
  65. ^ “イズミヤ、新PB「good-i」投入、利益改善の柱に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年11月2日). pp2
  66. ^ “FSP＜顧客識別プログラム＞の活用事例（8）池忠、ポイントなし・会員特別価格”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年12月21日). pp3
  67. ^ “イズミヤ、地場SMの2店舗を譲受”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2002年8月7日). pp3
  68. ^ “イズミヤ、新常温一括物流センターが伊藤忠食品に委託し本格稼働”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年9月6日). pp10
  69. ^ a b c “イズミヤ、はやしと資本提携、大阪地区の再編加速も”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年4月7日). pp1
  70. ^ “イズミヤ、高島屋ストアの全株式取得へ、新会社「カナート」設立”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年5月30日). pp17
  71. ^ “注目の大型店開業、順調な滑り出し イトーヨーカドー奈良店・イズミヤ八尾店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年7月18日). pp13
  72. ^ a b c “イズミヤ、イオンとの合弁会社2社を完全子会社化”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年7月19日). pp2
  73. ^ “イオンとイズミヤ、商品調達の共同事業を解消 | ロイター”. 2023年6月19日閲覧。
  74. ^ “中部夏期特集 ユニー、3社協業の共通PB「Style ONE（スタイルワン）」発売”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2009年8月31日) pp20
  75. ^ 廣瀬嘉一(2012年12月28日). “イズミヤ、中国1号店オープンから1年 業容拡大に手応え”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). pp12
  76. ^ “セブン＆アイ、Ｈ２Ｏリテイへの百貨店２店譲渡を正式発表”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2017年5月11日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL11HP3_R10C17A5000000/ 2017年5月21日閲覧。 
  77. ^ “そごう神戸店H2O譲渡 店長「魅力向上の好機」”. 神戸新聞. (2017年10月1日). オリジナルの2017年10月1日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20171001125511/https://www.kobe-np.co.jp/news/keizai/201710/0010605303.shtml 2017年5月21日閲覧。 
  78. ^ “「イズミヤ・阪急オアシス」誕生へ スーパーマーケットの阪急オアシスとイズミヤが２０２３年４月に合併”. 神戸新聞 (2022年11月1日). 2022年11月2日閲覧。
  79. ^ “近畿・中国・四国小売流通特集 近畿地区有力チェーンの対策＝イズミヤ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年9月23日). pp17
  80. ^ a b c d e “開店詳報”. ショッピングセンター 1987年5月1日号 (日本ショッピングセンター協会) (1987年5月1日).pp82
  81. ^ a b c 菊池洋三 “牛久駅西口地区 第一種市街地再開発事業”. 再開発コーディネーター 第15号 (再開発コーディネーター協会 (1988年9月15日).pp30
  82. ^ a b 菊池洋三 “牛久駅西口地区 第一種市街地再開発事業”. 再開発コーディネーター 第15号 (再開発コーディネーター協会 (1988年9月15日).pp32
  83. ^ a b c d e f g h “SC INFORMATION”. ショッピングセンター 1996年12月1日号 (日本ショッピングセンター協会) (1996年12月1日).pp91
  84. ^ “イズミヤ、「東大宮店」開店 SCの核店舗に”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年9月30日). pp5
  85. ^ “サンベルクス、青果で差別化、イトーヨーカ堂跡に「杉戸店」オープン”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年5月12日). pp3
  86. ^ a b “’95年開店SC一覧”. ショッピングセンター 1995年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1995年12月1日).pp55
  87. ^ a b c d e f g “SC INFORMATION”. ショッピングセンター 1995年8月1日号 (日本ショッピングセンター協会) (1995年8月1日).pp57
  88. ^ “’94年開店SC一覧”. ショッピングセンター 1994年12月1日号 (日本ショッピングセンター協会) (1994年12月1日).pp72
  89. ^ “イズミヤ 県内に初の出店 八千代店 あすオープン”. 千葉日報(千葉日報社). (1987年4月17日). pp5
  90. ^ a b c d e f g h “日本のSC 検見川浜ベイサイドモール「フェリア」”. ショッピングセンター 1992年2月1日号 (日本ショッピングセンター協会) (1992年2月1日).pp8
  91. ^ “今秋イオンスタイルに 旧イズミヤ検見川浜店”. 千葉日報(千葉日報社). (2017年6月10日). pp4
  92. ^ 今秋イオンスタイルに　旧イズミヤ検見川浜店 - 千葉日報、2017年6月10日閲覧。
  93. ^ イオンスタイル検見川浜／目標客数400万人、旧イズミヤをシニア対応店舗に 流通ニュース 2017年11月20日 2018年1月22日閲覧。
  94. ^ a b c d e f g h i j k 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp152
  95. ^ a b “競争激化する岐阜市小売業界の現況”. 経済月報 1978年4月号 (十六総合研究所) (1978年4月).pp9
  96. ^ 『商業界二十年 : 日本商業20年譜 1948-1967』 商業界、1967年。pp227
  97. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp854
  98. ^ a b c d e f 『ショッピングセンター名鑑 1979年版』 日本ショッピングセンター協会、1979年11月20日。pp600
  99. ^ a b c “｢あなたの暮らしのパートナー｣ イズミヤ各務原店7月3日オープン”. 中部財界 1981年7月号 (中部財界社) (1981年7月).
  100. ^ a b c d e f g “日本のSC参考図”. ショッピングセンター 1981年11月号 (日本ショッピングセンター協会) (1981年11月1日).pp47
  101. ^ a b c d e f g h i “日本のSC リオワールド”. ショッピングセンター 1993年1月号 (日本ショッピングセンター協会) (1993年1月1日).pp12
  102. ^ a b 『ショッピングセンター名鑑 1979年版』 日本ショッピングセンター協会、1979年11月20日。pp530
  103. ^ a b c “30周年を迎えた｢メルサ本店｣のリニューアル”. ショッピングセンター 1998年1月号 (日本ショッピングセンター協会) (1998年1月1日).pp81-85
  104. ^ a b 『日本のショッピングセンター ショッピングセンターの現状分析 1971年版』 日本繊維経済研究所、1971年1月10日。pp200
  105. ^ a b c d e f g 『ショッピングセンター名鑑 1979年版』 日本ショッピングセンター協会、1979年11月20日。pp544
  106. ^ a b c d e f g h i “いづみやその厳しいディスカウンター大型化路線 さらに迫られる減量化=ローコスト化”. ヤノニュース 1976年6月15日号 (矢野経済研究所) (1976年6月15日).pp22
  107. ^ 『住宅地図・名古屋市全商工住宅案内図帳　1971年版』住宅地図協会、1971年2月20日、9P頁。 
  108. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1976年度版』 日本ショッピングセンター協会、1976年4月30日。pp288
  109. ^ 『30年の歩み 名鉄百貨店開店30周年記念社史』 名鉄百貨店、1985年5月。 pp345
  110. ^ “この激動期を乗り越えるものはどこか 揺れる中部の〝百貨店業界〟”. 新日本経済 1970年8月号 (新日本経済社) (1970年8月1日).pp116
  111. ^ a b c d e 『日本スーパーマーケット名鑑 1964年版』 商業界、1964年。pp200
  112. ^ a b 『スーパーマーケット・レイアウト集 1964年版』 商業界、1964年。pp152-153
  113. ^ a b c d e f g h i j k 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp403
  114. ^ a b c d e f g h i j k 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp404
  115. ^ a b c d e f g 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1142
  116. ^ a b 『日本スーパーマーケット名鑑 1966年版』 商業界、1966年。pp182
  117. ^ イズミヤ、創業地の花園店建て替え 19年春に改装開業 老朽化、耐震基準満たさず - 日本経済新聞（2017年5月16日）2019年12月7日閲覧。
  118. ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2007年版』 東洋経済新報社、2007年。pp1226
  119. ^ a b c d e f g 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1134
  120. ^ a b 『日本スーパーマーケット名鑑 1966年版』 商業界、1966年。pp183
  121. ^ 『日本スーパーマーケット名鑑 1964年版』 商業界、1964年。pp201
  122. ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp281
  123. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1238
  124. ^ “【東大阪市】令和元年12月末閉店！ついに『イズミヤ若江岩田店』の閉店売り尽くしセールがスタート！”. 号外NET 東大阪市 (2019年9月10日). 2020年4月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年4月8日閲覧。
  125. ^ “【東大阪市】12月31日完全閉店！『イズミヤ若江岩田店』最終営業日の詳細をまとめてみました”. 号外NET 東大阪市 (2019年12月29日). 2020年4月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年4月8日閲覧。
  126. ^ イズミヤ／「カナートモール住道」開業、GMS「住道店」スーパーに転換 - 流通ニュース（2018年7月17日）2019年5月14日閲覧。
  127. ^ a b 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp205
  128. ^ a b c d e f g h 『全国都市統計総覧』 東洋経済新報社、1982年9月。pp963
  129. ^ “イズミヤ大東店でお客識別の壮大な試み”. 販売革新 2000年10月号 (アール・アイ・シー) (2000年10月).pp74
  130. ^ a b 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp204
  131. ^ “イメージを刷新して同時に機構改革実施 イズミヤ”. 実業之世界 1979年12月号 (実業之世界社) (1979年12月15日).pp123
  132. ^ a b c 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp405
  133. ^ a b “商業 都市再開発と商業の立地移動(1)”. 大阪経済の動き 1972年4月号 (大阪府立産業開発研究所) (1972年4月).pp33
  134. ^ a b c “地域の開発”. 地域経済 1981年6月号 (泉州銀行) (1981年6月).pp16
  135. ^ a b c “名古屋第一部市場に上場したいづみやの戦略”. 中部財界 1974年8月号 (中部財界社) (1974年8月). pp10
  136. ^ a b c d e f g “日本のSC 岸和田カンカン(大阪府岸和田市)”. ショッピングセンター 1997年7月号 (日本ショッピングセンター協会) (1997年7月1日).pp21
  137. ^ “日本のSC 岸和田カンカン(大阪府岸和田市)”. ショッピングセンター 1997年7月号 (日本ショッピングセンター協会) (1997年7月1日).pp18
  138. ^ a b c d e f g h i 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1247
  139. ^ “泉州地域の商店街(その4)泉南・阪南”. 地域経済 1995年11月号 (泉州銀行) (1995年11月).pp9
  140. ^ a b “泉州地域のロードサイドビジネス”. 経済月報 1988年7月号 (紀陽銀行) (1988年7月).pp30
  141. ^ 廣瀬嘉一(2013年4月5日). “イズミヤ、初の駅テナント出店 阪神尼崎駅・新商業施設1階に「尼崎店」”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). pp12
  142. ^ a b c d e 『日本スーパーマーケット名鑑 1967年版』 商業界、1967年。pp124
  143. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1256
  144. ^ a b c “兵庫県南部地震における会員企業の被災状況一”. ショッピングセンター 1995年4月号 (日本ショッピングセンター協会) (1995年4月1日).pp14
  145. ^ 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp66
  146. ^ “イズミヤ、阪神大震災被災西宮店を閉鎖”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1995年4月19日). pp14
  147. ^ a b c “’97年開店SC一覧”. ショッピングセンター 1997年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1997年12月1日).pp11
  148. ^ a b c d “イズミヤ、14日「南淡店」開店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年3月17日). pp4
  149. ^ “ひょうご経済＋｜地域発｜「時代の流れに逆らえなかった」　南あわじの商業施設が閉店”. www.kobe-np.co.jp. 2024年10月1日閲覧。
  150. ^ “イズミヤ、神戸に4店目のSuCオープン「神戸ポートアイランド店」”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2006年3月13日). pp4
  151. ^ イズミヤポーアイ店が閉鎖2010年2月、神戸新聞 - ウェイバックマシン（2009年10月9日アーカイブ分）
  152. ^ “イズミヤ、「ハーバーランド店」オープン “こだわり”拡大の実験店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2006年12月8日). pp11
  153. ^ 神戸ハーバーランドumie／ノースモール、7月14日リニューアルオープン - 流通ニュース（2017年6月6日）2019年5月14日閲覧。
  154. ^ 『京都年鑑 1981年版』 夕刊京都新聞社、1980年11月1日。 pp294
  155. ^ a b “ヒットイベント”. ショッピングセンター 1980年11月号 (日本ショッピングセンター協会) (1980年11月1日).pp42
  156. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1078
  157. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1075
  158. ^ カナートモール伏見 2018年12月13日(木)開業！全テナント14店舗一覧！ - 出店ウォッチ（2019年2月7日）2019年5月14日閲覧。[出典無効]
  159. ^ イズミヤ／京都に「カナートモール伏見」出店「しまむら」「セリア」も - 流通ニュース（2018年11月30日）2019年5月14日閲覧。
  160. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1086
  161. ^ 悠木慎 “グルメコート(京都・城陽市) 旬・本格・安全・健康アイテムの値頃訴求で127%増”. 食品商業 1991年8月号 (商業界) (1991年8月).pp65-69
  162. ^ “昭和50年 スーパー「いずみや」 - ここ何処？たかだ今昔(いまむかし) - 大和高田市って？｜奈良県大和高田市”. www.city.yamatotakada.nara.jp. 2020年7月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年7月3日閲覧。
  163. ^ 「イズミヤ田辺店が閉店 田辺市東山 4月1日の営業最後に」『紀伊民報』2001年3月16日。オリジナルの2001年4月23日時点におけるアーカイブ。2023年12月21日閲覧。
  164. ^ “イズミヤ、スーパーセンター6号店「紀伊川辺店」オープン”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2008年5月9日). pp8
  165. ^ https://toshoken.com/news/26002
  166. ^ a b “イズミヤ堅田店開店 県内初店舗 関係者ら祝う”. 京都新聞(京都新聞社). (2005年12月15日) pp.滋賀版
  167. ^ “午前零時まで営業 びわ湖タワー跡地のイズミヤ堅田店 大津市会一般質問 面積13000平方㍍超に”. 京都新聞(京都新聞社). (2005年6月14日) pp.滋賀版
  168. ^ a b “開店予定(10月)”. ショッピングセンター 1993年10月号 (日本ショッピングセンター協会) (1993年10月1日).pp99
  169. ^ a b “うんなん日和”. 市報うんなん 2015年6月号 (雲南市) (2015年6月1日).pp6
  170. ^ a b c “マルシェリーズ木次、2016年3月9日開店－イズミヤサンチェリヴァ跡”. 都市商業研究所 (2016年3月12日). 2024年1月11日閲覧。
  171. ^ a b c d “ゆめタウン江津、2017年5月開業－「グリーンモール」経営再建で”. 都市商業研究所 (2016年10月29日). 2021年9月9日閲覧。
  172. ^ a b c d e f g 花里聡明 “事例にみる地域型共同店舗の活性化対策”. 専門店 1995年5月号 (日本専門店会連盟) (1995年5月1日).pp13
  173. ^ a b c d e f 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1403
  174. ^ 花里聡明 “事例にみる地域型共同店舗の活性化対策”. 専門店 1995年5月号 (日本専門店会連盟) (1995年5月1日).pp14
  175. ^ 杉岡碩夫 “新指導方針後の大型店紛争”. 中小企業 1983年4月号 (全国中小企業団体連合会) (1983年4月15日).pp25
  176. ^ “流通経済日誌”. 流通情報 1985年12月号 (流通経済研究所) (1985年12月).pp23
  177. ^ 月泉博 信岡義邦 鈴木哲男 “地元商業に脅威!｢メガマート｣一宮店”. 商業界 1994年7月号 (商業界) (1994年7月).pp126-140
  178. ^ エブリイ／旧イズミヤ津高店をコミュニティ型商業施設に一新 - 流通ニュース（2017年11月29日）2019年5月14日閲覧。
  179. ^ a b c d e f g h i 『ショッピングセンター名鑑 1979年版』 日本ショッピングセンター協会、1979年11月20日。pp971
  180. ^ a b c “第8回国内研修〈九州〉報告 都心型SCと郊外型SCの商圏の重層性を激戦地九州にみる”. ショッピングセンター 1977年10月号 (日本ショッピングセンター協会) (1977年10月1日).pp44
  181. ^ “昭和61年度酪農科学シンポジウム全国大会 大会と宿泊のご案内”. 酪農科学・食品の研究 1986年6月号 (日本酪農科学会) (1986年6月).pp巻頭
  182. ^ a b c “チェーンストアの出店に対する行政指導で、大手スーパーの戦国図はどう変化するか”. ヤノニュース 1982年2月15日号 (矢野経済研究所) (1982年2月15日).pp26
  183. ^ “サン・フレッシュは鮮魚の新しい専門店チェーン”. 販売革新 1988年10月号 (アール・アイ・シー) (1988年10月).pp54-59
  184. ^ 「日刊自動車新聞」1996年3月25日号より
  185. ^ Response2000年9月19日配信記事「フォードジャパン、関西でアメリカ本社基準の新ディーラー展開へ」2024年11月11日確認
  186. ^ “業界インフォメーション”. オートマート・ネットワーク 1993年10月号 (オートマート・ネットワーク) (1993年10月25日).pp38
  187. ^ 「日刊自動車新聞」1997年8月14日号より
  188. ^ 「日刊自動車新聞」1992年6月5日号より
  189. ^ a b c d 萩原稔 “大手スーパー2社による物流子会社の運営 (株)友憐の日配食品加工・配送システム”. 流通とシステム 1983年春季号 (流通システム開発センター) (1983年3月).pp95
  190. ^ a b c 萩原稔 “大手スーパー2社による物流子会社の運営 (株)友憐の日配食品加工・配送システム”. 流通とシステム 1983年春季号 (流通システム開発センター) (1983年3月).pp94
  191. ^ “パワフルな量販とコンビニエンスなTODをミックスしたイズミヤ泉佐野店の｢ビッグの新しい魅力｣づくり”. 販売革新 1986年3月号 (アール・アイ・シー) (1986年3月).pp49-56

広報資料・プレスリリースなど一次資料

[編集]
  1. ^ a b c d e f g h i 『第86期 有価証券報告書』 イズミヤ、2014年5月28日。pp4
  2. ^ イズミヤの理念 イズミヤ公式ウェブサイト - ウェイバックマシン（2019年5月14日アーカイブ分）
  3. ^ 季刊 イズミヤ総研 Vol.86（2011年4月）39ページ 株式会社イズミヤ総研 - ウェイバックマシン（2016年11月3日アーカイブ分）
  4. ^ 『エイチ・ツー・オーリテイリング株式会社との合弁会社設立及び業務提携の基本合意に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社ココカラファイン、2019年5月14日。https://www.matsukiyococokara.com/news/archive/cocokara/pdf/20190514_TD01S.pdf。2022年4月4日閲覧。 
  5. ^ a b c d e f 『第86期 有価証券報告書』 イズミヤ、2014年5月28日。pp5
  6. ^ 『第87期 半期報告書』 イズミヤ、2014年11月21日。pp12
  7. ^ エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社とイズミヤ株式会社の株式交換による経営統合のお知らせ イズミヤ公式ウェブサイト 2014年1月31日
  8. ^ 『第87期 半期報告書』 イズミヤ、2014年11月21日。pp56
  9. ^ エイチ・ツー・オー リテイリンググループの再編に関するお知らせ - ウェイバックマシン（2016年3月14日アーカイブ分）
  10. ^ a b c エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社第98期第2四半期報告書
  11. ^ 株式会社そごう・西武のそごう神戸店及び西武高槻店に関する事業の譲受についての契約書締結のお知らせ エイチ・ツー・オーリテイリング 2017年8月3日（2018年2月18日閲覧） - ウェイバックマシン（2018年10月1日アーカイブ分）
  12. ^ a b 『そごう神戸店及び西武高槻店に関するグループ内事業再編及び再編に伴う屋号の変更に関するお知らせ』（プレスリリース）エイチ・ツー・オーリテイリング、2018年9月27日。オリジナルの2018年9月27日時点におけるアーカイブ。https://web.archive.org/web/20180927204130/https://www.h2o-retailing.co.jp/news/pdf/2018/180927yagou.pdf。2018年11月13日閲覧。 
  13. ^ “新生 神戸阪急について” (PDF). 2019年9月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年9月15日閲覧。
  14. ^ a b c 当社連結子会社との会社分割（簡易吸収分割）並びに当社グループの再編に関するお知らせ
  15. ^ イズミヤ 会社概要
  16. ^ a b c “ええもんキー｜イズミヤ｜デイリーカナート｜スーパーセンター｜スーパーマーケット”. イズミヤ｜デイリーカナート｜スーパーセンター｜スーパーマーケット. 2021年3月6日閲覧。
  17. ^ 変わることを楽しむ 11月21日「イオンスタイル板橋前野町」誕生 - イオンリテール・ニュースリリース 2015年11月9日[出典無効]
  18. ^ ロブレビル再生に向けて（おしらせ） - 小山市、2015年8月2日閲覧。
  19. ^ デイリーカナートイズミヤ花園店 開店について 2019年12月7日閲覧。
  20. ^ 泉佐野店閉店のお知らせ- イズミヤ（2019年8月26日） - ウェイバックマシン（2019年12月24日アーカイブ分）
  21. ^ “和歌山県初出店！カインズ和歌山店（仮称）が2023年秋、オープン” (2023年6月2日). 2023年6月23日閲覧。
  22. ^ スーパーセンターイズミヤ堅田店よりお知らせ - ウェイバックマシン（2022年12月18日アーカイブ分）
  23. ^ 長らくご愛顧いただいた「グリーンモール」が「ゆめタウン」として生まれ変わりました 『ゆめタウン江津』オープンのお知らせ 5月2日（火）あさ9時グランドオープン - ウェイバックマシン（2021年9月9日アーカイブ分）
  24. ^ 会社沿革|会社情報|イズミヤカード株式会社
  25. ^ エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社 第97期第3四半期四半期報告書
  26. ^ http://ke.kabupro.jp/tsp/20210930/140120210929404203.pdf
  27. ^ 会社概要・沿革 株式会社ビーユー - ウェイバックマシン（2022年3月31日アーカイブ分）
  28. ^ https://twitter.com/H2oScd/status/1388138544422547458

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