土浦駐屯地
| 土浦駐屯地 | |
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 土浦駐屯地遠景 (2016/8/1) | |
| 位置 | |
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| 所在地 | 茨城県稲敷郡阿見町大字青宿121-1 |
| 座標 | 北緯36度2分58秒 東経140度13分24秒 / 北緯36.04944度 東経140.22333度座標: 北緯36度2分58秒 東経140度13分24秒 / 北緯36.04944度 東経140.22333度 |
| 概要 | |
| 駐屯地司令 | 武器学校長 兼務 |
| 主要部隊 |
武器学校 武器教導隊 ほか |
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| 開設年 | 1952年 |
土浦駐屯地（つちうらちゅうとんち、JGSDF Camp Tutiura）は、茨城県稲敷郡阿見町大字青宿121-1に所在し、陸上自衛隊武器学校等が駐屯する陸上自衛隊の駐屯地である。戦前は、予科練で有名な「土浦海軍航空隊」が置かれていた。
駐屯地司令は、武器学校長が兼務。なお、本駐屯地には会計隊及び駐屯地業務隊が存在しない。
沿革
[編集]大日本帝国海軍
- 1921年（大正10年）11月1日：海軍臨時航空術講習部（センピル教育団による講習を受講する被教育隊）水上班開設。
- 同年9月 - 翌年10月までセンピル教育団による講習実施。
- 1922年（大正11年）11月1日：霞ヶ浦海軍航空隊水上班開設。
- 1938年（昭和13年）5月11日：鹿島海軍航空隊が開隊し水上機基地機能移転、これにより当地は遊休化。
- 1939年（昭和14年）3月1日：予科練習部が横須賀海軍航空隊から霞ヶ浦海軍航空隊に移設。
- 1940年（昭和15年）11月15日：当地を再活性化し土浦海軍航空隊が開隊、霞ヶ浦海軍航空隊の予科練習部を移転。
- 1945年（昭和20年）：終戦後、土浦海軍航空隊は解隊。
警察予備隊
保安隊
- 1952年（昭和27年）10月15日：保安隊発足に伴い保安隊武器学校に改組。
陸上自衛隊土浦駐屯地
- 1954年（昭和29年）7月1日：
- 1959年（昭和34年）8月13日：武器教導隊が編成完結。
- 2008年（平成20年）3月26日：警務隊改編。第111地区警務隊土浦連絡班を廃止し、第127地区警務隊土浦連絡班に改編。
- 2012年（平成24年）10月14日：武器学校・土浦駐屯地創設60周年記念行事の開催。
駐屯部隊・機関
[編集]防衛大臣直轄部隊・機関
[編集]東部方面隊隷下部隊
[編集]- 東部方面システム通信群
- 第105基地システム通信大隊
- 第320基地通信中隊
- 土浦派遣隊
- 第320基地通信中隊
- 第105基地システム通信大隊
最寄の幹線交通
[編集]- 高速道路：常磐自動車道 桜土浦IC
- 一般道：国道6号、国道125号、国道354号、国道408号、茨城県道24号土浦境線、茨城県道48号土浦竜ヶ崎線、茨城県道203号荒川沖阿見線
- 鉄道：JR東日本常磐線 土浦駅
- 港湾：鹿島港（重要港湾）
- 飛行場：百里飛行場（その他の空港）、龍ヶ崎飛行場、阿見飛行場（非公共用飛行場）
重要施設
[編集]- 鹿島火力発電所（出力440.0万kW。石油）（神栖市）
- 鹿島共同発電所（出力140.0万kW。石油）（神栖市）
- 常総変電所（1次変電所）（つくばみらい市）
- 日本製鉄東日本製鉄所鹿島地区（年間粗鋼生産量は約800万トン（国内第5位））（鹿嶋市）
- 鹿島石油鹿島製油所（原油処理能力は日量20.0万バレル）（神栖市）
- 鹿島液化ガス共同備蓄所（国家備蓄事業のLNG備蓄を担当）（神栖市）
- 神栖国家石油ガス備蓄基地（プロパン、ブタンの両計20.0万tを備蓄）（神栖市）
- 三菱ケミカル茨城事業所（神栖市）
- AGC鹿島工場（神栖市）
- 航空自衛隊百里基地（首都圏防空における要撃の要となる空自基地）（小美玉市）
- 内閣衛星情報副センター（行方市）
- 東京航空局友部航空無線通信所（笠間市）
備考
[編集]- 陸上自衛隊で使用される装備の教育用として、90式戦車、87式自走高射機関砲など本州ではあまり見ることの出来ない装備や、試験用として10式戦車の試作車などが配備されている。屋外戦車展示場には、旧日本陸軍の戦車や戦後の米軍からの貸与車両、国内での開発車両、試作車などが多く展示されており、資料的にも価値が高い。また、霞ヶ浦湖畔には技術研究本部の試験場（現：防衛装備庁航空装備研究所土浦支所）が存在している。
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展示品001 (2008/7/11) -
展示品002 (2008/7/11) -
展示品003 (2008/7/11) -
展示品004 (2008/7/11)
近在の施設
[編集]- 予科練平和記念館
- 雄翔館（予科練記念館）
脚注
[編集]- ^ a b c 土浦駐屯地開設３０周年記念アルバム
- ^ 自衛隊法施行令(昭和29年政令第179号)
- ^ “自衛隊法施行令(昭和29年6月30日政令第179号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1954年6月30日). 2016年5月3日閲覧。
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