国鉄タ3000形貨車 (初代)
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| 国鉄タ3000形貨車 (初代) | |
|---|---|
| 基本情報 | |
| 車種 | タンク車 |
| 運用者 |
運輸省 日本国有鉄道 |
| 所有者 | 日本軽金属 |
| 種車 | タム400形 |
| 改造年 | 1946年（昭和21年） |
| 改造数 | 3両 |
| 消滅 | 1957年（昭和32年） |
| 常備駅 | 三保駅 |
| 主要諸元 | |
| 車体色 | 黒 |
| 専用種別 | 苦汁 |
| 化成品分類番号 | 制定以前に形式消滅 |
| 軌間 | 1,067 mm |
| タンク材質 | 普通鋼（一般構造用圧延鋼材） |
| 荷重 | 10 t |
| 実容積 | 8.5 m3 |
| 自重 | 8.5 t |
| 換算両数 積車 | 2.0 |
| 換算両数 空車 | 1.0 |
| 走り装置 | 一段リンク式 |
| 車輪径 | 860 mm |
| 軸距 | 3,000 mm |
| 最高速度 | 65 km/h |
国鉄タ3000形貨車（こくてつタ3000がたかしゃ）は、かつて運輸省鉄道総局 及び1949年（昭和24年）6月1日以降は日本国有鉄道（国鉄）に在籍した私有貨車（タンク車）である。
本形式と同一の専用種別であるタム3100形についても本項目で解説する。
タ3000形
[編集]1943年（昭和21年）11月25日にタム400形より3両（タム1465 - タム1467→タ3000 - タ3002）の専用種別変更（濃硫酸→苦汁）が行われ、形式名は新形式であるタ3000形に変更された。種車は1938年（昭和13年）8月23日に新潟鐵工所にて製造された車両であり、改造時点で製造より約8年が経過していた。
本形式の他に苦汁を専用種別とする貨車はタム3100形（1両、後述）が存在した。
落成時の所有者は、日本軽金属1社であリその常備駅は清水港線の三保駅であった。
荷役方式はタンク上部にあるマンホールからの上入れ、加圧空気使用による液出管からの上出し式である。
車体色は黒色、軸距は3,000 mm、実容積は8.5 m3、自重は8.5 t、換算両数は積車2.0、空車1.0であり、走り装置は一段リンク式であった。
1957年（昭和32年）2月13日に3両そろって再度専用種別変更（苦汁→カセイソーダ液）が行われ既存形式であるタ2300形（タ3000 - タ3002→タ2311 - タ2313）に編入された。
タム3100形
[編集]| 国鉄タム3100形貨車 | |
|---|---|
| 基本情報 | |
| 車種 | タンク車 |
| 運用者 |
運輸省 日本国有鉄道 |
| 所有者 | 日本軽金属→日軽化工 |
| 種車 | タラ400形 |
| 改造年 | 1946年（昭和21年） |
| 改造数 | 1両 |
| 消滅 | 1963年（昭和38年） |
| 常備駅 | 三保駅 |
| 主要諸元 | |
| 車体色 | 黒 |
| 専用種別 | 苦汁 |
| 化成品分類番号 | 制定以前に形式消滅 |
| 軌間 | 1,067 mm |
| タンク材質 | 普通鋼（一般構造用圧延鋼材） |
| 荷重 | 14 t |
| 実容積 | 12.0 m3 |
| 自重 | 9.2 t |
| 換算両数 積車 | 3.0 |
| 換算両数 空車 | 1.4 |
| 走り装置 | 一段リンク式 |
| 車輪径 | 860 mm |
| 軸距 | 3,650 mm |
| 最高速度 | 65 km/h |
1946年（昭和21年）11月25日にタラ400形より1両（タラ401→タム3100）の専用種別変更（カセイソーダ液→苦汁）が行われ、形式名は新形式であるタム3100形に変更された。
改造にともない許容積載荷重は17 tから14 tに減トンされた。
落成時の所有者は、日本軽金属（1960年（昭和35年）3月7日に日軽化工へ名義変更）であリその常備駅は清水港線の三保駅であった。
塗色は黒色、軸距は3,650 mm、実容積は12.0 m3、自重は9.2 t、換算両数は積車3.0、空車1.4、であり、走り装置は一段リンク式であった。
タ3000形がタ2300形へ改造後は本車のみが苦汁専用車として運用されたが1963年（昭和38年）2月4日にタム3100は、タラ400形へ再改造され車番は元の番号に復帰することなくタラ402が与えられた。これは同時に1両のみの存在であった、タム3100形の形式消滅と共に苦汁専用車の消滅でもあった。
参考文献
[編集]- 吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑（復刻増補）』 2008年、ネコ・パブリッシング刊 ISBN 978-4-7770-0583-3
- 『日本の貨車-技術発達史-』（貨車技術発達史編纂委員会編著、社団法人 日本鉄道車輌工業会刊、2008年）