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2020年9月27日 (日) 09:15時点における版
日本の路面電車一覧（にほんのろめんでんしゃいちらん）では、日本に現存する路面電車の路線および、かつて存在した路面電車、建設が計画されている路面電車について記す。日本以外の例については、「路面電車の走る街の一覧」を参照。
営業中の路面電車
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- 札幌市交通事業振興公社 - 一条線、山鼻西線、山鼻線、都心線（札幌市）
- 実質的には連続しており（環状）、単一路線として1系統のみ運行されている。路線施設・車両等の保有、路盤や車両等の整備は札幌市交通局が行う。
- 函館市企業局交通部 - 本線、湯の川線、宝来・谷地頭線、大森線（函館市）
- 路線名は4つあるが、実質的には2つの系統で運行されている。
- 東京都交通局 - 荒川線（東京都区部）
- 大半が専用軌道である。
- 東急電鉄 - 世田谷線（東京都区部）
- 全線が専用軌道である。
- 富山地方鉄道 - 富山軌道線本線、支線、安野屋線、呉羽線、富山都心線、富山港線（富山市）
- 2010年に新規開業した富山都心線や2020年2月22日に富山ライトレールから移管した富山港線をのぞく各線は実質的には一直線であり単一路線として運行されている。
- 万葉線 - 高岡軌道線（高岡市・射水市）
- 豊橋鉄道 - 東田本線（豊橋市）
- 路線名は1つしかないが、実際は途中の井原から分岐する支線があり、終点の異なる2系統が交互に運行されている。
- 福井鉄道 - 福武線（併用軌道は福井市内のみ）
- 京阪電気鉄道 - 京津線、石山坂本線（併用軌道は大津市内のみ）
- 京津線は、全長64mの鉄道線用車両を使用して京都市営地下鉄東西線に乗り入れている。日本で唯一の地下鉄に乗り入れる軌道線。逢坂山トンネルという山岳トンネルも有する。
- 京福電気鉄道 - 嵐山本線、北野線（京都市）
- 阪堺電気軌道 - 阪堺線、上町線（大阪市・堺市）
- 岡山電気軌道 - 東山本線、清輝橋線（岡山市）
- 広島電鉄 - 本線、宇品線、江波線、白島線、皆実線、横川線（広島市）
- 1 - 9（4は欠番）号線の8系統で運行されている。
- とさでん交通 - 伊野線、桟橋線、後免線（高知市・南国市・吾川郡いの町）
- 郡部に乗り入れている日本で唯一の事業者である。
- 伊予鉄道 - 城南線、大手町線、花園線、本町線（松山市）
- 長崎電気軌道 - 本線、赤迫支線、桜町支線、大浦支線、蛍茶屋支線（長崎市）
- 日本で唯一路面電車が建物を通り抜けるトンネル（西洋館トンネル）を有する。
- 熊本市交通局 - 幹線、水前寺線、健軍線、上熊本線、田崎線（熊本市）
- 路線名は5つあるが、実質的には2つの系統で運行されている。
- 鹿児島市交通局 - 第一期線、第二期線、唐湊線、谷山線（鹿児島市）
- 路線名は4つあるが、実質的には2つの系統で運行されている。
一部が路面電車となっている路線
路面電車路線と直通運転を行う鉄道路線
国土交通省統合前は、鉄道線は運輸省、軌道線は建設省と担当省庁が異なっていたため、線路は物理的に連続していても、鉄道線と軌道線の境界に責任の分界を明確に示す標識（鉄軌分界点）が設けられている。現在も鉄道線は鉄道事業法、軌道線は軌道法と根拠法令が異なるため両者の分界は明確にされているが、国交省統合後は世界的なライトレールの見直しもあり、両者の乗り入れのハードルは実質的に下がった形になる。
- 富山地方鉄道 - 富山港線（富山市）
- 万葉線 - 新湊港線（高岡市・射水市）
- 路面電車タイプの車両が高岡軌道線と直通運転を行っている。
- 福井鉄道・えちぜん鉄道 - 福武線・三国芦原線（越前市・鯖江市・福井市）
- 広島電鉄 - 宮島線（広島市・廿日市市）
- 路面電車タイプの車両が本線と直通運転を行っている。
- 伊予鉄道 - 城北線（松山市）
- 路面電車タイプの車両が軌道線と直通運転を行っており、「松山市内線」と総称される。
かつて路面電車として建設された名残から、構造上の併用軌道区間が残る路線
現在の私鉄の大部分が鉄道法制・軌道法制に則って建設された（後節参照）経緯から、過去には本格的な鉄道路線でありながら構造上の併用軌道区間が存在した。大手で比較的後年まで残った例としては、近畿日本鉄道奈良線や名古屋鉄道の犬山橋等が挙げられる。しかし、いずれの場合も高密度ダイヤや高速運転の妨げとなったことから、専用化が行われ、そのほとんどが解消され、現在は中小2社の2例を残すのみとなっている。
-
江ノ島電鉄
（併用軌道区間） -
熊本電気鉄道
（併用軌道区間）
旧式の路面電車を動態保存している施設・事業者
- 函館市企業局交通部（函館市電39号（箱館ハイカラ號））
- 広島電鉄（開業時の復元電車100形や被爆電車の150形・650形、西日本各地の車両、日本国外製車両の動態保存）
- とさでん交通（外国製車両の動態保存や旧式車両の復元）
- 長崎電気軌道（600形、160形）
- 博物館明治村（京都市電8号、15号）
- 梅小路公園（京都市電27号）
-
函館市電39号 -
博物館明治村に保存される京都市電の車両 -
広島電鉄100形
延伸及びLRT新線の建設予定・計画・構想
日本におけるLRT(Light rail transit)、ライトレールとは、「次世代型路面電車」のこと。
既存線の延伸予定・計画・構想路線
- 札幌市交通事業振興公社（札幌市）
- 東京都交通局（東京都区部）
- 富山地方鉄道富山軌道線（富山市）
- 西日本旅客鉄道
- 地方都市の中心部を通る短距離路線の幾つかをライトレール化することを計画中。富山港線で既に実施。
- 岡山電気軌道（岡山市）
- 新規路線の建設や既存の路線の延伸、またそれらの接続による環状化の構想、またライトレール化が検討されているJR吉備線との相互乗り入れなどを計画中。しかし、いずれの構想も資金面などの理由により具体化されていない。JR岡山駅乗り入れは関係各社の合意をみており、進捗中である。
- 広島電鉄（広島市）
- 伊予鉄道（松山市）
- 「伊予鉄道#延伸計画」も参照
- 2024年度（令和6年度）を目標に、JR予讃線とJR松山駅の高架化及び周辺地区の区画整備を完成させる予定だが、その都市計画の一環として、市内電車が延伸されることが決定している[5]。高架化されるJR松山駅下を潜ることで、今までは物理的に不可能であった西方への延伸が可能となるもので、南江戸地区までの700mが延伸される[6][7]。
- この延伸は、最終的な松山空港乗り入れを視野に入れており[6][8]、愛媛県の中村時広知事は、自身の2期目の政策として空港までの市内電車延伸に対する意欲を示している[9][10]。また、松山市長に再選された野志克仁も、松山市駅折り返し有効長の関係で困難な連接路面電車の導入や松山空港乗り入れの展望を述べるなど、実現に向けた動きが加速している[11]。
- また、これらの計画とは別に、本町線を国道196号沿いに延伸して、大きな需要が見込まれる山越・鴨川地区まで乗り入れるという構想がある。
- 熊本市交通局（熊本市）
- 鹿児島市交通局（鹿児島市）
既存線の延伸計画の中止案件
- 函館市交通局（函館市）
- 相鉄いずみ野線（藤沢市）
- 土佐電気鉄道（高知市）
- JR高知駅の高架化に合わせイオン高知SCまで延伸する動きがあったが、高知駅北側の道路が狭く軌道を設置するために用地買収や久万川大橋の架け替えが必要になったり中心商店街の反対があり、その是非を検討中に、高知駅高架化の設計期限が来てしまい、延伸を考慮せずに設計されたため、架線を考慮するとその下をくぐり抜けるのに必要な高さが無く、地下化する必要も生じ、延伸計画は事実上、白紙となった。
- 長崎電気軌道（長崎市）
- 熊本電気鉄道（熊本市）
- 全路線を改軌すると共に藤崎線を延伸して熊本市電と直通運転する、または改軌せずにどちらかを延伸し、接続駅（電停）での対面乗換を可能にするという計画案。元々は熊本電気鉄道が中心部結節強化以外に旅客を増やす方法はなく、また老朽化した設備の更新も現状のままでは不可能との判断から、路線の存続を賭ける最後の手段として熊本市にすがりつく形で浮上した案であったが、行政サイドはこれを一刀両断に拒否、検討委員会を設置して、鉄道を廃止して路盤をバス専用道に転用、連節バスやガイドウェイバスを走らせる新バスシステム導入を軸に検討を進める方針を一旦決定した。しかし、熊本電気鉄道が投資できる環境になく、また九州新幹線の開業にも間に合いそうもないことなどから、まずは熊本電気鉄道自体の経営再建を優先させつつしばらく様子を見ることとなり、都心部結節計画の検討自体が当面凍結されることとなった。
- 熊本市交通局（熊本市）
- 延伸計画もある一方で、熊本市は2006年、鹿児島本線・豊肥本線連続立体交差化事業及びJR熊本駅東口駅前広場整備に合わせ、JRとの乗り換えの利便性を向上させる目的からJR熊本駅新駅舎に市電を引き込む計画を提起し、同年、熊本県など関係機関と合意。2013年9月に東口駅前広場機能配置案を公表した。同案によると熊本市電田崎線の熊本駅前電停から直接二本木口電停方面に向かっている現在のルートから、双方に分岐点を設けて市電が東口駅前広場内を横切り、JR熊本駅新駅舎1階部分に進入、スイッチバック方式で再び東口駅前広場内を横切り本線上に戻るという計画であった。市電の軌道敷は歩行者が自由に往来できるトランジットモール形式を想定していた。ただ歩行者や自転車の往来について安全面の課題があるため、その可否に向けて検討を行い、2014年度中に結論を出すことになった。2015年2月、大西一史熊本市長は熊本市議会本会議において「歩行者・自転車の安全確保や駅前広場の自由な往来が制限されるという課題に解決策が見い出せていない」「（事業計画・日程や今後検討を進める市電そのものの延伸への影響も踏まえ）駅舎乗り入れを諦め、駅前広場計画を見直す」と述べ、計画断念を表明した[15]。今後は市電とバス・タクシーとの乗り換え利便性の向上について検討するという。
LRT新線を検討中の自治体
- 宮城県富谷市
- 栃木県宇都宮市・芳賀町
- 「宇都宮ライトレール」も参照
- 中心市街地の活性化とJR東日本宇都宮駅西口から西方に伸びる大通りの慢性的な交通渋滞を緩和、JR宇都宮駅東側の新たな移動需要の創出を目的としたLRT建設計画がある。
- 宇都宮市は桜通り十文字 - 東武宇都宮駅 - JR宇都宮駅 - 清原工業団地 - 宇都宮テクノポリスセンター地区 - 本田技研工業北門（芳賀町内）を結ぶルートを計画しており、先行してJR宇都宮駅東口 - 本田技研工業北門間の約15km・19駅の区間を整備する[18]。
- 市は事業主体確定作業のほか車両・運行等の技術協力を受ける既存鉄道事業者の選定・協議、交通ICカード導入、JR宇都宮駅東西通行ルート案の検討など次々に計画を進めており、2015年11月には事業運営会社となる宇都宮ライトレールが設立された。先行区間は2022年3月の完成を目指している[19]。予定通りに完成した場合、熊本市電田崎線（1959年12年開通）以来約62年ぶりの新規路面電車路線となる。
- LRT計画案には、過去に赤字で廃止された東武大谷線に近いルートも存在している。
- 栃木県小山市
- 群馬県前橋市
- 東京都豊島区
- なお、同様のルートを電気バスで結ぶIKEBUSが2019年11月に運行開始する。
- 東京都中央区
- 東京都江東区
- 横浜市
- 東京都八王子市
- 新潟市
- 政令指定都市の中で唯一軌道系交通網がJR線のみのため、2011年5月に「新潟市新たな交通システム導入検討委員会」の作成した報告ではLRT・BRT・小型モノレールの3種類が候補として挙げられている[30]。報告では「優先整備区間」とされた白山駅 - 古町 - 新潟駅 - 鳥屋野潟南部について、当面BRTを早期導入し、環境の変化を踏まえて「次のステップ（LRT への移行等）について判断する」とされている[30]。新潟市商工会議所が1999年11月に作成した「21世紀にふさわしい“水都にいがた”の創造に向けて～次代に輝く中枢拠点都市「新潟」の街づくりと都市交通～」[31]ではLRT路線の導入が提言されていた[32]。
- 長野県松本市
- 静岡市
- 2008年にLRTを推進する市民団体が静岡市に要望書を提出、2009年度の施政方針にLRTが組み込まれているほか、市民団体に対し、駿河区、葵区、清水区それぞれに路線を通す場合の検討案や交通事情、建設案などが提示されている。現状では清水区を先行した路線新設が有力視されている。葵区では中心市街地の時間を制限した道路の通行規制や車線規制、期間限定トランジットモールの実施を行う等、LRT導入を見越した交通社会実験を2008年頃より、中心街の数箇所で数度に渡って実施している。2011年9月には、静岡市と静岡鉄道、静岡商工会議所の三者によって「LRT導入検討委員会」が正式に発足し、LRT導入に向けた活動を開始している。
- 石川県金沢市
- 岐阜県大垣市
- 京都市
- 大阪市
- 阿部野橋 - 恵美須町 - 難波 - 梅田 - 新大阪。2012年当時は「阿部野橋 - 難波は先行して2015年度の開業を目指している」とされていたが、期限を超過した2016年5月以降も具体化していない。阪堺電気軌道の乗り入れや事業主体は未定[35]。
- 堺市
- 和歌山市
- 兵庫県伊丹市
- 兵庫県が大阪国際空港とJR伊丹駅間を結ぶルートを検討（「JR福知山線分岐線構想」も参照）。
- 松江市
- 香川県高松市
- 沖縄県那覇市
- 那覇市では、翁長雄志市政の頃からLRT導入が検討されており、後任の城間幹子市長が推進している[40]。2018年3月に「初期段階のLRT導入可能性調査」の報告書がまとめられた[41][42]。現状ではゆいレールによる南北方向の交通軸しかないが、ゆいレール旭橋駅前の那覇バスターミナルに接続するLRTやBRTを導入して東西方向と環状方向の交通軸を加える計画となっている。「那覇市地域公共交通網形成計画」（2020年3月）では、中心市街地 - 真和志 - 沖縄県立南部医療センター・こども医療センターを結ぶ東西方向軸と那覇新都心 - 真和志 - 真玉橋を結ぶ環状方向軸の2路線の導入を盛り込んでいる[43][42]。
- 沖縄県豊見城市
LRT新線導入を断念した自治体
- 西東京市・武蔵野市・三鷹市・調布市
- 地元商工関係者などから多摩南北道路都道調布保谷線にLRT・モノレールなどの新交通システム導入を求める要望があり、保谷駅・西武柳沢駅・東伏見駅・武蔵境駅などを連絡するルートが構想されていた。都道への導入構想であるため主として東京都議会で提起されていた。都議会等でLRT導入についての意見を述べていた都議坂口光治が2005年、西東京市長に就任し、市の将来構想にも部分的に盛り込んだものの、その後事業費等の面から導入は困難な現状であるとの見通しを示した。これを受け、坂口の後市長に就任した丸山浩一もLRT導入については「今後の検討課題とする」という以上の積極的な姿勢は見せていない。三鷹市長の清原慶子は2014年2月の第72回「市長と語り合う会」の席上、調布保谷線への新交通システム導入に関して「LRT導入の話は都議会等で10年くらい前まではあったが今は止まっている」と述べている[45]。都道管理者である東京都の動きも見られないが、そもそも事業化を主導する段階にも至らず自治体関係者、また民間の構想のままであるため、構想が「断念」されたのかも不明である。
- 長野市
- 長野電鉄屋代線の廃線決定を契機に2011年12月、松代、若穂、篠ノ井、更北、川中島5地区の住民自治協議会長の連名で屋代線廃止後の跡地を活用したLRTの導入を求める請願を長野市議会に提出[46]。同月の長野市議会12月定例会にて全会一致の賛成で採択となった。これを受けて長野市は市の交通対策審議会に諮問、新交通システム導入検討部会においてLRT及び長野駅‐松代駅間の新交通システム導入に関する調査検討を行った。LRT導入の可能性が跡地の活用方法と密接に関連することから、優先的に検討を行った。廃止後の2012年7月、同審議会新交通システム導入検討部会は「初期投資に概算で158億円、運行費に年間9億2千万円必要である。沿線の人口密度からの試算した場合、採算をとるために1人当たり平均約1650円の運賃を要する。経営を維持するためには沿線人口及び利用客の大幅な増加が必要だが、駅を増設しても見込まれる利用者数は屋代線時代とほぼ変わらない。旧屋代線並みの運賃に据え置いて運行する場合は年間およそ8億円の赤字を市が補填しなければならず、現時点では導入は困難」との『中間報告』をまとめた[47]。これを受けて同審議会は「事業費や利用者数の見込みを考えると現実的ではない。導入困難との判断はやむを得ない」との結論に至り、その旨市長に答申した。同年8月、鷲沢正一長野市長は「LRTシステムの導入は財政負担が大きく、沿線住民の移動手段を確保する費用としては市民の理解を得られない」との理由からLRTの導入を事実上断念する意向を明らかにした[48]。2013年3月、交通対策審議会は長野市内へのLRTを含めた新交通システムの導入を正式に断念。
- 奈良市
- 東広島市
路面電車として開業後に鉄道へ変更された路線
かつて、都市間鉄道においても軌道として建設された路線が多く存在した。1905年（明治38年）に開業した阪神電気鉄道が最初の例である。これは当時私設鉄道を監督していた逓信省鉄道局（後の内閣鉄道院・鉄道省の前身。私鉄の監督だけでなく現業部門〈国有鉄道〉の運営も行っていた）への免許申請が、国有鉄道並行路線では難しい状況にあり、そのために内務省が監督する軌道として特許申請を行い、建設しようとしたからである。
最初の例となった阪神電鉄の場合、後に本線となる区間は、大阪・芦屋・神戸などの市街地周辺に僅かな併用軌道があった。ところが、多くの区間を専用軌道として建設するというインターアーバン的な路線となり、さらに当時の軌道による制限速度である8マイル/時(12.9km/h)を大幅に無視して違法となる高速運転を行った。この結果、国鉄の客を多く奪うことに成功した。後には、全線を専用軌道化してさらなるスピードアップも行っている。
これに刺激される形で、全国各地に同じような形で都市間鉄道が敷設された。阪急電鉄の前身となる阪神急行電鉄に至っては、昭和初期に軌道線のままで神戸線において、表定速度78.0km/h（阪和電気鉄道に次いで戦前日本の第2位）という高速走行を行う特急電車を運行した。
この時に軌道として敷設された路線の多くは、後に鉄道へ改められている。
- 福島交通（飯坂線）
- 京浜急行電鉄（横浜以北の本線、空港線、大師線）
- 京王電鉄（京王線府中以東、相模原線調布 - 京王多摩川間）
- 東京急行電鉄（田園都市線二子玉川 - 溝の口間）
- 二子橋上のみが併用軌道であったが、1966年まで残っていた。
- 京成電鉄（本線、押上線、金町線、千葉線）
- 江ノ島電鉄（先述）
- 東海旅客鉄道（飯田線の辰野 - 伊那市間。元伊那電気鉄道）
- 上田電鉄（別所線：元・上田交通）
- 静岡鉄道（静岡清水線）
- 遠州鉄道（鉄道線）
- 軌道時代は未電化であった。
- 名古屋鉄道（瀬戸線など。また豊川線は現在も軌道線）
- 京阪電気鉄道（京阪本線、宇治線。京津線、石山坂本線は現在も軌道線）
- 京阪本線の開業当時、五条（現・清水五条） - 天満橋の1/3が併用軌道であった。併用軌道区間は、1954年11月30日に天満橋 - 野田橋（後の片町、廃止）間の専用軌道化をもって完全に解消した。
- 阪神電気鉄道（本線、武庫川線、阪神なんば線尼崎 - 西九条間。また国道線、北大阪線などは軌道線のまま廃止）
- 本線の併用軌道区間は前述の通り、梅田 - 出入橋（廃止）- 福島、住吉 - 石屋川、岩屋 - 三宮（当時・滝道）間で、岩屋以西には痕跡がある。このほか、武庫川線と尼崎海岸線は併用軌道区間が無かったものの、併用軌道用（国道線用）の車両が運行されていた時期がある。
- 阪急電鉄（宝塚本線、神戸本線、箕面線、今津線、伊丹線、甲陽線）
- 併用軌道区間は北野線として分離され、1949年まで運行された。
- 近畿日本鉄道（奈良線、橿原線、大阪線大和八木以西）
- 油阪（廃止） - 近畿日本奈良（現在の近鉄奈良）間が併用軌道として1969年まで残っていた。
- 山陽電気鉄道（本線山陽明石以東）
- 電鉄兵庫（廃止） - 長田（廃止）、須磨 - 敦盛塚（廃止）間が併用軌道であり、前者は1968年まで残っていたが、区間そのものが廃止された。
- 前身の兵庫電気軌道（現山陽明石以東）は軌道、神戸姫路電気鉄道（現山陽明石以西）は鉄道として建設されたことに由来する。詳しくは「兵庫電気軌道」を参照。
- 能勢電鉄（妙見線）
- 高松琴平電気鉄道（長尾線）
- 西日本鉄道（甘木線）
- 熊本電気鉄道（全線。また一部路線は熊本市電へ譲渡した後に廃線）
かつて路面電車との直通運転を行っていた鉄道路線
前節の路面電車として開業後に鉄道へ変更された路線をのぞく。
- 岩手中央バス花巻電鉄線（当時は花巻電鉄） - 鉄道線（軌道線）
- 伊豆箱根鉄道（当時は駿豆鉄道） - 駿豆線（軌道線）
- 名古屋鉄道 - 高富線・谷汲線・揖斐線・鏡島線（岐阜市内線・美濃町線）
- 名古屋鉄道 - 名古屋本線（東枇杷島駅以北）・犬山線など（名古屋市電）
- 叡山電鉄（当時は京福電気鉄道） - 叡山本線（京都市電）
- 富山地方鉄道 - 笹津線・射水線（富山軌道線）
- 琴平参宮電鉄 - 坂出線・多度津線（丸亀線・琴平線）
- 高松琴平電気鉄道 - 志度線（市内線）
- 土佐電気鉄道（現・とさでん交通） - 安芸線（後免線）
- 山陽電気軌道 - 幡生線（市内線）
- 筑豊電気鉄道 - 筑豊電気鉄道線（路線名称なし）（北九州市・中間市・直方市）
- 元は西鉄北九州線（2000年全廃）と直通運転を行っていて、さらに昔は西鉄の車両を借り入れて運行をしていた経緯があるため、路面電車タイプの車両による運行となっている。
過去に営業していた路面電車
「日本の廃止鉄道路線一覧」も参照。現在も他に営業中の軌道路線を持っている都市・事業者は太字で記す。
- 旭川市 - 旭川電気軌道（東川線、東旭川線）、旭川市街軌道（現・旭川電気軌道）
- 札幌市 - 札幌市交通局（一条線（一部現存）、西4丁目線、豊平線、苗穂線、鉄北線、北5条線、西20丁目線、桑園線、中島線）、札幌温泉電気軌道
- 登別市 - 登別温泉軌道
- 函館市 - 函館市交通局（現・函館市企業局交通部）（本線（一部現存）、東雲線、宮前線）
- 七飯町 - 大沼電鉄（会社は後に函館バスに合併）
- 花巻市 - 花巻電鉄（岩手中央バス軌道線。会社は後に岩手県交通に合併）
- 松島町 - 松島電車（宮城電気鉄道松島線）
- 秋田市 - 秋田市交通局（秋田市電）
- 仙台市 - 仙台市交通局（仙台市電）、仙南交通秋保電鉄線（会社は後に宮城交通に合併）
- 福島市・伊達市 - 福島交通（飯坂東線）
- 那須塩原市 - 塩原電車
- 前橋市・高崎市・渋川市・伊香保町 - 東武鉄道（高崎線、前橋線、伊香保線）
- 渋川市・中之条町 - 東京電燈吾妻軌道線
- 本庄市 - 本庄電気軌道
- 日光市 - 東武鉄道（日光軌道線）
- 水戸市 - 茨城交通（水浜線）
- 土浦市 - 常南電気鉄道
- さいたま市・川越市 - 西武鉄道（大宮線）
- 成田市 - 成宗電気軌道（現・千葉交通）
- 東京都区部 - 東京都電（荒川線のみ残存）、 東京急行電鉄（玉川線、砧線が廃止、下高井戸線が世田谷線として残存 ）
- 八王子市 - 武蔵中央電気鉄道（京王電気軌道に合併）
- 川崎市 - 川崎市交通局（川崎市電）
- 川崎市・横浜市 - 海岸電気軌道（鶴見臨港鉄道軌道線）
- 横浜市 - 横浜市交通局（横浜市電）
- 小田原市 - 箱根登山鉄道（小田原市内線）
- 新潟市 - 新潟交通（鉄軌分界点 - 白山前間）
- 甲府市 - 山梨交通（電車線）
- 松本市 - 松本電気鉄道（浅間線）
- 上田市・青木村 - 上田温泉電軌（青木線、西丸子線）
- 三島市・沼津市 - 伊豆箱根鉄道（軌道線）
- 静岡市 - 静岡鉄道（清水市内線、静岡市内線）
- 袋井市・森町 - 静岡鉄道（秋葉線）
- 豊橋市 - 豊橋鉄道（東田本線、柳生橋支線）
- 豊川市 - 名古屋鉄道（豊川市内線…実質鉄道線となり現存）
- 岡崎市 - 名古屋鉄道（岡崎市内線）
- 名古屋市 - 名古屋市交通局（名古屋市電）
- 一宮市 - 名古屋鉄道（起線）
- 岐阜市・関市・美濃市 - 名古屋鉄道（美濃町線、岐阜市内線、田神線）
- 恵那市 - 岩村電気軌道
- 富山市 - 富山地方鉄道（支線、呉羽線、宮下線、東部線、山室線、射水線）
- 金沢市 - 北陸鉄道（金沢市内線、金石線、松金線）
- 桑名市 - 桑名電軌
- 伊勢市 - 三重交通（神都線）
- 京都市 - 京都市交通局（京都市電）
- 大阪市・堺市・守口市 - 大阪市交通局（大阪市電）
- 大阪市 - 阪急電鉄（北野線…書類上は現在も阪急宝塚本線の一部（実態は京都線）[要出典]として現存）
- 大阪市・堺市 - 南海電気鉄道（平野線、大浜支線）
- 和歌山市・海南市 - 南海電気鉄道（和歌山軌道線）
- 大阪市・尼崎市・西宮市・芦屋市・神戸市 - 阪神電気鉄道（北大阪線、国道線、甲子園線…通称阪国電車）
- 神戸市 - 神戸市交通局（神戸市電）
- 姫路市・たつの市 - 播電鉄道（会社は後に神姫バスに合併）
- 岡山市 - 岡山電気軌道（番町線）
- 松山市 - 松山電気軌道・伊予鉄道電気（一部は伊予鉄道の路線として現存）
- 高知市 - 土佐電気鉄道（新地線）
- 米子市 - 米子電車軌道（会社は後に日ノ丸自動車に合併）
- 呉市 - 呉市交通局（呉市電）
- 岩国市 - 岩国電気軌道（山口県営軌道）
- 下関市 - 山陽電気軌道（現・サンデン交通）
- 高松市 - 高松琴平電気鉄道（市内線）
- 坂出市・丸亀市・多度津町・善通寺市・琴平町 - 琴平参宮電鉄（琴平線、丸亀線）
- 北九州市 - 西日本鉄道（北九州線）、門司築港、北九州市交通局（北九州市電。旧：若松市営貨物線）
- 福岡市 - 西日本鉄道（福岡市内線）
- 大牟田市 - 西日本鉄道（大牟田市内線）
- 久留米市・八女市 - 西日本鉄道福島線（旧・三井線）
- 久留米市・日田市 - 筑後軌道
- 佐賀市 - 佐賀電気軌道
- 嬉野市 - 肥前電気鉄道
- 熊本市 - 熊本市交通局（幹線（一部現存）、黒髪線、坪井線、春竹線、川尻線、百貫線）
- 別府市・大分市 - 大分交通（別大線）
- 鹿児島市 - 鹿児島市交通局（上町線、伊敷線）
- 那覇市 - 沖縄電気
脚注
- ^ “えちぜん鉄道と相互乗り入れ開始 福井鉄道、路面電車は西口に延伸”. 福井新聞. (2016年3月28日) 2016年4月14日閲覧。
- ^ ＪＲ吉備線：岡山－総社間、ＬＲＴ化へ 両市とＪＲ合意 ２０．４キロ単線、時期は未定 ／岡山 - 毎日新聞、2018年4月5日
- ^ “広島市内１日２４万２１１１人 広電、駅前大橋線・循環ルート開業後”. 中国新聞(msn.com). (2019年11月1日) 2019年11月24日閲覧。
- ^ 公共交通体系づくりについて - 広島市
- ^ JR松山駅付近連続立体交差事業
- ^ a b 幹線道路・路面電車計画 - 松山市
- ^ JR松山駅付近の都市計画道路図 (PDF)
- ^ 路面電車の整備について - 松山市
- ^ 愛媛知事再選の中村氏、松山の路面電車延伸を検討 - 日本経済新聞 電子版、2014年11月18日
- ^ 中村知事「観光に独自性」…ダブル選一夜明け - YOMIURI ONLINE、2014年11月18日
- ^ 当選から一夜、知事・市長が２期目へ抱負 - 愛媛新聞オンライン、2014年11月17日
- ^ 『相鉄いずみ野線延伸計画で、神奈川県など行政主導で検討会を設立へ』 神奈川新聞10年2月23日 朝刊
- ^ 平成22年度第1回長崎市都市交通審議会 - 長崎市ウェブサイト（「議題：長崎市北部地区の交通円滑化の考え方について」の箇所を参照）
- ^ ご意見（要旨）【滑石への電車延伸】 - 長崎市ウェブサイト（長崎市へのご意見・ご提案等の紹介、2011年6月1日）
- ^ 熊本市電の熊本駅舎乗り入れ断念 市長表明2015年2月18日 熊本日日新聞
- ^ 「地下鉄延長」実現できるの？富谷町長の公約めぐり質疑 - 河北新報2015年2月27日
- ^ 発表項目以外の質疑応答の概要 - 仙台市（2015年3月10日）
- ^ ＬＲＴ全ルート案提示…「高速区間」「通勤快速」も 読売新聞、2014年12月18日
- ^ “ＬＲＴ駅西を延伸 大通りバス路線も再編 宇都宮市検討”. 下野新聞. 2020年2月6日閲覧。
- ^ “同計画「第5章 施策展開」”. 小山市. 2020年6月21日閲覧。
- ^ “「新交通」の導入見送り 費用倍増、採算見込めず 小山市”. 下野新聞. 2020年6月21日閲覧。
- ^ 次世代型路面電車研究に本腰 前橋市上毛新聞 更新日時：2015年12月23日(水) AM 06:00
- ^ “事業費２００億円超、早期導入困難 上電のＬＲＴ可能性調査”. 桐生タイムス. (2017年5月9日) 2020年5月16日閲覧。
- ^ 『池袋副都心・グランドビジョン2008』「(1)東京初のＬＲＴ導入とパーク・アンド・ライドによる歩行者優先ゾーンの創出」 (PDF) - 豊島区
- ^ “アーカイブされたコピー”. 2014年10月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年2月4日閲覧。
- ^ LRT導入検討本格化へ 林市長が2期目に意欲 横浜 Archived 2014年2月2日, at the Wayback Machine. msn産経ニュース、2013年9月3日
- ^ 福原麻実 (2016年12月25日). “横浜にLRTが走る計画はどうなった?”. はまれぽ.com 2017年6月24日閲覧。
- ^ a b “石森・八王子市長 LRTの導入検討 ニュータウン−市中心”. 毎日新聞. (2016年1月26日) 2016年1月26日閲覧。
- ^ a b c “LRT導入を検討 八王子市、市単独事業で整備”. 産経新聞. (2016年1月26日) 2016年1月26日閲覧。
- ^ a b 新たな交通システム導入に関する報告書（PDF文書）
- ^ 新潟商工会議所中期（3カ年）ビジョン 2011年度～2013年度（PDF文書。p.2の「新潟商工会議所の提言活動の経緯」に記載）
- ^ 新潟市議会インターネット中継 - 2014年12月10日（内山則男市議。質問内容の「1999年新潟商工会議所政策委員会が示したLRTプランに関する見解は」という項目がある。
- ^ 松本市 ＬＲＴ検討など計画案NHK長野
- ^ LRT整備計画、策定へ 京都市、15年度中にも 京都新聞2012年6月14日
- ^ 大阪府：鉄道「第2環状線」 モノレールを堺へ延伸、JR桜島線は長居まで－－見直し案 - 毎日新聞2012年3月15日（Web魚拓）
- ^ 中心市街地にＬＲＴ導入へ 和歌山市そろり始動 - 産経ニュース、2019年5月11日
- ^ http://sankei.jp.msn.com/politics/local/100104/lcl1001040915001-n1.htm
- ^ 松浦まさたかメッセージ（2011年6月22日）
- ^ 四国新聞「『琴電軌道にLRT』提案／高松市交通検討協」
- ^ “城間みきこ 公式サイト | 「城間みきこ（幹子）」を支援する公式サイト「あなたとともに」那覇市”. 城間幹子（しろま みきこ）を支援する公式サイト | 「あなたとともに」那覇市. 2020年9月19日閲覧。
- ^ “那覇市交通基本計画におけるモデル性の高い基幹的公共交通の取り組み（ＬＲＴ導入可能性調査の概要）”. 那覇市都市みらい部都市計画課. 2020年9月19日閲覧。
- ^ a b 鎌倉淳 (2020年3月5日). “「那覇LRT」は実現するか。地域公共交通網形成計画で南北2路線の構想”. タビリス. 2020年9月19日閲覧。
- ^ “那覇市地域公共交通網形成計画 将来公共交通ネットワークの考え方”. 那覇市. 2020年9月19日閲覧。
- ^ “豊見城市における新しい公共交通システム導入可能性調査”. 豊見城市都市計画部都市計画課. 2020年9月19日閲覧。
- ^ 市長と語り合う会 第72回会議録 平成26年2月12日開催(3)三鷹市
- ^ 屋代線活用「市街地までLRTを」 長野の有志、賛同募る（信濃毎日新聞） - 信州Liveon、2011年11月30日。
- ^ 第３回長野市交通対策審議会 新交通システム導入検討部会が開催されました。2012年8月1日 長野市ホームページ 交通対策審議会 新交通システム導入検討部会（報告の内容はページ内PDFファイル参照）
- ^ 「長野市、LRT導入を断念 長野電鉄屋代線跡地」2012年8月8日『中日新聞』
- ^ 路面電車ニュース19 - 路面電車を考える館
- ^ 奈良市議会定例会2003年6月13日
- ^ 「東広島市に次世代路面電車構想」中国新聞2008年1月8日
- ^ 平成23年度公共交通対策事業東広島市交通現況調査業務報告書（PDF文書） - 7ページを参照。