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'''東映株式会社'''（とうえい、{{Lang-en-short|TOEI COMPANY,LTD.}}<ref>東映株式会社 定款 第1章第1条</ref>）は、[[日本]]の[[映画]]の製作、[[映画配給会社|配給]]、興行会社。1951年に[[東京映画配給|東京映画配給株式会社]]が[[東横映画|東横映画株式会社]]、[[太泉映画|太泉映画株式会社]]を吸収合併して設立<ref name="沿革">{{Cite web|url=https://www.toei.co.jp/company/info/history/|title=沿革|work=|publisher=東映|accessdate=2019-2-18|archiveurl=https://megalodon.jp/2019-0118-1127-46/https://www.toei.co.jp:443/company/info/history/|archivedate=2019-1-18}}（{{Cite web|和書|url=https://www.toei.co.jp/company/infographic/index.html|title=数字で見る東映|work=|publisher=東映|accessdate=2019-2-18}}）。[https://www.facebook.com/notes/%E6%9D%B1%E6%98%A0%E6%A0%AA%E5%BC%8F%E4%BC%9A%E7%A4%BE/history-of-toei-%E7%AC%AC1%E5%9B%9E/204187429595920/ History of TOEI - Facebook]</ref><ref name="nfaj">[https://www.nfaj.go.jp/wp-content/uploads/sites/5/2020/10/19811020.pdf 日本映画史研究(1)- - 東映映画30年の歩み(1)] - [[国立映画アーカイブ|東京国立近代美術館フィルムセンター]]</ref>。2023年現在、日本の映画会社では唯一となる直営[[映画館]]や2つの[[撮影所]]を保有しており、[[東宝]]・[[松竹]]と共に日本のメジャー映画会社「'''[[御三家]]'''」<ref name="nfaj"/><ref>「[http://www.mizuhobank.co.jp/corporate/bizinfo/industry/sangyou/pdf/1048_03_02.pdf コンテンツ産業の展望 第2章 映画産業 第2章 映画産業]」 みずほ銀行 産業調査部、p.45 {{Cite news|author=黒川文雄|url=https://www.4gamer.net/games/999/G999905/20210508015/|title=バンダイ・山科 誠伝 中編 “世界のキタノ”や数々の名作映画を生んだのは“メジャー”への思い ビデオゲームの語り部たち：第23部|work=[[4Gamer.net]]|publisher=[[デジタルハーツホールディングス]]|date=2021-07-17|accessdate=2022-03-11|archiveurl=https://web.archive.org/web/20210716150208/https://www.4gamer.net/games/999/G999905/20210508015/|archivedate=2021年7月16日}}</ref>「'''三大メジャー'''」<ref>{{Cite news|author=|url=https://www.jafra.or.jp/library/letter/backnumber/1997/28/4/1.html|title=制作基礎知識シリーズVol.1 映画上映会を実施する③ 映画業界の仕組み|work=地域創造レター|publisher=[[地域創造]]|date=1997-08|accessdate=2022-03-11|archiveurl=https://web.archive.org/web/20220311041639/https://www.jafra.or.jp/library/letter/backnumber/1997/28/4/1.html|archivedate=2022年3月11日}}</ref>の一社となっている。
'''東映株式会社'''（とうえい、{{Lang-en-short|TOEI COMPANY,LTD.}}<ref>東映株式会社 定款 第1章第1条</ref>）は、[[日本]]の[[映画]]の製作、[[映画配給会社|配給]]、興行会社。1951年に[[東京映画配給|東京映画配給株式会社]]が[[東横映画|東横映画株式会社]]、[[太泉映画|太泉映画株式会社]]を吸収合併して設立<ref name="沿革">{{Cite web|url=https://www.toei.co.jp/company/info/history/|title=沿革|work=|publisher=東映|accessdate=2019-2-18|archiveurl=https://megalodon.jp/2019-0118-1127-46/https://www.toei.co.jp:443/company/info/history/|archivedate=2019-1-18}}（{{Cite web|和書|url=https://www.toei.co.jp/company/infographic/index.html|title=数字で見る東映|work=|publisher=東映|accessdate=2019-2-18}}）。[https://www.facebook.com/notes/%E6%9D%B1%E6%98%A0%E6%A0%AA%E5%BC%8F%E4%BC%9A%E7%A4%BE/history-of-toei-%E7%AC%AC1%E5%9B%9E/204187429595920/ History of TOEI - Facebook]</ref><ref name="nfaj">[https://www.nfaj.go.jp/wp-content/uploads/sites/5/2020/10/19811020.pdf 日本映画史研究(1)- - 東映映画30年の歩み(1)] - [[国立映画アーカイブ|東京国立近代美術館フィルムセンター]]</ref>。2023年現在、日本の映画会社では唯一となる直営[[映画館]]や2つの[[撮影所]]を保有しており、[[東宝]]・[[松竹]]と共に日本のメジャー映画会社「'''[[御三家]]'''」<ref name="nfaj"/><ref>「[http://www.mizuhobank.co.jp/corporate/bizinfo/industry/sangyou/pdf/1048_03_02.pdf コンテンツ産業の展望 第2章 映画産業 第2章 映画産業]」 みずほ銀行 産業調査部、p.45 {{Cite news|author=黒川文雄|url=https://www.4gamer.net/games/999/G999905/20210508015/|title=バンダイ・山科 誠伝 中編 “世界のキタノ”や数々の名作映画を生んだのは“メジャー”への思い ビデオゲームの語り部たち：第23部|work=[[4Gamer.net]]|publisher=[[デジタルハーツホールディングス]]|date=2021-07-17|accessdate=2022-03-11|archiveurl=https://web.archive.org/web/20210716150208/https://www.4gamer.net/games/999/G999905/20210508015/|archivedate=2021年7月16日}}</ref>「'''三大メジャー'''」<ref>{{Cite news|author=|url=https://www.jafra.or.jp/library/letter/backnumber/1997/28/4/1.html|title=制作基礎知識シリーズVol.1 映画上映会を実施する③ 映画業界の仕組み|work=地域創造レター|publisher=[[地域創造]]|date=1997-08|accessdate=2022-03-11|archiveurl=https://web.archive.org/web/20220311041639/https://www.jafra.or.jp/library/letter/backnumber/1997/28/4/1.html|archivedate=2022年3月11日}}</ref>の一社となっている。


[[東京証券取引所]]プライム市場上場企業。[[東急]]（旧・[[東京横浜電鉄]]）の子会社として設立された経緯をもつ。現在では[[テレビ朝日ホールディングス]]の大株主であると同時に、テレビ朝日ホールディングスが東映の筆頭株主という[[株式持ち合い]]の関係にあり、互いに[[持分法|持分法適用関連会社]]である<ref name="tvasahiholdings20191209">[https://www.tv-asahihd.co.jp/pdf/ir_news/pdf/20191209_kabushikitsuikashutoku.pdf 「株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ」],テレビ朝日ホールディングス,IRニュース,2019年12月9日</ref>{{refnest|group=注|[[2021年]]現在、東映は[[朝日新聞社]]に次いで第2位のテレビ朝日ホールディングス株の18.8%を保有し<ref>[https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202102190278 【5%】テレ朝HDについて、東映は保有割合が増加したと報告 「変更報告書No.6」]</ref>、[[テレビ朝日]]は東映株の11%を保有。また系列局の朝日放送（現在の[[朝日放送グループホールディングス]]）も2006年に東映が売却した自社保有株を0.5%取得している。また、テレビ朝日系列局においては、[[青森朝日放送]]、[[岩手朝日テレビ]]、[[東日本放送]]、[[秋田朝日放送]]、[[山形テレビ]]、[[福島放送]]、[[新潟テレビ21]]、[[長野朝日放送]]、[[静岡朝日テレビ]]の9局もテレビ朝日ホールディングスの持分法適用関連会社（関連局）である<ref name="tvasahiholdings20171006">[https://www.tv-asahihd.co.jp/ir_setex/data/2017/keiretsutsuikashutoku_20171006.pdf 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ]、2017年10月6日、テレビ朝日ホールディングス</ref><ref name="tvasahiholdings20190301">[https://www.tv-asahihd.co.jp/ir_setex/data/2019/keiretsutsuikashutoku_20190301.pdf 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ]、2019年3月1日、テレビ朝日ホールディングス</ref><ref name="tvasahiholdings20170207">[https://www.tv-asahihd.co.jp/ir_setex/data/2017/1_tsuikashutoku.pdf 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ]、テレビ朝日ホールディングス、2017年2月7日</ref><ref name="tvasahiholdings20180302">[http://www.tv-asahihd.co.jp/ir_setex/data/2018/keiretsutsuikashutoku_20180302.pdf 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ]、2018年3月2日、テレビ朝日ホールディングス</ref>。}}。
[[東京証券取引所]]プライム市場上場企業。[[東急]]（旧・[[東京横浜電鉄]]）の子会社として設立された経緯をもつ。現在では[[テレビ朝日ホールディングス]]の大株主であると同時に、テレビ朝日ホールディングスが東映の筆頭株主という[[株式持ち合い]]の関係にあり、互いに[[持分法|持分法適用関連会社]]である<ref name="tvasahiholdings20191209">[https://www.tv-asahihd.co.jp/pdf/ir_news/pdf/20191209_kabushikitsuikashutoku.pdf 「株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ」],テレビ朝日ホールディングス,IRニュース,2019年12月9日</ref>{{refnest|group=注|[[2021年]]現在、東映は[[朝日新聞社]]に次いで第2位のテレビ朝日ホールディングス株の18.8%を保有し<ref>[https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202102190278 【5%】テレ朝HDについて、東映は保有割合が増加したと報告 「変更報告書No.6」]</ref>、[[テレビ朝日]]は東映株の11%を保有。また系列局の朝日放送（現在の[[朝日放送グループホールディングス]]）も2006年に東映が売却した自社保有株を0.5%取得している。}}。


== 概要 ==
== 概要 ==

2024年2月23日 (金) 02:27時点における版

東映株式会社
TOEI COMPANY,LTD.
本社が入る東映会館
種類 株式会社
機関設計 監査役会設置会社[1]
市場情報
本社所在地 日本の旗 日本
〒104-8108
東京都中央区銀座三丁目2番17号
北緯35度40分24.4秒 東経139度45分53.2秒 / 北緯35.673444度 東経139.764778度 / 35.673444; 139.764778座標: 北緯35度40分24.4秒 東経139度45分53.2秒 / 北緯35.673444度 東経139.764778度 / 35.673444; 139.764778
設立 1949年（昭和24年）10月1日
（東京映画配給株式会社）
業種 情報・通信業
法人番号 6010001034866 ウィキデータを編集
事業内容 映画の製作、宣伝、配給、興行
代表者 代表取締役会長 多田憲之[2]
代表取締役社長（映像本部長、コンテンツ事業部門統括）吉村文雄[3][4]
資本金 117億700万円
（2021年3月31日現在）[5]
発行済株式総数 1476万8909株
（2021年3月31日現在）[5]
売上高 連結: 1076億4800万円
単独: 323億1300万円
（2021年3月期）[5]
営業利益 連結: 129億9700万円
単独: △4億3400万円
（2021年3月期）[5]
経常利益 連結: 187億1600万円
単独: 18億3200万円
（2021年3月期）[5]
純利益 連結: 126億5700万円
単独: 14億3100万円
（2021年3月期）[5]
純資産 連結: 2441億3300万円
単独: 854億3300万円
（2021年3月31日現在）[5]
総資産 連結: 3241億9700万円
単独: 1466億0800万円
（2021年3月31日現在）[5]
従業員数 連結: 1,036人 単独: 357人
（2021年3月31日現在）[5]
決算期 3月31日
会計監査人 EY新日本有限責任監査法人[5]
主要株主 テレビ朝日ホールディングス 19.61%
TBSテレビ 9.43%
バンダイナムコホールディングス 8.03%
東急 4.66%
日本カストディ銀行（信託口） 4.59%
フジ・メディア・ホールディングス 4.44%
日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 3.94%
JP MORGAN CHASE BANK 380815 3.73%
日本テレビ放送網 3.72%
GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL 2.34%
（2021年3月31日現在の、自己株式12.73%を除いた総数に対する各所有割合）[5]
主要子会社 #子会社を参照
関係する人物 五島慶太
大川博
岡田茂
高岩淡
岡田裕介（岡田剛）
今田智憲
俊藤浩滋
渡邊亮徳
外部リンク 東映オフィシャルサイト
特記事項：テレビ朝日ホールディングスと互いに持分法適用会社である。
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東映株式会社（とうえい、英: TOEI COMPANY,LTD.[6]）は、日本の映画の製作、配給、興行会社。1951年に東京映画配給株式会社が東横映画株式会社、太泉映画株式会社を吸収合併して設立[7][8]。2023年現在、日本の映画会社では唯一となる直営映画館や2つの撮影所を保有しており、東宝・松竹と共に日本のメジャー映画会社「御三家」[8][9]「三大メジャー」[10]の一社となっている。

東京証券取引所プライム市場上場企業。東急（旧・東京横浜電鉄）の子会社として設立された経緯をもつ。現在ではテレビ朝日ホールディングスの大株主であると同時に、テレビ朝日ホールディングスが東映の筆頭株主という株式持ち合いの関係にあり、互いに持分法適用関連会社である[11][注 1]。

概要

日本で唯一、東京都練馬区東大泉に「東映東京撮影所」、京都府京都市右京区太秦に「東映京都撮影所」と2つの撮影所を有し、それらの撮影所を中心に制作された劇場用映画の制作・配給・興行や、洋画の買い付け・劇場配給・テレビ放送権販売、テレビドラマの制作、広報映画の制作や教育映画の制作・販売などを行う総合映像企業。

東映アニメーションや東映テレビ・プロダクション、東映ラボ・テックなどの子会社を通じた劇場用・テレビ用アニメーションなどの制作、テレビCMなど各種コマーシャルフィルムの制作、オリジナルビデオやカラオケビデオの制作販売、現像所やアフレコスタジオなどの所有・貸出も行っている。

早くからテレビやアニメーションの可能性に目をつけており[13][14][15][16][17]、先述の通りテレビ朝日とは設立以来密接な関係にあり、同局に多数のコンテンツを供給している。同業他社に比べて映像部門が多岐にわたる一方で、子会社を通じた映像以外への事業多角化も古くから行い[18][19][20][21]、かつてはプロ野球（東映フライヤーズ）やボウリング、交通事業等を手掛け[13][20][21]、現在も京都撮影所の一部を活用したテーマパーク「東映太秦映画村」を筆頭に、ホテルやゴルフ場、不動産開発事業を行っている[13][21][22]。

沿革

東京・大泉の旧新興キネマ東京撮影所を買収して貸スタジオ経営を始め、やがて映画製作に進出した太泉映畫（1947年10月15日設立）と、1938年（昭和13年）東京横浜電鉄（のちの東急）の興行子会社として東急東横線の沿線開発を目的に設立され、東京の渋谷や横浜で映画館を経営していたが、戦後大映より京都第2撮影所（旧新興キネマ京都撮影所）を賃借して映画製作に進出した東横映画（1938年6月8日設立）、双方で製作された作品配給のために1949年（昭和24年）10月1日設立された東京映画配給株式会社が、制作会社2社を吸収合併。1951年（昭和26年）4月1日、社名を東映株式会社と改めて再出発した[7][8][23]（資本金1億7000万円）[24]。東横映画を吸収した事からもわかるように、設立の背景には東京急行電鉄が大きく関与している。阪急電鉄創業者の小林一三が東宝を作ったように、五島慶太は東映を作った[25][26][27][注 2][注 3]。東横映画の社長だった黒川渉三が街の高利貸しから資金を調達して映画製作を続け[23][29][30]、黒川の後を継いだ者も赤字を増やし[25][30]、設立当時の東映の負債は、当時の金額で11億円（1989年頃の貨幣価値では数百億円以上[31]）にのぼった[31][32][33]。当時の映画事業に融資をするような銀行はなく[34][35]、岡田茂が広島一中の先輩だった鈴木剛住友銀行頭取を仲介して[35]、五島慶太は住友銀行に融資を頼み[31][35][36]、東急から融資することは背任行為とみなされ出来ず[31]、五島は五島家の株式や自宅も含む全資産を担保に住友銀行から融資を受けた[31][35][36]。五島慶太は男の大勝負の席に息子の五島昇を帯同させ教訓を与えた[31][36]。鈴木は、昇の顔を見ながら「東映がうまくいかなければ、この借金は孫子の代まで残りますが、いいですね」と一言念を押した[31][36]。淡々と話を聞くだけで全く動じない慶太の背中に昇は身震いし「"事業家のオニ"を見た思いだった」と話している[31][36]。東映再建が失敗していたら五島家は破産していたといわれる[31]。東映のメインバンクの一つが住友銀行になったのはこの時からで[35][37]、この逸話をよく知る岡田茂が組合運動に熱心な野田幸男を辞めさせたかったが[37]、野田は親族に住友銀行の幹部がいて辞めさせられなかったという逸話は東映内では有名だった[37]。 東横映画には、マキノ光雄と根岸寛一を中心に、大陸から引き上げた満州映画協会OBが製作スタッフとして参加しており[38]、そのまま東映に移行した彼らは松竹、東宝、大映に継ぐ後発映画会社である「第四系統」として誕生した会社を担うことになる[16][39][40][38]。引き揚げ者の救済は社是にも掲げられ[41]、彼らはスタジオの裏に板張りの家を建てて棲みつき、炊き出しをしてノミやダニと共に寝食を共にしたり[16][40][42]、山陰線の脇に撮影所の廃材でバラックを造って生活する者もいた[41]。 上記のように企業としては戦後派であるが、東西撮影所は撮影所は阪妻プロ→帝キネ（以上は京都のみ）→新興→大映第二という流れを引き継いでおり、徹底して大衆娯楽路線を重視する姿勢も帝キネや新興の気風を受け継いでいる。岡田茂は「東映設立から4、5年の頑張りが、今の東映の骨格を作り上げたと言っていい」と述べている[32]。

1950年代に入ると、戦前から活躍する時代劇スターの片岡千恵蔵・市川右太衛門・月形龍之介・大友柳太朗らを擁し、さらに東映娯楽版によって若者に人気を得た中村錦之助・東千代之介がデビュー。1954年（昭和29年）に松竹から美空ひばりを引き抜き大きな戦力になった[43][44][45][46][47]。東映と松竹、東宝、大映、新東宝、日活6社による戦後の激しい競争の中[8]、1952年（昭和27年）初頭には「年間50本を製作し毎週新作1本を配給（全プロ配給）」を宣言し「製作－配給－興行」の垂直統合とブロックブッキング制を最初に敷き、撮影所システムと呼ばれる量産体制を確立した[48]。同年、本社を東京都中央区京橋に移転[49]、東京証券取引所に株式上場。1953年（昭和28年）の『ひめゆりの塔』は配収1億5000万円を挙げる日本映画創始以来の大ヒットで[49]、負債はあらかた完了し発展時代に突入した[33]。同年、直営モデル劇場第1号「渋谷東映劇場」オープン[49]。第一期東映ニューフェイス採用[49]。続いて1954年（昭和29年）、これも他社に先駆け、新作二本立て興行を開始[50][51]。同年公開の『旗本退屈男 どくろ屋敷』から[49]、著名なオープニング「荒磯に波」が登場[49]。東映は設立と同時に労働組合が組織され[51]、全員社員になっていたが[51]、このとき大量の臨時労働者が雇われ、無権利状態に置かれた[51]。東映の労働闘争はここに端を発す[51]。その後大川橋蔵や市川の息子・北大路欣也が子役で加わり、東映時代劇ブームを巻き起こして、1956年（昭和31年）には松竹を抜いて配給収入でトップとなり黄金時代を築いた[14][16][40][43][52]。高岩淡は1954年に東映に入社し、研修期間に東映の直営館第1号である渋谷東映でもぎりをやらされたが[53]、「1日1万人もお客が入り、座れない子供たちが舞台の上まで鈴なり。後方でお父さん全部が子どもを肩車で担いでいる光景に感動した」と話している[53]。当時は"ジャリすくいの東映"といわれたが[54]、この時期、長編の添え物として製作された『新諸国物語 笛吹童子』『里見八犬伝』『新諸国物語 紅孔雀』などの中編の冒険時代劇は児童層から熱狂的に受け入れられ[52][55][56]、中村錦之助や東千代之介といったアイドルを生み[55]、1956年発足した東映動画[49]、『東映まんがまつり』と合わせ、子どもたちに娯楽版で映画館通いを覚えさせ、未来の観客を作り育てた[55]。時代劇ブームの波に乗り隣接地を買収に次ぐ買収で3万坪に拡大した[53]。量産ぶりは凄まじく1959年に東西両撮影所で、年間103本の映画を製作し[51]、1960年170本[51][53]。二日に一本の滅茶苦茶なペースで映画が量産され[51]、1960年の大手六社の製作総本数522本のうち、三分の一が東映映画が占めた[51][57]。専門館は1,500館[53]、契約館は全国2800館[53]、年間配収は当時の金額で97億5千万円に上った[53]。

1954年（昭和29年）にはプロ野球の東急フライヤーズの運営を東京急行電鉄から受託し、東映フライヤーズ（現在の北海道日本ハムファイターズ）とした。また、1959年（昭和34年）開局の日本教育テレビ（現在のテレビ朝日）に資本参加し同局番組の有力な供給源となるなど、来るべきテレビ時代に先手を打った[15]。ところが、1964年（昭和39年）9月30日には資本面で東急から分離独立する。この背景には嫌々ながら東映の社長に派遣され、多重債務を抱え自転車操業で倒産寸前だった同社の再建を成功させた大川博と、東急本体を引き継ぎ東急グループの基本を沿線開発に据えた五島昇との間に確執があったと言われている。また、石坂泰三が五島に「東急に女を売り物にする商売はいらない」と言ったと言われている。東映フライヤーズは引き続き共有の形を採った。ただし、2021年現在も東急は第4位株主であり、また関係会社ではある。

現代劇は1950年代半ばから1960年代前半にかけて、中原ひとみ・高倉健・水木襄・佐久間良子・梅宮辰夫・千葉真一ら主演スターを東映ニューフェイスから輩出。現代劇はギャング映画、任侠映画、格闘映画など、迫力溢れるアクション映画を生み出した[8]。1957年（昭和32年）には東映東京撮影所の隣に動画専用スタジオを建設し、前年に日動映画を合併して設立した東映動画を移転させた[7]。同年、日本教育テレビ（現・テレビ朝日）に資本参加[49]。東映エージエンシー設立[49]。邦画初の大型映画・東映スコープ第1号『鳳城の花嫁』公開[49]。1958年（昭和33年）には競合会社よりもいち早くテレビ映画の製作に着手[49]。同年に大泉に東映テレビ・プロダクションとその撮影所を設ける[7]｡1960年（昭和35年）中央区銀座に東映会館を建設し、本社を同所に移転[49]。丸の内東映オープン[49]。観客動員No.1となった東映は同年第二東映を設立し[7]、制作本数を倍増して日本映画界の売上50%のシェアを目指した[58]。 10日に一本のペースで撮影していたといわれる[59]。同年に第二東映が新東宝を吸収合併し、時代劇を新東宝が現代劇を第二東映が制作する新会社の新東映の設立が仮調印直前まで進むも頓挫[60]。翌1961年に第二東映はニュー東映と改称するが、うまくいかずに2年で解散した[43][51]。重役だった片岡千恵蔵は大川に面と向かって「これはあんたの責任じゃないですか!」と責め立てた[43]。映画産業の斜陽化が色濃くなった時代に無謀な計画は大失敗し[51]、会社は労働者の分裂と合理化の攻撃を強化し、労使は激しく対立した[51]。また元々映画はズブの素人だった大川から[33]、以降、映画製作の実権は東映の東・西撮影所の所長が握る体制が生まれた[61][62]。

しかし、明朗な勧善懲悪の東映時代劇は1960年代に入ると行き詰まり[14]、末期にリアリズムの集団時代劇を生み出すものの終焉[14][63][64]。映画不況が始まった1960年代に入ると時代劇は客が入らなくなり、コストダウンのため1963年から1964年にかけて、東映京都撮影所の大リストラを敢行し[17]、東映テレビ・プロダクション、東映動画へ大半の従業員が配転される[13][14][16][17][22][58]。また取締役俳優である片岡と市川は取締役の地位は留任するもの専属契約が切られ、市川は映画から引退。演出料が非常に高い渡辺邦男・松田定次・佐々木康などの時代劇の監督も東映を退社して行った[16][17][23][58][65][66][67]。1962年（昭和37年）、東映フライヤーズが初のパ・リーグ優勝と日本シリーズでも阪神を下し日本一[49]。

1963年（昭和38年）『人生劇場 飛車角』のヒットからは時代劇に代わり[17][68][69]、明治期から昭和初期を舞台に置き換え、勧善懲悪の世界を描いた時代劇の変種でもある仁侠映画を東西両撮影所で量産し[14][16][17][58][70][71][72]、鶴田浩二・高倉健・藤純子、若山富三郎らを主演に立て隆盛を迎え、1960年代は映画興行では他社を圧倒した[15][16][23][69][73][74][75]。

1964年（昭和39年）、直営ボウリングセンター第1号「横浜東映ボウリングセンター」オープン[49]。1966年（昭和41年）、日本教育テレビ持株の半数を朝日新聞社へ譲渡し、成績不振と黒い霧事件の余波で観客数が伸び悩んでいた東映フライヤーズを東急と共に1972年（昭和47年）オフに日拓ホームに売却[20][76][77]。また1960年代後半の多角経営を支えたボウリング事業は1976年2月に完全撤退した[20][22][77][78]。その一方で、1971年二代目社長に就任した岡田茂は、映画会社で初めて事業部制を敷き[79]、定款を変更して[80]、「泥棒と詐欺以外は何でもやれ」と社員に命じ[20]、不動産[20][21][注 4]、ビデオ事業（東映ビデオ）の拡張[20]、出版事業（『テレビランド』等）[81]、パチンコ屋（東盛商事）[20][80]、ゴルフ場経営[20]、シティホテル建設[20]、サラ金[82]、葬儀屋[83]、仮面ライダーのキャラクターグッズ販売[84]、アニメショップ（アニメポリス・ペロ）[85]などをやらせて事業の再構築を図った[20][21][78][82][86]。1960年代半ばから映画の斜陽化が顕著になると、岡田は「いまの世情では純情度の高いものはダメで、俳優でも純情スターより不良性感度の強いものでなければ時代おくれだ」[75]「不良性感度のある映画しか観客は見ないんだ」[13]等と発言し、テレビに取り込まれない客層を狙い[13][15]、ヤクザ映画や、実録ヤクザものや[20]、エログロもの（東映ポルノ）を量産した[13][14][20][22][23][65][87][88][89][90]。岡田は「路線は少しづつ変わってもいいが、野性味を失ったら、東映という会社はダメになってしまうんだ」と述べていた[32]。岡田の社長就任で大手映画会社で東映は唯一、実質オーナーのいない会社になり[91]、結果的に岡田が長く居座ったが、役員の中に自分が次期社長になれるかもしれないと仕事のやる気も上がった[91]。

1970年7月で直営館を含めた東映作品しか上映しない専門館が全国で250～260館、東映がイニシアチブを執る割番専門館を合わせると340～350館[92]。当時の地方の映画館の中には、東映と松竹の映画を一緒に上映したり、劇場主が勝手にプログラムを決めるような小屋があり[92]、これを実態のつかみにくいフラット館と呼ぶが[92]、この小屋も東映作品を掛けるため、当時東映のフィルムを掛ける映画館は全国で1100～1200館あった[92]。第二東映は失敗したが、そのとき増えた専門館のシステムは残った[92]。

1973年の『仁義なき戦いシリーズ』でヤクザ映画を実録ものに切り替える[14][20][22][40][65][70][93][94]。1973年から1975年の三年間は実録映画が会社総製作本数のほぼ30％を占めたが[15]、1976年からは大幅に減少した[15]。格闘映画では千葉真一と志穂美悦子の作品がブレイクし、千葉の格闘映画は海外でも大ヒットした[14][95][96][97][98]。プログラムピクチャーとしてのヤクザ映画路線は1977年に終了した[99][100]。正統的教養主義と闘うカウンターカルチャーが世界中で沸騰した1970年前後[101]、日本の娯楽映画の拠点は東映にあった[40][101][102][103]。1975年（昭和50年）に新たなジャンルであるパニック映画『新幹線大爆破』を公開したが、日本ではヒットしなかったものの、海外では大ヒットした。同年の『トラック野郎』は『新幹線大爆破』よりヒットしたため、シリーズ化された[20]。

映画部門が斜陽となってからは、アニメ部門、テレビ事業部、ビデオ部、不動産部門などが、映画製作を支えて行く[14][104][105][106][注 5]。1988年4月～1999年3月期決算で映画会社単独として初の年間売上げ1000億円を達成した[115]。映画不況といわれた1980年代は、東映、東宝、松竹の大手三社はリスクの大きい映画製作に注力したわけではなく[105]、ビデオや不動産を中心とした多角経営戦略で利益自体は上げていた[105]。1990年代は渋谷を始め、船橋、福岡、仙台、広島など、全国の劇場再開発を手掛けた[106][115][116]。1972年に東映洋画を設立し[22]、洋ピンと呼ばれる欧米のポルノ映画を配給したのを手始めに[7][117]、1975年の『ドラゴンへの道』や1979年の『ドランクモンキー 酔拳』などブルース・リーやジャッキー・チェンといった香港映画を中心に配給[22][118]。東映洋画部ではその他にも1977年から『宇宙戦艦ヤマト』シリーズなどアニメ映画を配給して[16][119][120]、邦画部門の不振を補ったほか、劇場用映画以外にテレビ映画の制作にも積極的に取り組んだ。時代劇が斜陽になったことから1975年（昭和50年）に京都撮影所のオープンセットの維持を画して、一部を東映太秦映画村とした[22][58]。

多くの映像作家を生み出した『ぴあフィルムフェスティバル』（PFF）は、1977年12月に東映東京撮影所で開催された『第一回ぴあ展』を起源としている[121][122]。

1978年正月公開の『柳生一族の陰謀』から従来の量産体制による2本立て興行に代わって、大作映画1本立て長期興行路線が定着[123]。それとともに、子会社に東映セントラルフィルムを設立して同年に『最も危険な遊戯』を第1作として公開[124]。1988年に解散するまで本社の大作路線を補完する中小規模予算のプログラムピクチャーの製作会社として、あるいは外注したピンク映画の配給会社として活動した[125][126][127]。1970年代後半から映画プロデューサーとして角川春樹と提携し[128]、『悪魔が来りて笛を吹く』、『白昼の死角』、『魔界転生』[129]を手始めに、角川映画を数多く配給し始める[128][120]。1980年代に入ると提携作品や小屋（映画館）を貸すだけの買い取り作品などが増え、純然たる東映作品、純然たる東映育ちのスタッフ、キャストが作る作品が減った[130]。

東宝は1943年の東宝争議の終結以来、ほぼ一貫して、左翼的な政治性を嫌い、エロチシズムを嫌い、暴力を嫌う『健全娯楽』路線を守ってきた[40][131]。東映が暴力を鮮やかに映画的な魅力に結晶させた時期に、東宝はずっと作品的にも興行的にも東映の後塵を拝していた[57][131]。東映の路線に乱れが生じ、行き詰ったとき東映は『健全娯楽』の東宝に抜かれることになる[57][131]。

1960年代から始めていた『東映まんがまつり』は子供向け映画として定期興行をしていたが、1996年（平成8年）からは凋落していった[132]。洋画配給についても1987年の『七福星』をもって中止となった[118]。1980年代は角川映画やアニメのおかげで東宝と互角の勝負をした[133]。東映ビデオの売上大幅増が効いて[43][134]、東映の第64期決算（1986年9月1日～1987年8月31日）は映画会社で初めて総売上1000億円を記録し[115][134]、東映は映画会社で売上トップになった[115][134][135]。1990年代に入ると、アニメ映画とシリーズものが全盛期が過ぎたこと、『公園通りの猫たち』に代表される企画製作能力の機能不全、ヤクザ路線の行き詰まり、自社のブロックブッキングの強化が遅れ、東宝と拮抗していた興行成績が引き離されていった[136][137]。岡田茂がプロデューサー出身であることから[133][138][139][140]、自社制作にこだわってきた東映と差が付いた[104][133][141][142][143][144]。東宝は1968年から1972年まで製作配給で毎年7億円の赤字を出していたが[74]、1970年代に入り製作機能を三つの別会社に分離し1972年に本社での映画製作を停止させ、五核を相互に連携させる製作体制に切り替えた[51][74]。1970年代後半から、東宝はリスクの高い制作への投資を削って劇場整備に力を注ぐ手法を取り[16][51][74][106][141][144][145]、映画業界では当時「映画会社でなく不動産業者のやり方」などと風当たりは強かったが[141]、自社制作にこだわってきた東映と差が開いていった[141][144][146][147]。東宝は元来が製作から発足した映画会社でない強味もあり[142]、また他の映画会社と違い、阪急グループの中に位置し[148]、金融もある程度阪急の裏づけがあってやれるという強味があった[148][149][150]。東宝は阪急グループの文化商品提供部門という側面を持つ映画産業の不沈戦艦でもあった[150]。岡田茂は1998年6月2日の『日本経済新聞』で「二十年たって振り返ると東宝のやり方は正しかったのかもしれない」と述べた[141][144]。松竹に言わせれば「ウチは製作から出発してますけど、東宝は興行からの出発ですから。会社の性格が違います。あの劇場網は羨ましい」となる[151]。東映も1990年代に「列島改造計画」などと名付け[152]、渋谷を始め、全国の劇場再開発を手掛け[115][152]、岡田は「今後は映画興行にプラス賃貸収入で収益を図っていく」と宣伝したが[152]、いかんせん、一等地に先代が仕込んでくれて減価償却を終えた大きな土地・建物を持つ東宝や松竹は[148][153][154]、それを利用して高層ビルを建てて、不動産賃貸料で大きな利益を出せるが[148][153][154][155]、戦後の会社である東映は代替地もままならぬ程、所有する土地が小さく、賃貸収入でも東宝や松竹と大きく差を付けられた[148][154]。東宝が日比谷の映画街を再開発して1987年10月にオープンした日比谷シャンテは賃貸収入が年間30億円といわれ[156]、当時東映は不動産の賃貸収入がほとんどなく[157]、これに驚いた岡田茂は「シャンテに続け！」と「東映本社を丸の内に置かなくてもいいだろう」と丸の内から茗荷谷へ本社を移転させて跡地に賃貸ビルを建て、賃貸料を稼ごうと構想したが実現はしなかった[156][157][158]。

1989年（平成元年）からはオリジナルビデオ「東映Vシネマ」をリリースすることで映画の制作数を補うなど、スクリーン以外での映像展開を積極的に進めて対応を図っている[70]。

2011年9月17日の『アジョシ』から、国際営業部が新レーベル「TOEI TRY△NGLE」（東映トライアングル）で約30年ぶりに日本国外映画の買い付けと配給を再開した[118][159]。

2024年4月1日付で当社のパッケージ事業を連携子会社である東映ビデオに吸収分割（簡易吸収分割）により同社に承継予定。これに合わせて同年1月22日付で当社と東映による吸収分割契約を締結[160]。

社風

東映は、経理畑出身の大川博による徹底した予算主義と、徹底作品中心による大衆路線を採用した[161][162][163][164][165]。無駄なフィルムを使うと即座に始末書を書かされたと言われる[166]。

スター・システムと撮影所システムによって、特に時代劇全盛期には、序列化されたスターを頂点としてスタッフと俳優が派閥化されていた[167]。スターについても男性スターが中心で、女優はいわゆるお姫様女優であった[167][168][169]。岡田茂の造語である[13][20][43][170]「不良性感度」という言葉は[14][87][75][171][172]、時代劇ブームが終焉した1960年代半ばから、ヤクザ映画とアウトローによる暴力路線、アクション映画、エログロなど犯罪・暴力をモチーフに量産され[13][20]、東映イメージを決定付けた[13][40][65][68][70][72][87][173][174]。しかし「不良性感度」を標榜した路線は女優の受け皿を狭めることとなり、関根恵子は東映に誘われても断っている[175]。1970年代半ばからの実録路線以降から男性客がメインとなり[176]、対照的に女性客は離れていく[177]。この路線は1980年代後半の『ビー・バップ・ハイスクール』シリーズまで続いた[178]。

俳優の専属制度も大手では最も長く維持された。千葉真一、松方弘樹、梅宮辰夫ら昭和十年代生まれ世代の俳優たちにまで「もと東映仲間」というカラーが現在も強く残っている。これも、1970年前後に自社製作も専属制も事実上白紙にしてしまった東宝や、同じころから渥美清、ハナ肇、ザ・ドリフターズ、石坂浩二ら舞台、テレビ出身の社外俳優に依存するようになっていた松竹などと一線を画している。

おしゃれなデートコースとしての映画館という風潮とは対極に位置することもあり[69]、早々に自社製作を事実上中止した東宝とは対照的にテレビ、アニメを含め徹底した自社製作を貫いてきた。しかし、テレビアニメに関しては、1970年代後半の「超電磁ロボ コン・バトラーV」をはじめとする「長浜ロマンロボシリーズ」から1980年代初頭の『百獣王ゴライオン』までの一部の作品を東映と無関係な制作会社に外注していたものもあった。

オープニング

当社配給作品のオープニングは、3つの岩に波が打ち寄せるシークエンスを背景に、前面に三角形に囲まれた当社のロゴマークが映し出されるシーンである[179][180]。3つの岩は、東映の前身である東京映画配給、太泉映画、東横映画の3社の統合と結束をイメージしている。社内での正式な呼び名は「荒磯に波」である。撮影場所は千葉県銚子市犬吠埼とされている。1954年（昭和29年）公開の『旗本退屈男 どくろ屋敷』から初めてオープニングに登場し[49]、1955年（昭和30年）公開の『血槍富士』で初めてオープニングに登場し、1957年（昭和32年）公開の『旗本退屈男 謎の蛇姫屋敷』から毎回使われるようになった[181]。5年に一度くらい同じ所、同じ角度で取り直しているが[182]、波が少ないため[182]、デジタル導入以降は波をデジタルで足している[182]。現代の東映のロゴマークの下部には「TOEI COMPANY,LTD.」と社名の英語表記も追加されている。基本的なオープニング構成は半世紀以上変わっていないため、バラエティ番組やアニメ（系列の東映アニメーション制作作品）などでパロディにされる事もある。

第二東映やニュー東映のオープニングは活火山の噴火口をズームアップし、三角形のロゴマークが飛びだすシーンで、海と山を対極にしたものとなっている。

基本的に同時代に公開された作品は、全て共通のオープニングの映像が用いられている。例えば、深作欣二の『火宅の人』で作品内容に沿うように木村大作が日本海で新たに撮影したオープニングを使おうとしたところ、岡田茂社長から「会社の顔を変えるとは何事だ」と一喝されて、却下された[183]。例外として、中島貞夫の『にっぽん'69 セックス猟奇地帯』は、当時スタンダード・サイズのオープニングが紛失していたため、銚子の灯台で撮り直されている[184]。2001年にも当時、営業部門担当常務取締役だった岡田裕介が、よくぞ東映は50年もやってこれたなという思いで『ホタル』、『RED SHADOW 赤影』『劇場版 仮面ライダーアギト PROJECT G4』『千年の恋 ひかる源氏物語』の4本に"東映創立50周年記念作品"と冠を付けたが[182]、若い社員たちが「50周年ならオープニングを変えよう」と言い出して、この話が岡田茂会長の耳に入り、岡田裕介は「御先祖様に逆らってまで新しいものを作る気はありません」と岡田会長に言い訳した。「私が東映にいる間は絶対に波マークは変えませんが、私が辞めたら、どうぞ次の人が変えてもらっても構いません」などと述べている[182]。

1970年代のヤクザ映画全盛期には、莫大な興行収入を得ながらもスタッフやキャストへの金払いが悪かった事、強引なブッキングを強いた事などから、「東映の三角マークは義理欠く恥欠く人情欠くの三欠くだ」と揶揄された。この言葉を誰が最初に言ったのかは不明だが、文献では『週刊映画ニュース』1972年12月2日号に東映・三越劇場提携公演の司会をした山城新伍がこの言葉を発したという記事がある[185]。

テレビ

歴史

映画と並び会社の中核とされるのがテレビ向け作品である。

映画会社の中では東映がテレビに最も積極的であり、日本教育テレビ（NET、現・テレビ朝日）の設立にあたっては資本参加をし、1958年（昭和33年）5月にテレビ課を設けた。さらに1958年（昭和33年）7月に東映テレビ・プロダクションを設立して、東京撮影所と京都撮影所でテレビ映画の制作を開始した。1959年（昭和34年）2月から放送開始の『風小僧』がその第1弾である。初期においては制作したテレビ映画は放送の3ヶ月後に劇場向けの添え物として再編集し、東映特別娯楽版として配給も行う再利用も行っていた。そして1961年（昭和36年）にNETとテレビ映画制作の業務提携を結び、1969年（昭和44年）には年に35シリーズ、826本を制作した[186][187]。

株式会社東映テレビ・プロダクションは、放送したテレビ映画を劇場向けに配給するために1959年（昭和34年）2月に東映テレビ映画株式会社と商号を変更し、さらに5月に第二東映株式会社となったため、1959年（昭和34年）11月に新たにテレビ映画制作業務を行う法人としてかつての社名と同名の株式会社東映テレビ・プロダクションを設立した[188]。1964年には、東映京都撮影所の敷地内に東映京都テレビ・プロダクションが発足[189]。

東西の東映テレビ・プロは、NETが50%資本参加したために原則として筆頭株主であるNET専門の制作であった[190]。東映本体も、1960年代半ばまでは業界的にはNET系のプロダクションと見られていた（実際には東映の方が大株主）と、キャラクター作品担当のプロデューサーだった平山亨は後年、雑誌『宇宙船』で回顧している。逆にNETの側は基本的に外注は東映が独占するという取り決めがあった[191]。NET以外の他局には、1965年7月[192][193]、東映東京撮影所内に新たに設けられた東映東京制作所と、京都では京都撮影所とは別機構として設けられた東映京都制作所の両制作所が制作を請け負うことになった。京都制作所は後に東映太秦映像と改称された[194]。

東映京都テレビ・プロは時代劇や近代もの、京都が舞台の現代劇を、東映太秦映像は別会社の制作下請けを、東映東京制作所（大泉および生田スタジオ）は主に特撮キャラクターもの等子供向けの作品を、東映テレビプロ（大泉）は主に刑事ドラマ等大人向けの作品を、それぞれ鎬を削りながら量産を続けた。劇場映画においても早くから、時代劇をはじめ、『警視庁物語シリーズ』、『少年探偵団シリーズ』など、のちテレビで主流になるような娯楽分野で多くのノウハウを積んでいたことも大きな強みとなった。ライバルの東宝のサラリーマン物や喜劇、特撮物、松竹のホームドラマやメロドラマが、そのままテレビにスムーズに活用できているわけでない点と比較しても、同社のテレビ展開の速度は群を抜いていた。

テレビ参入当初からテレビ時代劇は、1959年（昭和34年）のNETの開局からレギュラー枠として制作が続けられて一時は大きな柱だったが、時代劇の減少に伴い、東映京都撮影所の本編スタッフが時代劇も手がけるようになり、1988年（昭和63年）の『名奉行 遠山の金さん』の第1シリーズが終了した時点で時代劇を主としてきた京都の東映京都テレビ・プロは解散[195]。さらに2007年（平成19年）9月をもってテレビ朝日の東映制作のレギュラー時代劇は消滅している[196]。

1964年（昭和39年）から映画館で上映されていたプログラム「東映まんがまつり」では子供向けのアニメや特撮などのテレビ作品はテレビからのエピソードがそのまま上映されていたが、1980年代頃からは新作が増えてテレビの再利用はなくなっていった。

放送枠

ここでは実写番組のみを記載し、アニメ枠は除く。テレビアニメ・劇場アニメに関しては東映アニメーション#作品履歴またはCategory:東映アニメーションを参照のこと。

映画興行成績

→「東映の年度別映画興行成績」を参照

主要映画

東映配給作品については「東映の映画作品の一覧」を、東映洋画・東映ユニバースフィルム・東映クラシックフィルム配給作品については「東映洋画#主な公開作品」を参照

主要テレビ作品

1950年代

1960年代

1970年代

1980年代

1990年代

2000年代

2010年代

2020年代

海外作品

歴代社長

出典：[197]

主な俳優（男性）

時代劇

現代劇

任侠

実録

特撮

主な俳優（女性）

主なプロデューサー

映画

テレビ

チームで活動し、一人の業績に出来ない場合は「八手三郎」。

主な監督

主な脚本家

主な音楽家

主なカメラマン

  • 星島一郎
  • 飯村雅彦
  • 出先哲也
  • 仲沢半次郎
  • わし尾元也
  • 中島芳男
  • 吉田貞次
  • 赤塚滋
  • 坪井誠

その他の作品

施設運営

ホール

ゴルフ場

  • 広島東映カントリークラブ - 東広島市にあるゴルフ場。

ホテル

東映ホテルチェーンとして、2023年10月現在、福岡・湯沢・新潟の3店舗を運営[200]。最盛期には全国10店舗を運営し、丸の内東映会館1階に東映ホテル案内所があった。

  • 新潟東映ホテル：1961年7月24日 開業
  • 湯沢東映ホテル[注 7]：1962年2月19日 開業
  • 福岡東映ホテル[注 8][注 9]：1981年2月4日 開業

過去に運営していたホテル

  • 釧路東映ホテル：1961年9月19日 [注 10] - 2001年9月23日(現・釧路ロイヤルイン)
  • 塩原東映ホテル吐月荘：1972年12月1日 - 1987年2月28日
  • 南熱川東映ホテル：1973年10月27日 - 2006年3月26日(現・伊豆熱川温泉ファミリーホテル開春楼)
  • 天王寺東映ホテル：1988年11月13日 - 2011年9月30日(現・ホテルバリタワー大阪天王寺)
  • 東映イン松山[注 11]：1983年10月8日 - 2012年2月29日(現・ホテルクラウンヒルズ松山)
  • 東映イン和歌山：1983年11月9日 - 2002年1月31日(現・アパホテル和歌山)
  • 東映イン長崎[注 12]：1985年10月1日 - 2005年5月31日(現・ドーミーイン長崎)

商業施設

直営映画館や撮影所の再開発として、全国各地で商業施設を運営している。なお、全国の東映プラザ内には直営映画館が併設されていたが、いずれも閉館し、現在は他社の映画館や飲食店などがテナントとして入居している。

過去に運営していた主な商業施設

  • 青森東映プラザ：1986年3月21日 - 2015年4月24日
  • 梅田東映会館：1959年3月20日 - 2002年4月28日
  • 小倉東映会館：1961年11月18日 - 2004年9月30日

映画興行

子会社のティ・ジョイや同社をはじめとする複数企業による共同事業体がシネマコンプレックスを運営しているほか、直営で丸の内TOEI（東京都中央区、1960年9月20日開館、東映会館内、2スクリーン、計871席）を営業している。

ティ・ジョイ運営の劇場については「ティ・ジョイ#劇場一覧」を、同社をはじめとする共同事業体による運営については「ティ・ジョイ#他社との共同経営劇場」を参照

過去に営業していた主な劇場

  • 渋谷TOEI（東京都渋谷区、渋谷東映プラザ内）<2スクリーン、272席／191席>
    • 2022年12月4日をもって閉館[201][202][203]。詳細は当該項目を参照。

福利厚生施設

現在、保養所には軽井沢東映山荘と湯沢東映ホテルが指定されている。寮は全国各地にあったが、いずれも閉館し、一部は当社保有の賃貸ビルや賃貸マンションとして活用されている。 いずれの施設も、当社だけでなく東映グループ各社の社員が利用できる。

保養所

  • 軽井沢東映山荘：1960年7月17日開館
  • 箱根東映山荘：1960年11月26日 - 2011年6月30日
  • 湯沢東映山荘：1960年12月26日 - 閉館時期不明[注 17]

東映寮

系列会社

子会社・関連会社

  • 東映ビデオ（完全子会社。映像作品や舞台作品の企画・製作などを手掛ける。ティ・ジョイと共に、東映の小規模配給部門も担う）
    • セントラル・アーツ（東映ビデオの子会社。映画・テレビ製作や、芸能事務所としての業務を手掛ける）
  • 東映アニメーション（旧東映動画。東証スタンダード上場。テレビ朝日やフジ・メディア・ホールディングスなども出資）
    • タバック（東映アニメーションの子会社。東映・他社作品問わず、録音・編集・アフレコスタジオ運営などを手掛ける）
    • 東映アニメーション音楽出版（東映アニメーションの完全子会社）
    • TOEI ANIMATION PHILS., INC.（TAP。旧EEI-TOEI。東映アニメーションの完全子会社）
  • 東映エージエンシー（完全子会社。広告業務や人材派遣業務、保険業務などを手掛ける）
  • 東映京都スタジオ（完全子会社。東映太秦映画村を経営）
  • 東映テレビ・プロダクション（完全子会社。テレビ作品制作を手掛ける）
  • 東映シーエム（完全子会社。CM制作を手掛ける）
  • 東映ラボ・テック（完全子会社。旧東映化学工業。フィルムの現像、加工を手掛ける）
  • 東映デジタルラボ（完全子会社。東京撮影所にある東映デジタルセンター内で、ポストプロダクションを手掛ける）
  • 三映印刷（完全子会社。東映・他社作品問わず、ポスターやチラシ、パンフレットなどの制作を手掛ける。台本印刷においては特許も取得。）
  • ティ・ジョイ（ティー ワイ リミテッドなども出資。東映系のシネマコンプレックス、T・ジョイおよび一部の他社との共同経営劇場を運営。自社買付や他社から委託された作品の配給、東映の小規模作品の配給も手掛ける）
    • AMAZONLATERNA（ティ・ジョイの子会社。映像・ゲーム・演劇・出版物などの企画、製作、販売などを手掛ける）
  • 東映衛星放送（完全子会社。東映チャンネルを運営）
  • 東映建工（完全子会社。ティ・ジョイや109シネマズなどのシネコンの建築・内装を手掛ける）
  • 東映ゴルフ倶楽部（完全子会社。広島東映カントリークラブを経営）
  • 東映ホテルチェーン（完全子会社。新潟、湯沢、福岡の3つの東映ホテルを経営する）
  • 東映音楽出版（東映・他社作品問わず、映画音楽制作やサウンドトラック製作などを手掛ける）
  • 東映フーズ（冷凍ナスなどの食品を輸入し、ホテルや学校、食品製造会社などに卸売りしている）
  • テス・サービス（総合ビル管理業、映画興行業、通信販売を含む酒類・商売業）
  • FLARE CREATORS（東映アニメーションとの折半出資による合弁会社、オリジナルコンテンツの企画・プロデュース[205]）
  • テレビ朝日ホールディングス（互いに持分法適用関連会社の関係にある[11]）

ほか数社

その他関係のある会社

ほか数社

過去に存在した会社

  • 東映セントラルフィルム（1988年解散。セントラル・アーツのみ存続）
  • 東映化学デジタルテック（映像効果関連の業務を行う。現在は、東映ラボ・テックと合併）
  • 東映貿易（現在は東映アクティスという名で、東映エージエンシーの貿易営業部内で農業機械などの貿易業務を行う）
  • 東映俳優センター（現在は東映マネージメントとして、東映直営の東映東京撮影所の一部門として運営）
  • 東映興業（プロ野球球団・東映フライヤーズ（現・北海道日本ハムファイターズ）の運営会社。球団は1973年に日拓ホームに売却、会社自体も1985年に東映不動産と合併）
  • 東映不動産（1985年に東映興業と合併して東映興業不動産となり、2006年に東映本社に吸収）
  • 衛星チャンネル
  • コヨーテ（配信や放送、映画のオリジナルコンテンツの企画開発などを手掛ける。2021年6月18日の定時株主総会において解散決議[206]）

ほか数社

その他

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 2021年現在、東映は朝日新聞社に次いで第2位のテレビ朝日ホールディングス株の18.8%を保有し[12]、テレビ朝日は東映株の11%を保有。また系列局の朝日放送（現在の朝日放送グループホールディングス）も2006年に東映が売却した自社保有株を0.5%取得している。
  2. ^ 東急電鉄と阪急電鉄はお互いの子会社がライバルであり、特に百貨店やプロ野球球団では長年のライバル関係にあった。
  3. ^ 東急傘下にあった名残で、健康保険は東急ほか首都圏の私鉄（大東急に関わった各社とそれらの関連会社。ただし小田急電鉄とその系列会社は離脱）とともに「東京西南私鉄連合健康保険組合」に加入している[28]。
  4. ^ 千葉県流山市と八千代市にある「東映団地」は当時開発された団地。
  5. ^ 1975年9月～1976年8月期売上高390億4367万円（映画製作配給126億3300万円、興行114億5100万円、テレビ90億1000万円、教育15億6300万円、観光不動産43億8300万円）[107]。1980年9月～1981年8月期売上高596億円（映画製作配給162億円、興行127億円、テレビ147億円、教育24億円、観光不動産139億円）[108]。1988年4月～1989年3月期売上高960億円（映画製作配給226億円、興行127億円、テレビ147億円、ビデオ195億円、教育27億円、観光不動産238億円）[109]。1960年代まで収益の柱だったボウリング事業は1972年を境に急激に衰退したが、ボウリング場は立地条件がよいため、この転換事業に手掛けたマンション販売や建売りがよく売れ、観光不動産部は他に全国の劇場再開発やホテル建設を推進し大きな収益の柱になった[110][111][112]。1991年4月～1992年3月期売上高1022億円（映画製作配給258億円、興行106億円、テレビ184億円、ビデオ249億円、教育29億円、観光不動産293億円）[113]。1995年4月～1996年3月期売上高899億円（映画製作配給222億円、興行94億円、テレビ169億円、ビデオ180億円、教育24億円、観光不動産207億円）[114]。
  6. ^ ダルタニアスを除き東北新社とともに制作協力。
  7. ^ 旧・湯沢東映観光ホテル。1963年6月26日に現名称へ変更。
  8. ^ 旧・東映イン博多。のちに現名称へ変更。
  9. ^ 2023年現在、福岡東映プラザから移転してきた当社の事業推進部 九州営業室を含め東映グループ数社の各九州支社・営業室が、本館3階に入居している。
  10. ^ 1983年9月10日に一時閉館後、1985年6月18日に釧路駅前へ移転新築開業。
  11. ^ 1992年11月8日に松山東映ホテルへ名称変更。
  12. ^ 1987年10月1日に長崎東映ホテルに名称変更。
  13. ^ 8階には当社の事業推進部 関西中四国営業室が入居。
  14. ^ 子会社のティ・ジョイが運営するT・ジョイSEIBU大泉が主要テナントとして入居。
  15. ^ 子会社のティ・ジョイが運営するT・ジョイ梅田が主要テナントとして入居するほか、当社の西日本支社を含め東映グループ数社の各関西支社・営業室も入居している。
  16. ^ 当社の旗艦館として子会社のティ・ジョイが運営する新宿バルト9が主要テナントとして入居。
  17. ^ 現在は湯沢東映ホテルが湯沢地区の東映保養所として機能している。
  18. ^ 1986年開館。テニスコートも併設。2023年に閉館解体され、跡地には当社が保有する賃貸マンションが建設される[204]。
  19. ^ 大泉東映寮の増床リニューアルにより居住者は大泉へ移転し、閉館。跡地には1991年4月30日に東映三宿ビルが竣工し、現在も当社の賃貸ビルとして運営されている。

出典

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社史

  • 東映十年史編纂委員会（編）『東映十年史』東映、1962年。 
  • 岡田茂『クロニクル東映 1947-1991』 1巻、東映、1992年。 
  • 岡田茂『クロニクル東映 1947-1991』 2巻、東映、1992年。 
  • 東映株式会社総務部社史編纂 編『東映の軌跡』東映、2016年。 

参考文献

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